社員のオフィス回帰によるトラフィックの“ひっ迫”を回避 最新Wi-Fi 6E規格で見直す社内の無線LAN環境

» 2022年04月07日 10時00分 公開
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 ポストコロナに向け、オフィスのネットワーク環境を見直す企業が増えている。なぜ今、ネットワークの再構築が必要なのか。将来に備え、どんなソリューションを選ぶべきなのか。ネットワーク機器ベンダーの最大手であるシスコに話を聞いた。

オフィスで「ネットが重い」問題が浮上

 コロナ禍の騒動が徐々に沈静化する中、テレワークとオフィスワークを柔軟に組み合わせたハイブリッドワークを新たな働き方として取り入れる企業が増えつつある。業務内容によってはテレワークよりもオフィスワークのほうが効率的な場合があり、社員のオフィス回帰は当然の流れといえるだろう。

 ところが、テレワークからオフィスワークへと切り替えた社員の間から「社内のネットワークが遅い」という苦情を寄せられるケースが増えているようだ。コロナ禍以前は同じネットワーク環境でも問題がなかったし、テレワークで使っていた家庭用インターネット回線や携帯電話回線よりも高速・広帯域であるはずなのに、なぜオフィスのネットワークを遅いと感じるのか。シスコの眞崎(崎はたつさき)浩一氏(執行役員 エンタープライズ ネットワーキング事業担当)は「業務のオンライン化が急速に進み、既存のネットワークでは対応しきれなくなったため」と説明する。

photo シスコの眞崎(崎はたつさき)浩一氏(執行役員 エンタープライズ ネットワーキング事業担当)

 「コロナ禍によって在宅テレワークを実施せざるを得ない状況になり、ビデオ会議やクラウドアプリケーションの利用が急増しました。自宅でも、例えば子供のオンライン授業とビデオ会議を同時に行うと、ネットワークがつながりにくくなってジッタ(遅延)や雑音、画面の乱れが発生します。これらはインターネット回線の容量だけでなく、屋内のWi-Fi環境や使用するPCの性能といった複数の要因が重なって起きるのですが、これと同じことがオフィスのネットワークでも発生しています。つまり、テレワークの普及に伴い、オフィスでも高頻度でビデオ会議を行ったりクラウドアプリケーションに常時接続したまま仕事をしたりと業務のオンライン化が進んだことにより、以前とは比較にならないほどネットワークのトラフィックが増加し、ネットワーク機器の処理負荷がひっ迫する事態に陥っているのです」(眞崎氏)

 このような事態を解決するには、オフィスのネットワーク環境を大幅に見直す必要がある。従来のネットワーク環境では、業務のオンライン化によるトラフィックの増大に耐えられないからだ。では、ネットワーク環境を見直す際に、重視すべき点はどこか。それは無線LAN環境だと眞崎氏は言う。

 ネットワークのスピードが遅くなる大きな要因として挙げられるのが、Wi-Fi環境だ。オフィスに設置されたWi-Fiアクセスポイントには、PCやスマートフォン、各種IoT機器など非常に多くのデバイスが接続されており、それぞれのデバイスで利用するビデオ会議やクラウドアプリケーションとの間で膨大なセッション数・通信量のデータがやりとりされている。

 ところが、数年前に設置されたようなWi-Fiアクセスポイントは、現代のセッション数増による処理負荷をさばくだけの能力がなく、これが遅延やエラーを頻発させてネットワークを遅くしている。また、これら通信障害の原因がどこにあるのかを判断し、問題を切り分けることが管理者にとってハードルが高くなっていることも課題になっている。

 「古い環境からWi-Fi 6環境へ更改し、ネットワーク可視化ソリューションと併用するだけでも、ネットワーク環境は大きく改善することが見込めます」(眞崎氏)

photo コロナ禍以前と今でオフィスネットワークの課題はどう変わるのか(クリックで拡大)

「Wi-Fi 6/6E」という選択肢

 Wi-Fiアクセスポイントを更改するにあたって現時点で有力な選択肢となるのが、「Wi-Fi 6(IEEE 802.11ax)」対応製品だ。2019年に登場したWi-Fi 6は、多くのオフィスに設置されているWi-Fiアクセスポイント製品が対応する「Wi-Fi 5(IEEE 802.11ac)」に比べ、最大通信速度や安定した通信において性能が強化されている。

 さらにWi-Fi 6の大きな特徴といえるのが、6GHz帯の周波数帯域に対応した拡張版として新たに登場する「Wi-Fi 6E」の存在だ。

 シスコで日本を含むアジア全域の無線LANビジネス戦略を担当する前原朋実氏(エンタープライズ ネットワーキング事業担当 シニアプロダクトマネージャー)も、間もなく日本国内での登場が見込まれるWi-Fi 6Eに期待を寄せる。

photo 前原朋実氏(エンタープライズ ネットワーキング事業担当 シニアプロダクトマネージャー)

