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» 2021年04月08日 10時00分 公開

個室型のワークスペース導入が1台約50万円から “会議室問題”を解決する「One-Bo」の魅力

[PR/ITmedia]
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 テレワークやリモートワークの普及によって、オフィスの中と外で働く人が混在することは珍しくなくなった。いわゆる“オンライン会議”を行う機会も以前に比べて爆発的に増えているが、そこで浮上しつつあるのがオフィスの「会議室問題」だ。

 オンライン会議は場所を問わず行えるが、周囲に会話の内容が聞こえてしまうことから、“1対1”や“1対複数”の場合は個室で行うことが望ましい。しかし、多くのオフィスに用意された会議室は、多人数での利用を想定していることが多く、オンライン会議には適していない。すぐに部屋を改築することも難しいだろう。

 そこでいま注目を集めているのが個室型のワークスペースだ。電話ボックスのような形をした箱の中にデスク、照明、電源口といった装備が用意され、PCを使った作業はもちろんのこと、高い遮音性からオンライン会議にも適している。

 部屋を改築することなく簡単にスペースを有効活用できるようになるため、会議室問題の“特効薬”として注目されている。しかし、コスト面のハードルから、なかなか導入に踏み切れないという企業も多いようだ。

 そこで業界きっての低価格で登場したのが、プラザクリエイトが手掛けるパーソナル・ミーティング・ボックス「One-Bo」(ワンボ)だ。数々の機能や装備をそろえながら、約50万円から導入できるのが大きな強みだ。

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 しかし、圧倒的な低価格の裏には“安かろう悪かろう”ではないかという懸念もある。低価格を実現できる理由と、価格以上の価値を提供する細部へのこだわりを、プラザクリエイトでOne-Boの開発に携わった上田幸勇さん(ビジネスデザイン部 部長)と木村漠さん(One-Bo事業部 部長)に聞いた。

税別50万円以下から導入できるボックス型ワークスペース

 まずは商品の概要を説明しよう。プラザクリエイトのOne-Boの製品ラインアップは100cm四方の床面積を持つ「One-Bo 1.00」と、120cm四方の「One-Bo 1.20」で、用途によって広さを選べる。いずれも高さは209.5cmで、大人1人が入っても、閉塞感を感じにくい。

photophoto 「One-Bo 1.00」(左)と「One-Bo 1.20」(右)

 本体はホワイトを基調とした見た目だが、まず注目したいのは扉に使われている強化ガラスだ。実は高分子分散型液晶を使った厚さ11.88ミリのスマートガラス(調光ガラス)となっており、ボタン操作で中が見えないすりガラスになる。低価格を売りとする製品とは思えない機能性と見た目を兼ね備えている。

photophoto 透明状態(左)と、すりガラスの状態(右)

 内部にはデスク、照明、換気扇、ACコンセント×2,5V/2AのUSB充電ポート×1を標準で備えており、作業スペースとして十分な装備を備えている。さらに電源の口をただ用意するだけではなく、ケーブルを隠せる収納ボックスも用意するなど、細かいところまで気配りが効いているのがポイントだ。

 デスクはOne-Bo 1.00では高さ100センチ、One-Bo 1.20では70センチに設定している。コンパクトな空間では利用時間が短いことを想定してスタンディングデスク的な使い方ができるように、逆に広い空間ではもう少し腰を据えて作業できるようにしている。

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 オンライン会議の増加で、PCのWebカメラを使う機会も増えた。内部の照明は最も顔映りが良い位置に置かれ、白い内壁の効果も相まって顔が明るく見えるように工夫されている。プラザクリエイトは証明写真機の開発を手掛けていたこともあり、そのノウハウをOne-Boに生かしている。

 価格はOne-Bo 1.00が49万8000円(税別、以下同)、One-Bo 1.20が54万8000円だ。個室型ワークスペース製品の中では特筆すべき価格設定といえる。

 なぜ低価格を実現できたのか。その理由は「証明写真ボックスを手掛けていたことから、個室ブースを開発するノウハウがあった」「できるだけ自社工場で内製しつつ、信頼ある海外工場も利用する」という部分が大きい。

 コストの面で個室型ワークスペースを諦めた企業もあるだろう。One-Boが実現した価格帯であれば、再検討できる場合もありそうだ。

こだわりのデザインオプション

 そのままでも清潔感あふれる佇まいのOne-Boだが、オフィスの雰囲気に合わせて外装を変更できる。

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 「プラザクリエイトのコーポレートビジョンが“みんなの広場を作る”なのです」──カスタマイズ性の高さを、そう説明するのは木村さんだ。

photo プラザクリエイトの木村漠さん(One-Bo事業部 部長)

