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» 2020年09月01日 10時00分 公開

企業内の動画活用を成功させるコツは“人選”から? 映像制作のプロに聞いた

[PR/ITmedia]
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 動画コンテンツはかつて、テレビなど限られたメディアで配信されるものだった。しかし近年は、インターネットの高速化・大容量化、YouTubeに代表される動画共有サービスの普及によって身近な存在となった。そして市場が拡大するにつれ動画コンテンツをビジネスに活用しようと考える企業も増えている。

 といってもビジネスで活用というのは映像作品を取り扱うような事業だけを指すわけではなく、例えば企業内の研修や訓練、業務マニュアル、社内報といった情報共有の用途で活用が広がっているというものだ。動画が持つ情報量や伝達の優位性に多くの企業が気付き始めている。

 企業の中で動画の活用領域が広がることで、社内で動画制作を内製化しようという機運も急速に高まっている。商品を顧客に訴求する高品質なプロモーション用動画コンテンツは映像制作会社に外注するとしても、社内の情報共有に使うような手軽な動画コンテンツまで外部に委託するとなれば、結構なコストとなるだろう。

 文書のマニュアルを作るのと同じような感覚で動画コンテンツを制作できれば、よりスムーズな情報伝達が期待できるかもしれない──とはいえ、動画制作はそう簡単なものではない。最近はスマートフォンでも高精細な動画を撮影できるようになったが、動画コンテンツとしての体裁を整えるには、複数の動画をつなぎ合わせたり、不要なシーンをカットしたり、字幕やナレーションを当てたりする編集作業が必要だ。

 そんな壁を乗り越えてでも動画に取り組みたいと考えるなら、どのように環境を整えるべきか。映像制作会社で15年以上の経験を積み、現在はテレビ番組、テレビコマーシャル、企業VP(ビデオパッケージ)、WEB動画など、さまざまな映像制作で活躍する、Command C代表の市井義彦さんに話を聞いた。

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動画制作の内製化で最も重要なのは人材選び

 今や誰でも手軽に動画コンテンツを制作できる動画編集ソフトやサービスが市場にあふれている。およそ30年前からプロフェッショナル向けの動画編集ソフト「Adobe Premiere」を提供してきたアドビも、モバイルデバイスやPCでより手軽に動画編集を行える「Adobe Premiere Rush」や、動画に組み込めるロイヤリティーフリーの写真・映像クリップ素材を取りそろえた「Adobe Stock」など、動画制作のハードルを下げることを目指した製品やサービスを続々とリリースしている。

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 そんなPremiereユーザーの第一人者が市井さんだ。映像作家として活躍する傍ら、日本国内に9人しかいないアドビ公認エバンジェリスト「Adobe Community Evangelist」としても活動し、自ら立ち上げた「Adobe Premiere Proユーザーグループ」の運営も手掛けている。

 ちなみにこのユーザーグループには、映像制作のプロフェッショナルから動画制作に興味があるアマチュアまで幅広い人たちが参加している。記事の前半で言及したように、中には企業で動画制作を任され、情報収集のために参加している人も少なくないという。

 そんな市井さんに、企業や組織が社内で動画を内製化するにあたって何を重視すべきか聞いてみると「まずは人材選びが重要になる」との答えが返ってきた。企業が動画制作を一から始める場合、誰を担当者に任命するかによってプロジェクトの成否が決まるという。

 動画制作に必要なリテラシーを持つ人を選ぶことに越したことはないが、それよりも大事なのは動画制作に興味があるかという点だ。

 「興味があればそれがモチベーションとなり、自ら進んで習得しようとします。逆に興味がなく“やらされ感”のある人に押し付けても失敗してしまうでしょう。この人材選びこそが、動画制作の内製化を始める上で最も重要だと言っても過言ではありません」(市井さん)

モチベーションがあれば、スキルの習得に時間はかからない

 動画制作に興味があるモチベーションの高い人材を選べば、あとはそれほど時間をかけずに内製化できるようになるだろうと市井さんは続けて説明する。

 「ネット上には動画の撮影や編集の基本から応用まで、スキルを身に付けられる情報が豊富に存在しています。また、動画制作が学べるオンライン講座を提供している事業者もいます。本格的に動画制作を短期間で内製化できるようにするなら、有料の教材や講座に投資しても損はないでしょう。ただし中には、高額な怪しい情報商材もあるので注意は必要です」(市井さん)

 市井さんのユーザーグループやコミュニティーでも、動画制作のスキルを高めるための議論が活発に交わされているという。初心者だからと物怖じせず、そうした場に積極的に参加するのも上達の近道だ。

 そして動画制作で一番重要なのは動画を通じて伝えたいことが、明確に構成されていることだという。前もって構成を組み立てておき、適切な字幕やナレーションを挿入すれば、動画コンテンツとしてそれなりの形にはなるだろう。しかし、映像制作のプロフェッショナルと同じ品質の動画を制作することは、そう簡単なことではない。

