なぜ「Windows 11」を“いち早く導入”した方がいいのか？ 業務効率化につながるワケを解説
PCのサポート終了直前になると、「なぜもっと早く言ってくれなかったのか！」という声を耳にする機会が増える。登場時に注目を集めたWindows 10も、2025年10月14日にサポート終了を迎えることをご存じだろうか。期限が残り2年に迫る中、IT部門の担当者にとっては目をそむけたくなる事実かもしれない。しかし、これを「ビジネスを転換するチャンス」と捉えれば向き合う意識が変わるはずだ。
いま、あらゆる企業や組織にDXという大きな波が押し寄せている。DXの実現にはITツールの活用が不可欠であるため、経営層からIT部門に寄せられる期待は増すばかりだ。これまでの業務に加えて、抜本的な業務プロセスやビジネスモデルの変革に関わる対応まで求められつつある。
しかしIT部門にはデバイス管理やITツールの導入・運用、セキュリティ対策、従業員のサポートなど日々の業務が重くのしかかってきている。こうした状況のままではDXにまで手が回らず遅延してしまい、ビジネスの成長に影響する可能性もあるだろう。
そこで、まずは“ITの基礎部分”であり、一般業務におけるウエイトも大きいビジネスPCを見直すのはいかがだろうか。従業員が、そしてIT部門が本当に欲しかったビジネスPCとは、セキュリティ対策もさることながら、全従業員のパフォーマンスを上げられるものであるはずだ。しかしそのような“都合のいいPC”が存在するのだろうか？ 答えはもちろん、存在する。
DX時代にIT部門が求めるビジネスPCとは？
まずは2023年における、ビジネスPCの理想像を考えてみよう。
いま組織に求められているPCは、通常業務のみならずDXを後押しするような高いパフォーマンスを持つデバイスだ。さらに本格的に働き方改革やリモートワークが進み、どのような場所からでも快適に作業ができる環境が求められるようになったことから、遠隔で管理、設定が可能で、従業員をフォローできることも必須条件といえる。
また、DXやリモートワークなどPCの利用シーンが広がったことで、セキュリティ対策にも再考が必要だ。サイバー攻撃が年々増加、複雑化するなか、ビジネスPCにはこれまでの「ウイルスに感染しない」ための機能に加え、「感染しても対応できる仕組み」があることが求められる。しかし対応といっても、IT部門は日常業務や社内のヘルプデスクとしてすでに忙しい。そこで今ビジネスPCに求められるのは、前出の必須条件やセキュリティ性能を満たしたうえで、操作性も良く、そもそも従業員からの問い合わせが少ないものだといえる。
こうした条件を見ても分かる通り、もはや価格のみを見てPCを決める時代は終わりを迎えた。企業の変革を支え、従業員の働きやすさを向上し、セキュリティ面でも信頼できるビジネスPCを手に入れることにより、企業は本当の意味でのDXをスタートできるようになる。そしてその役割にふさわしいのが、Microsoftの「Windows 11」を搭載したビジネスPCだ。
Windows 11が全ての従業員のパフォーマンスを向上
コロナ禍を経て、リモートワークとオフィスワークを組み合わせたハイブリッドワークが定着しつつある。この新たな時代では、自宅でもオフィスでもどこにいても作業が快適に行え、コラボレーションを軸にしたビジネスをストレスなく実現できる必要がある。
Windows 11ではこのビジョンを実現するため、ハイブリッドワークや従業員の生産性向上を推進する機能を強化している。例えば従来は左下に配置されていたスタートメニューが画面中央に移動し、より直感的なUIに生まれ変わっている。また、コラボレーションツール「Microsoft Teams」に搭載していたWeb会議用の背景ぼかしやノイズを軽減する機能をWindows 11上に実装し、他のアプリケーションでも同様の機能が適用できるようになった。
これらの機能以外にも、Microsoftはハイブリッドワークに必要なデバイスのポリシーやさまざまなノウハウを有しており、こうしたコラボレーション、生産性の向上、管理機能の一貫性、そしてセキュリティの全てを、Windows 11によって手に入れることができる。
OfficeアプリでAIが活用できる
Windows 11の新機能の中でも特に注目を集めているのが、話題のジェネレーティブAIを文書や資料作成などに活用できる「Microsoft 365 Copilot」だ。ジェネレーティブAIがWord、Excel、PowerPoint、Outlook、Teamsなど、おなじみのOfficeアプリケーションに組み込まれて提供される。
例えば長くなったメールのスレッドを要約し、返信メールのドラフトを作ることや、プレゼン資料を作成する際にこれまで作成してきたスライドから関連するコンテンツをまとめるなど、従業員のアウトプットの質を劇的に高めることができるという。
日本HPが実現する、モダンな管理とセキュリティ