 「2.4/5GHz帯を利用するWi-Fi 6は下位互換性の問題から、古い規格に対応した低速なデバイスが混在しているとスループットが低下するという課題がありました。しかし、新しい周波数帯域の6GHz帯に対応するWi-Fi 6Eに拡張されれば、低速なデバイスが干渉してスループットが低下することはありません。本当の意味でギガビット級の高速通信が体験できるネットワーク環境が実現されると考えています」(前原氏)

 Wi-Fi 6E対応アクセスポイント製品を導入すれば、詳細な図面や資料を共有しながら進める高解像度のビデオ会議はもちろんのこと、VR/ARといった通信量の多い高度なアプリや、オフィス内に設置した多数のIoTデバイスの利用といった環境にも難なく対応できるようになるだろう。

 そんなWi-Fi 6/6Eに対応する製品として、シスコが新たに発表したのが「Cisco Catalyst 9136 シリーズ アクセスポイント」だ。最大の特長は6つのラジオパターンをサポートする「ヘキサラジオアーキテクチャ」を採用した点だ。

photo Cisco Catalyst 9136 シリーズ アクセスポイント

 「Cisco Catalyst 9136 シリーズは、2.4GHz帯はもちろん、8x8またはデュアル4x4という2つの5GHz帯、間もなく利用可能になる6GHz帯(現時点では無効化して出荷)、さらにはAI/機械学習専用のスキャンラジオ、IoTラジオという合計6つのラジオパターンに対応しています。また、デュアルPoE(Power over Ethernet)による電源冗長化に対応し、2つのポートを合わせて最大10Gbpsのアップリンクに対応しているところも特徴です。特定周波数帯をサポートするドングルが挿せるUSBポートも備えているので、あらゆる無線通信のゲートウェイとして機能させることも可能です」(前原氏)

テクノロジーを活用して“高度な見える化”を実現したオフィスの実現

 これらの他にも、ユニークな特長がある。それは機器本体に「環境センサー」が組み込まれている点だ。環境センサーによってアクセスポイントが設置された場所のTVOC(総揮発性有機化合物)の汚染濃度や温度・湿度を測定できる。

 「従業員が働くオフィス環境の品質を管理し、安全性を高めるために役立つ機能です。シスコのネットワーク管理アプライアンス『Cisco DNA Center』内に含まれる、クラウド機械学習技術を活用した『Cisco AI Network Analytics』『Cisco Wireless 3D Analyzer』、リアルな空間をデジタル化する『Cisco DNA Spaces』などを組み合わせて導入すれば、ネットワーク環境全体の稼働状況やオフィスレイアウトを考慮した電波状況の可視化ができ、”どこが問題か分からない”問題の解決や障害解決の迅速化ができます」(前原氏)

photo ネットワーク管理ツール兼分析プラットフォーム「Cisco DNA Center」内で利用できる「Cisco Wireless 3D Analyzer」は、オフィスのネットワーク状況を3Dで可視化できるツール(クリックで拡大)

 それだけでなく、空気の品質や従業員の位置情報分析を組み合わせたオフィス空間の混み状況・安全性の可視化にも役立てられる。

photo シスコのアクセスポイントはネットワーク接続だけではない。「Cisco DNA Spaces」を使えば、オフィス環境のモニタリングにも活用できる(クリックで拡大)

 眞崎氏によると、工場全体のWi-Fi環境を全面的に刷新して業務改善を図った製造業の事例、ホテル全体のWi-Fi環境を更改してサービス品質を向上させた観光業の事例など、すでに数多くの企業がCatalystやCisco DNA CenterによるシスコのWi-Fiソリューションを導入しているとのことだ。

 既にWi-Fi 6/6Eに対応したデバイスが続々と登場し始めており、今後はWi-Fi機能を搭載したあらゆるデバイスのWi-Fi 6/6E対応が進むのは間違いない。Wi-Fiアクセスポイントの更改は5年から7年といわれているが、今後を見据えた更新計画を立てる上でも、Catalyst 9136シリーズのようなWi-Fi 6/6E対応アクセスポイントは外せない選定要件になっていくことだろう。

 働き方が社会全体で大きく変化した今、オフィスのネットワークも変化に合わせて強化する必要が出てきた。現状に課題を抱えている企業や組織は、まずはシスコに相談してみてはいかがだろうか。自社に適した解決策を示してくれるはずだ。

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提供:シスコシステムズ合同会社
アイティメディア営業企画/制作:ITmedia NEWS編集部/掲載内容有効期限:2022年4月22日