 「オンライン会議用の無機質な箱がオフィスに“ドン”と置いてあるより、オフィスの空間になじんでいるほうがいいと思います。単にカラーバリエーションをそろえただけでは、全ての要望に応えられない可能性もあります。社内で議論を重ね、『企業ごとにオリジナルデザインを実現できれば』ということで生まれたオプションサービスです」(木村さん)

 ちなみにカスタマイズ費用も手頃な価格を実現している理由は「特殊素材にプリントできる巨大なプリンタを社内に持っているから」だという。こちらも抜かりない。

 さらに独創的なオリジナルデザインの外装を作成したい場合は、One-Boのデザインチームに依頼もできる。要望のヒアリングに基づいたデザインを起こしてくれるので、こだわり派も納得できるものが作れそうだ。

導入までの煩雑な手続きをOne-Bo運営チームがサポート

 商品の魅力は十分にある。では実際にOne-Boをオフィスに導入するとしたら、どのように対応すべきだろうか。これはメーカーを問わない話だが、まずはオフィスが入居しているビル管理会社へ設置の確認を行う必要がある。

 確認が取れたら、次は近隣消防署への設置申請だ。One-Boのような個室を建物内に設置する場合、消防法関連の規制を受ける場合があるからだ。最後は搬入ルートの確認となる。これらに掛かる期間はおよそ1カ月だ。

 この工程には申請書の記入なども含まれる。この点については、プラザクリエイトのOne-Bo運営チームが書類の書き方や許可取得の手続きをサポートしてくれる。

 ちなみにOne-Boは組み立て式になっている。3坪ほどの一時的なスペースがあれば、プラザクリエイトの施工チームが組み立ててくれる。2、3時間ほどで完成する大きさだ。価格面だけでなく設置もお気軽な製品だといえよう。

One-Boを通じて「いい感じに働こう」を発信──プラザクリエイト

 まさにいま需要が伸びている個室型ワークスペースに“低価格”という付加価値で挑んだプラザクリエイト。同社はフォトサービスを提供する「パレットプラザ」や通信キャリアのショップ運営、そしてミニチュアのDIYキットのような商品まで、事業範囲は多岐にわたる。なぜ個室型ワークスペースに目を付けたのか。

photo プラザクリエイトの上田幸勇さん(ビジネスデザイン部 部長)

 上田さんは「創業者社長は『これまで世の中になかったものを作り出して当たり前にしていく』という気概を持った人物です」と話す。

 「新型コロナが流行して働き方が変わり、オンライン会議が増えてきたのに、必要なスペースが足りていません。それに伴って、会議室難民、イヤフォンボイス公害、情報漏えいのリスクも増えています。個室型ワークスペースのニーズが高まっている状況で、似たような形の証明写真ボックスを手掛けてきた私たちだからこそできることがあるに違いない、という思いで開発がスタートしました」(上田さん)

 その考えが確かであることを裏付けるかのように、One-Boは1月26日の発表以降、既に日本全国のさまざまな業種の企業から数百台規模の引き合いがあるという。

 「これまでは、複数人で集まる会議室が当たり前でしたが、コロナ禍が去っても対面ではなくオンライン会議で、という流れは定着すると思います。ボックス型ワークスペースというものがあることは分かっていても、コスト面から手が出せなかったという企業もあるでしょう。One-Boならそのハードルを取りのぞけるのではないかと考えています。オフィスにOne-Boが当たり前にあるような、そんな世の中になればいいですね」(木村さん)

 将来は、2人用や車椅子に座ったまま使えるもの、コンパクトでより手軽に設置できるものなど、新たな製品も構想している。

 「働く環境が便利で快適なら、気分良く働ける。『いい感じに働こう』というのがOne-Boのキャッチフレーズです。しっかりしたスペースを用意することで、“いい感じに働けるよ”ということを、製品を通じて発信していきたいです」(上田さん)

会議室不足など、ニューノーマルな悩みを解決──お手頃価格で

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 One-Boはボックス型ワークスペースとして十分な機能やクオリティーを持っている。もし導入を検討するなら、One-Boの販売代理店であるSB C&Sを通じて申し込める。

 同社はビデオ会議ツール「Zoom」や、ビデオ会議に必要な周辺機器、専用端末、連携サービスなど、オンラインを活用した業務効率化のソリューションも数多く取り扱っている。One-Boだけでなく、オンライン会議に関連したソリューションも一括して相談できるのが特徴だ。

 ニューノーマル時代のコミュニケーションや会議室不足に悩んでいるのであれば一度相談してみてはいかがだろうか。

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提供:株式会社プラザクリエイト、SB C&S株式会社
アイティメディア営業企画/制作:ITmedia NEWS編集部/掲載内容有効期限:2021年6月7日