とあるオフィスの一角で、情シス・イトウはうなだれていた。彼女を悩ませていたのは、期日が迫る業務用デスクトップPCの大規模リプレースだった。企業が従業員に支給するマシンの定期的なリプレース作業は、情報システム部門の大きな仕事の一つ。発注から納入、支給までにかかる工程はできるだけ短くし、社内の各業務が滞らないように迅速かつ確実な作業を行う必要がある。
その一方で、職種や業務内容によってPCに求められるスペックはさまざまだ。ニーズに合わせたカスタマイズをしっかり行うことは、昨今求められる業務効率化や従業員満足度の向上の観点からしても重要な課題となっている。
「同じスペックのPCを一括調達するなら納期は短く済むけど、カスタマイズは諦めることになるな……。カスタマイズすれば、各業務のニーズに応えられるけど、納品までに時間がかかっちゃう……」──イトウは選択を迫られていた。
どうしよう、スケジュール的にカスタマイズは諦めるかな……
……お困りのようですね
えっ、誰?
私は悩める情シスの前に現れる妖精みたいなもの。限られた時間でも、CTOカスタマイズをしながら短期納入できる法人向けデスクトップPCをご存じですか?
まだ天の声の存在に納得してないけど、それはちょっと気になる
「JAPAN MADE & SUPPORT」のこだわり……ご紹介しましょう
レノボ・ジャパンは2月、山形・米沢事業場で法人向けデスクトップPC「ThinkCentre」の本格生産を始めた。ユーザー企業の要望に応じて、スペックや構成をカスタマイズしても最速5営業日で納品できるのが大きな強みだ。
米沢事業場で生産するのは、スリムタワータイプの「M720s Small」「M920s Small」と、手のひらサイズでディスプレイ裏にもマウント可能な「M720q Tiny」「M920q Tiny」の4モデル。工場内に生産ラインを2ライン設けることで、1日300〜400台を生産できる能力を持つ。
まさに私のような「スケジュールと品質を求める情シス」にうってつけだ……。デスクトップPCでもスペック重視の業務や、卓上スペースを重視する小型の筐体などの要望も多いけど、どんなカスタマイズができるの?
スリムタワーのSmallや、手のひらサイズのTinyといった筐体サイズの選択から、CPUも第8世代Intel® Core™ i3, i5, i7プロセッサなど業務に応じたスペックが選択できます
それだけの性能が選べるなら、大抵の業務用途なら十分対応できそう。といっても、スピードばかりで肝心の品質やサポートの体制は大丈夫なの?
よく聞いてくれました。レノボは「JAPAN MADE & SUPPORT」を打ち出して、日本国内の体制を生かし、スピードだけではなく製品やサポートのクオリティも追求しているのです
「JAPAN MADE & SUPPORT」は、研究開発、サポート、生産、そしてレノボとNECパーソナルコンピュータ(NEC PC)のジョイントベンチャー体制の思いを込めた約束の印。 日本でビジネスをするNECレノボ・ジャパングループのミッションだ。
横浜市・みなとみらいに構える「大和研究所」がThinkPadの開発・設計、NEC PCの山形県・米沢事業場が生産、群馬県・群馬事業場がサポートと、それぞれの役割を国内で分担している。
大和研究所といえば「ThinkPad」を生み出したことで有名だね
レノボとNEC PCはジョイントベンチャー体制を組んでいるから、こういったシナジーを生み出せるようになったのです
NEC PCの米沢事業場は、経済産業省「ものづくり白書」(2013年度)に取り上げられるなど、生産管理手法が優れていることで知られている。現在はThinkCentreのCTOカスタマイズモデルの他に、ThinkPadの一部モデルの生産も行われている。
業務用PCで重要視されるサポートを担う群馬事業場には、コールセンターや修理作業ライン、保守部品倉庫など、サポートや保守に必要な機能が全て備わっている。万が一、修理が必要になった場合でも迅速な対応を行える。
米沢事業場と群馬事業場で得られた品質管理の知見や障害・故障情報は、開発の大和研究所へ迅速にフィードバックされます。日本国内にある拠点のスピーディな連係で製品の品質を高めているのです、このスピーディさとクオリティこそ、「JAPAN MADE & SUPPORT」なのです
すごく至れり尽くせり。ねえ天の声、ThinkCentreを発注して
スマートスピーカーからの注文は承っていないので、まずはお電話かWebからお見積りを
結局あなたは誰なの?
スミマセン、ヨクワカリマセン
従業員それぞれの働き方に適した業務用PCを導入することは、会社全体の生産性に直結する。あなたの会社も法人向けデスクトップPC「ThinkCentre」をはじめとするレノボ・ジャパン製品の導入を検討してみてはいかがだろうか。
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アイティメディア営業企画/制作:ITmedia NEWS編集部/掲載内容有効期限:2020年2月12日