中規模企業のPC活用、「見えないコスト」意識に課題

　IDC Japanは2月14日、国内中規模企業におけるPC購買実態と投資姿勢に関する調査結果を発表した。調査は、従業員規模100～499人の企業を対象に、アンケート調査を実施したもので、有効回答数は331。

　これによると、調査回答企業のPC導入状況は、「1人につきほぼ1台」が最多で44.4％を占めた。

　使用しているPCのフォームファクターは、全体の61.3％が「デスクトップPCの方が多い」としており、「デスクトップPCとポータブルPCが半々程度」や「ポータブルPCの方が多い」という回答を上回った。

　しかし業種別で見ると、通信・公益事業では「半々程度」という回答比率がほかの業種と比較して高い。また、流通や公共では「ポータブルPCの方が多い」という回答比率が他業種と比べて高いなど、業種ごとで傾向に差があった。

　今後のPC導入時の機種選定において、実際にPCを使用する各ユーザーの意見をどの程度反映させるかたずねたところ、「ユーザーからヒアリングはするが参考にする程度」「特にユーザーの意見は求めず、購買権限者が機種選定する」という回答がそれぞれ3割を超え、機種選定に関して実際のユーザーの意見はあまり尊重されていないようだ。

　この結果も業種別で見た場合、通信・公益事業や情報サービス業では、「ユーザーに選択肢を示したうえでユーザーに機種選定してもらう」という回答も3割前後を占めており、業種による姿勢の違いがうかがえる。

　PC関連投資に関するTCO削減への企業姿勢をたずねたところ、74.6％が「ハードウェアはできるだけ長く使用し、導入コストを抑える（リプレースを遅らせる）」とした。中規模企業の多くは、導入コスト抑制にとらわれるあまり、古いハードウェアに起因する「見えないコスト」への意識が低いようだと、同社は分析している。

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