今夏薄型テレビ商戦、長期戦の予想

公開 2008年06月04日 20時35分

[ITmedia]

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　GfK Jpanaは6月4日、家電量販店における過去のスポーツイベント時の販売実績から北京五輪商戦の販売動向を考察した資料を発表した。薄型テレビについては、五輪開幕6週間前～開幕1週間後という長期間にわたって商戦が続くと予想しており、「北京五輪は単独の商機ではなく、“長い夏商戦”一部として捉えるべき」と指摘している。

　2004年のアテネ五輪、2006年のドイツ・ワールドカップの際にはいずれも薄型テレビ自体が普及期であったため、販売台数は前年に比べ大きく成長した。同社の調べでは、双方のイベントとも開催4～6週前から販売台数実績が上昇しており、その数値は前年実績を元に推計したイベントがなかった際の推測値を2～3％上回ったという。

　この傾向が今回も変わらないと仮定すれば、8月8日に開幕する北京オリンピックでは6月下旬から薄型テレビの特需が発生し、その効果は約25万台規模になると同社では推測している。また、アテネ五輪／ドイツW杯いずれの際にもイベント終了後の反動がなかったことから、例年7月から始まる夏商戦が今年は北京効果で6月下旬に前倒しされ、なおかつ北京オリンピックの終了後の9月まで長期間に渡って展開されるともと予測している。

アテネ五輪／ドイツW杯前後の薄型テレビ販売数量推移

　画面サイズに関して言えば、5月中旬時点での売れ筋は32V型を中心とした中小型だが、ここ1年の画面サイズ別数量構成比を確認してみると、徐々にではあるが37V型や42V型といった32V型以上のサイズが徐々にニーズを高めていることが分かる。大画面へのニーズはプラズマでも高まっており、GfK Jpanaでは北京五輪を契機にこれらの傾向が加速するのではとしている。