こうしたWindows 11の機能を存分に生かせるビジネスPCを選ぶ際は、CPUに第12世代以降のインテル プロセッサーが搭載されているかどうかにも注目するといいだろう。前世代から新たに「パフォーマンス・ハイブリッド・アーキテクチャ」と「インテル® スレッド・ディレクター」という2つの仕組みを追加したこれらのプロセッサーは、省電力化や処理能力の向上など各種性能を大幅に強化している。
さらにハードウェアとしてのPCの性能やOSに加えて、IT部門の負担を軽減できる管理機能を備えていることも重要だ。このようなビジネスPCは、ハードウェアとしてのPCだけでなく、PCベンダーが提供するソリューションも加味した形で導入を考えたい。そこで重要なのが、ベンダーが用意するモダン管理のためのさまざまなソリューションだ。
例えば日本HPのビジネスPCなら、スペックはもちろん、デバイス管理やセキュリティのための独自ソリューションもそろった理想形の一つだ。
デバイスの導入から管理まで、すべて遠隔で可能
PCの導入にあたっては、初期設定の展開をサポートするMicrosoftのソリューション「Windows Autopilot」と日本HPの導入支援サービス「HPプロフェッショナルサービス」を利用すれば、これまでIT部門が多くのリソースを割いてきたキッティング作業の負担を軽減できる。さらに管理・運用フェーズで「HP Connect」を使えば、Microsoftのクラウド型エンドポイント管理ソリューション「Microsoft Intune」に直接つながり、BIOSやファームウェアの設定、更新などが可能になる。
また、ハイブリッドワーク時代にはリモートワーク中の従業員がそのまま退職するケースが多々あるが、日本HPのビジネスPCなら遠隔から安全にストレージ内のデータを消去する「HP Secure Erase」やOSのリカバリができる「HP Sure Recover」などもある。さらにこれらのソリューションを、インテルの統合型PCプラットフォーム「インテル® vPro® プラットフォーム」の機能を使って実行すれば、遠隔からのPC管理やリカバリなどがより便利にできる。
業界標準をリードするHPのセキュリティ
セキュリティの観点からも、日本HPを選ぶメリットは大きい。そもそもHPは長年、エンドポイントセキュリティの業界標準をリードしてきた。現在も米国連邦政府やNIST（米国国立標準技術研究所）、その他米国を代表するIT企業らとともに、ハードウェアに組み込まれた部品やソフトウェアが信頼できるものであり、改ざんや変更がされていないことを確認する方法を実証する「Supply Chain Assurance」プロジェクトにも参加している。
こうして長年磨き続けてきた技術の結晶の一つが、OSの下・中・上の各層でデバイスを保護するソリューション「HP Wolf Security for Business」だ。OSの上では覗き込みを防ぐプライバシースクリーンやWebカメラのプライバシーシャッターを内蔵し、OSの中ではWebや電子メールからのマルウェア感染を防いだり、ディープラーニングAIを利用して既知、未知のマルウェアからデバイスを保護したりする機能を搭載している。
OSの下ではハードウェアデータの暗号化を採用しているほか、侵入される前にBIOSをロックする機能などもある。万が一BIOSが攻撃を受けたり、重要プロセスが停止したりしても自動復旧し、破壊型ワイパー攻撃からの復旧も可能だ。
Windows 11、インテルCPUのビジネスPCを選ぶなら日本HP
ビジネスPCはハードウェアの性能はもちろん、Windows 11などのOS、ソフトウェアやPCベンダーのソリューションも重要だと改めて提示しておく。それらがDXやハイブリッドワークなどを進める要素になるのだ。
また、サイバー攻撃が猛威を振るう現在、ビジネスPCは、電源を入れた瞬間からセキュリティ機能が有効になる必要がある。日本HPが提供するビジネスPCとそのソリューション群なら、Windows 10時代から大きく進化した新たな仕組みで組織を守りつつ、従業員の可能性を広げてくれる。
そんな日本HPのビジネスPCの中でも特に人気が高いのが、ハイエンドラインの「HP Elite Dragonfly G3」だ。従来製品から画面を縦方向に約15％拡大し、視認性を高めている。重量は約1.0kgと軽量でありながら米軍調達基準をクリアする堅牢性も備える。
HP Elite Dragonfly G3また、携帯性の高さや大画面、ポート類が充実していることで人気の14インチノートPCも多数用意している。
すでに老舗ブランドとしての日本HPを理解している読者も、最新のビジネスPCを見ればその進化に驚くはずだ。ぜひ最新機種の実力を知り、DXの成功につなげていただきたい。
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提供：株式会社日本HP
アイティメディア営業企画／制作：ITmedia NEWS編集部／掲載内容有効期限：2023年7月15日
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