 市井さんは動画制作を一通り学んで、ある程度できるようになったとしても事業としての成果を焦って求めてはいけないと付け加える。

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 「動画コンテンツの出来栄えは、技術スキルだけでなくセンスも問われます。センスを磨くには時間もかかるので、動画制作担当者のマネジャーはすぐに成果を求めるのではなく、担当者のモチベーションを低下させずに長い目で見てあげることが大切です」(市井さん)

動画編集ソフトは目的や用途に応じて使い分ける

 動画制作の内製化では、動画編集ソフトの選び方も重要だ。Premiere Rushのように動画を作りやすいオールインワンツールも登場する中で、本格的に動画制作を内製化するのであれば、動画を制作する目的や用途によってソフトをうまく使い分けることが重要だと市井さんは提案している。

photo Windows/macOS版の他、iPhone版、iPad版、Android版が用意されているオーツインワン動画編集ソフト「Premiere Rush」

 「Premiere Rushは、モバイルデバイスなどで撮影した映像をその場で編集してすぐに配信するという用途に適していますが、複雑な編集作業には向いていません。より作り込んだ動画コンテンツを制作するには、やはりPremiere Proのほうが向いています。ただし、Premiere Rushでも映像編集の基本を学ぶことはできるので、入口としてPremiere Rushを利用し、ある程度のスキルを身に付けてからPremiere Proに移行するというのもありだと思います」(市井さん)

 市井さんがPremiere Proを勧めるのは、多機能だからというわけではない。世界中に多くのユーザーがいて、使い方の情報が豊富に存在しているからでもある。

 「Premiere Proは使い方を習得しやすい環境が整っています。単に動画制作を行うだけならば、無料で提供されているフリーソフトがいくつもあるでしょう。しかし、使い方を習得できないまま挫折してしまうこともあるようです。動画制作を内製化するには、担当者が『学べること』が重要なので、その点でもPremiere Proをお勧めしています」(市井さん)

 例えば、担当者があるフリーの動画編集ツールに時間をかけて慣れたとする。そのソフトは無償で使えるため短期的に見れば安上がりに感じるだろう。しかし、そういったソフトはネット上に使い方や使いこなしのコツといった情報が不足している場合もある。仮に担当者が変わったとしたら、それまで積み上げてきたスキルをどのように伝承すればいいか。新たな課題が浮上する可能性もある。

 企業や組織が本格的に動画を使ったコンテンツ制作に注力する場合、Adobe製品のように使い方が広く体系化され、教材や情報が豊富にあるソフトを導入することが、持続的なプロジェクトや事業を実現する鍵となるはずだ。

アドビ製品の連携でクリエイティブの幅が広がる

 Premiere ProやPremiere Rushの優位性として、他のアドビ製品との連携に優れている点も見逃せないと市井さんは話す。スキルが向上すれば、フォトレタッチソフト「Adobe Photoshop」、グラフィックデザインソフト「Adobe Illustrator」、モーショングラフィックスソフト「Adobe After Effects」などを活用し、より洗練された独自性のある動画コンテンツの制作にもステップアップしやすい。動画制作に慣れるほど、こういった連携の価値を感じられるはずだ。

 特に市井さんが便利に使えていると太鼓判を押すのが、ロイヤリティーフリーの音源を購入できるオーディオストックサービスの「Adobe Stock Audio」だ。Premiere Proの画面上でサンプルを選択してそのまま動画に差し込めるので扱いやすく、動画のクオリティーが一気に上がるという。

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 こうした連携サービスの使いやすさが整っていることからも、これから動画制作に取り組む初心者こそアドビ製品を選ぶ価値があるはずだ。

「よし、アドビをうちでも使おう!」……誰に相談すればいい?

 アドビ製品で動画制作を始めるなら、サブスクリプションで利用できる「Creative Cloud コンプリートプラン」がおすすめだ。固定の月額料金でアドビのクリエイティブツールをフルで使える。

 とはいえこれから動画に取り組もうと考えている企業や組織にとって、何から手を付ければいいのか分からず困ってしまうこともあるだろう。

 そこでおすすめしたいのが、法人向けにアドビ製品を販売する大塚商会に相談することだ。アドビ製品はアドビと直接契約することもできるが、大塚商会を通すことで独自のユーザーサポートを受けられたり、動画をビジネスで活用したいと考える企業に向けたセミナーなどにも参加したりできる。

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 さらに費用の請求書払いにも対応するなど企業ならではのニーズに応えるサービスを提供している。法人がアドビ製品を活用する上で心強い味方になるだろう。

 企業や組織の中でクリエイティブに関する環境を本格的に整えたいと考えているなら、まずは大塚商会に相談してみてはいかがだろうか。動画をうまく活用する未来への道筋が見えてくるはずだ。

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