クラウドサービスやモバイル端末の普及でITシステムが複雑化する中、それらの運用管理が課題になっている企業は少なくない。IT人材の不足が進む今、自社で優秀なエンジニアを多数確保し、複雑化するシステムを運用するのはもはや困難だ。高価な運用監視ツールを導入したとしても、それらを使いこなせないケースもある。
そんな悩める企業にとって“救世主”となり得るサービスを提供しているのが、東京都中央区に本社を置くホロンテクノロジーだ。同社は人気の高いオープンソース・ソフトウェア(OSS)と自社開発の運用管理自動化ソフトを組み合わせ、高品質なIT統合運用サービスを安価に提供している。その内容を紹介しよう。
同社が提供する「ホロンテクノロジー 運用サービス」は、オープンソースの統合監視ツール「Hinemos」とインシデント管理ツール「Redmine for ITIL」、アラートメール制御ツール「Advanced Filtering」を組み合わせたマネージドサービスだ。
Hinemosは、大規模化/複雑化したシステムの監視・運用業務を統合管理するためのOSSとして人気が高く、パブリッククラウド、プライベートクラウド、オンプレミス環境をハイブリッドに監視できるという特長も持つ。Redmine for ITILは、プロジェクト管理ツールのRedmineにITILのフレームワークに準拠したテンプレートを組み合わせることで、運用を可視化して、効率化する管理ツールだ。
Hinemosから発せられたアラートをRedmine for ITILで処理することで、IT担当者の管理を強力にサポートし、適切な運用を実現できるようになる。
ところが問題は、システムが大規模化・複雑化すると、Hinemosから発信される情報が肥大化し、Redmine for ITILで処理したとしても、管理負荷が大きすぎるという点にある。
そうした負荷を低減するのが、ホロンテクノロジー独自のAdvanced Filteringだ。アラート内容のレベルや状態を分類して優先順位を付け、不要なものは破棄するという作業を自動化することで、本当に対応すべき処理に限定できるため、管理者の負荷が大幅に軽減される。
同社の田島日奈子氏(ソリューションサービス本部 営業企画部 ソリューション営業担当)は「当社の運用サービスが高品質かつ安価に提供できるのは、これら3つのツールを活用しているからです。お客様が従来なら人手で行っていた作業を自動化することで、作業時間を短縮でき、ミスも軽減できます。オペレーターも最小限で済むため、大幅にコストを削減できるのです」と話す。
本サービスは、ユーザーの要望に応じて、ZABBIXやJP1といった既存の管理ツールを組み込むことも可能だ。Microsoft Azure上の自社システムの運用管理に、本サービスを活用しているユーザー企業もあるという。
ホロンテクノロジーはこれら3つのツールを自社でも活用しており、改善や新しいニーズの吸収を常に行いながら、現在も積極的に開発を続けているという。データセンター事業者などにも技術提供を行っており、マルチテナント性の高い超大規模環境でも十分活用できることが分かる。
データ・アプリケーションの製品サポート会社として2008年に創業したホロンテクノロジーは、これまで長年にわたって企業向けのITシステム運用・サポート事業を中心に展開してきた。24時間365日の稼働が必要なシステムに対し、早い段階からHinemosとRedmine for ITILを活用し、優れた運用管理サービスを安価に提供してきた経験を持つ。
そんな同社の大きな特長は、優れたIT人材を豊富に確保している点だ。日本に21人(2016年3月時点)しかいないHinemos認定プロフェッショナルのうち4人を輩出していることからも、同社の人材の優秀さが見て取れるだろう
その他のHinemosサポートスタッフも、全員がHinemos認定アソシエイトの資格を保持しており、昨年開かれた「Hinemos World 2015」では同社がテクニカル部門のアワードを獲得している。また、LPICやOSS-DBといった周辺システム向けの資格も取得するなど知識とノウハウを蓄積しており、全方面でサポートできる体制を整えている。
「当社のエンジニアは、“顧客のニーズを捉え、課題を改善できる”人材を育成しております。お客様のプロジェクトやビジネスが成功するよう、しっかりとサポートするのが私たちの仕事です。単にシステムを導入したり、お客様に言われたことだけを行うようなサービス提供は行っておりません」と同社の永原佳和氏(ソリューションサービス本部副本部長)は自信をみせる。
「企業システム環境は非常に多様化しており、使いやすいOSSもさまざまなものが登場しています。私たちは、ユーザーの環境やビジネスに合わせて、幅広い観点から全体最適化を提案することが可能です。“何をすればいいのか”というような基本的なところからでも、ぜひご相談ください」(永原氏)
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提供:株式会社ホロンテクノロジー
アイティメディア営業企画/制作:ITmedia ニュース編集部/掲載内容有効期限:2016年3月29日