GPSの普及は2割弱――米調査

公開 2007年08月16日 10時01分

更新 2007年08月16日 10時01分

[ITmedia]

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　調査会社の米Harris Interactiveは8月15日、米国でのGPS利用に関する調査報告を発表した。調査は、米国の18歳以上1325人を対象に実施。うち、GPS端末の所有者は、全体の17％に当たる227人だった。

　GPSシステムの所有者が利用しているのは、ハンドヘルド型の小型GPS（34％）、車載用ポータブルGPS（33％）、GPS対応のPDAまたはノートPC（26％）、GPS統合型自動車（5％）など。GPS機能搭載の携帯電話を利用しているのは、GPS所有者の13％だった。

　機能面で人気が高いのは「道順案内の自動再計算」で、GPS所有者の81％が「極めて」または「とても」役立つと回答。次いで、「リアルタイムの交通情報更新」を挙げた人が75％だった。そのほか、目的地への複数ルートの提示（73％）、音声での案内（71％）などが人気となっている。逆に、「まったく」または「あまり」役に立たないのは「デジタル写真のスライドショー機能」（68％）や「デジタル音楽機能」（69％）など。

　Harris Interactiveでは、「技術の進歩や使い勝手の改善、信頼性の向上や価格の低下などにもかかわらず、GPSサービスの普及率は比較的低いままだ」とコメント。一方で、オンラインでの地図機能を過去30日以内に利用した人は83％に上る。この「オンライン地図サービスのユーザー層」をターゲットに、リアルタイムでの情報更新が可能なGPSの機能をアピールすることが、GPSの普及率の向上に役立つだろう、と提案している。

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