CTO2人体制で医療DXをリード 「メドレー」開発組織のプロダクトドリブンな文化とは？

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　コロナ禍は、あらためて国内の医療における人材不足や非効率さを浮き彫りにした。それが今、ITの力で変わろうとしている。

　ITによって医療現場の効率化や高度化が進むことは、人材不足による医療の質低下を防ぐなど、社会課題の解決に直結する。超高齢化社会に突入している日本にとって、医療DXの推進が捨て置けない課題であることは間違いない。

　その市場規模は世界的に拡大傾向にあるといわれているが、国内で注目を集める医療ヘルスケア領域のIT企業といえばメドレーだ。2009年創業の同社は“医療ヘルスケアの未来をつくる”をミッションとして掲げ、19年に東証マザーズに上場、22年に東証プライムへ上場市場区分を変更。同年の通期売上高は前年比＋36％の成長を実現し、さらには米国法人の設立も果たすなど、今後グローバルでの活躍も期待されている。

　多くの医療現場、患者ユーザーから支持を集める同社のソリューションはどのような開発組織から生まれたのか？　23年4月から新たに2人体制になったCTO 稲本竜介氏と田中清氏に、目指す医療DXの未来とエンジニアファーストなカルチャーを取材した。

医療ヘルスケア業界のさまざまな課題をテクノロジーで解決、未来をつくる

―― 医療DXが強く求められている背景と、メドレーの事業について教えてください。

稲本：　医療ヘルスケア業界は、長く人材の課題に悩まされています。医療従事者が不足していることはもちろん、人材不足による個人の業務負担の増加も深刻です。新型コロナウイルス感染症のまん延によって医療現場が逼迫（ひっぱく）したことで、さらに重大な社会課題へと発展しました。

　近年、これを解決する手段として「医療DX」の推進が期待されています。医療の技術や品質を向上させるだけでなく、医療従事者の業務効率化や患者の医療体験向上を目指した医療テクノロジーも生まれています。

左：稲本竜介氏（メドレー 執行役員 人材プラットフォーム CTO）、右：田中清氏（メドレー 執行役員 医療プラットフォーム CTO）

田中：　メドレーは、医療ヘルスケア業界が抱えるさまざまな課題をテクノロジーによって解決し、“納得できる医療”を実現することを目的として09年に設立されました。中核となるのは、医療従事者の採用や就業、育成をサポートする「人材プラットフォーム事業」と、患者エンゲージメントの向上や医療機関の経営の効率化を支援する「医療プラットフォーム事業」の2つです。“医療ヘルスケアの未来をつくる”というミッションのもと、これら2つの事業を中心に複数のプロダクトを開発、提供しています。

稲本：　私がCTOを務める人材プラットフォーム事業では、創業以来提供している医療ヘルスケア分野に特化した人材採用システム「ジョブメドレー」と、採用後の人材育成支援としてオンライン動画研修サービス「ジョブメドレーアカデミー」を提供しています。

　他の職種と同様に、医療ヘルスケア分野の従事者も労働環境のミスマッチやスキルアップを求めて転職するケースは少なくありません。メドレーのサービスは、求職者と事業所の最適なマッチングを図り、個々の能力を向上・発揮できるようにすることで、快適で長く働ける労働環境の構築を支援するものです。実際に「ジョブメドレー」は登録求職者数160万人を超え、対象市場の4分の1以上となる約30万の事業所に利用されるなど、高いニーズから継続的に成長しています。

田中：　私がCTOを務める医療プラットフォーム事業では、クラウド電子カルテ「CLINICS（クリニクス）カルテ」やオンライン診療システム「CLINICS オンライン診療」、かかりつけ薬局支援システム「Pharms（ファームス）」、クラウド歯科業務支援システム「Dentis（デンティス）」など医療機関向けシステムの他、患者ユーザー向けのオンライン診療・服薬指導アプリ「CLINICS」や医師たちが作るオンライン医療事典「MEDLEY（メドレー）」なども提供しています。

　身体に不調があったときに「どの診療科を受診していいか分からない」「病院や薬局の待ち時間が長すぎる」などと、受診を諦めてしまう患者さんも少なくありません。

　モバイルアプリのCLINICSでは、症状から病院を探す、処方箋を事前に薬局に送付して待ち時間を短縮するといった機能を利用できるほか、医療機関からメッセージを受け取って通院のサポートとなるコミュニケーションを図ることもできます。CLINICSを通じて医療機関と患者とのつながりを強化することで、医療従事者の業務効率と共に患者の医療体験を向上できる。これが、納得できる医療の実現につながると考えています。

スピーディーに価値を届けるために――2人のCTOが2つの中核事業を統括

――メドレーは、23年4月に開発体制を強化しました。新たな体制や取り組みについて教えてください。

稲本：　メドレーの新しい開発体制では私と田中がCTOを務め、それぞれ人材・医療という各事業の開発や技術を統括しています。

　以前は1人のCTOのもとで、私たち2人が各事業の開発責任者を務めていました。しかし、すでに述べたような医療ヘルスケア業界の課題に対して、より効率よくプロダクトを開発・アップデートして、医療機関や患者へ新しい価値をスピーディーに届けるには“CTO2人体制”が望ましいと判断したのです。

　また、よりよいプロダクトを迅速に開発していくためには、私たちだけに権限が集中するような環境も見直す必要があります。そこで将来的には、エンジニアのマネジメントやテクノロジーのリードといった職務もCTOから切り離し、適切な権限委譲を実施していきます。具体的には、ボトルネックとなるワークフローを排除し、開発現場に近いメンバーで素早く判断できる、さらに柔軟な組織づくりを検討しています。

田中：　現在のメドレーでは、私たち2人のCTOが各事業専任の開発チームを統括し、複数のプロダクトを開発しています。もちろん相互補完が必要な領域では協働することもあるし、情報交換も積極的に行っています。私と稲本も密に意見を交わしながら、メドレー全体の開発における戦略を推進しています。

　この“CTO2人体制”は現時点での最適解にすぎないと考えています。技術や医療ヘルスケア業界を取り巻く環境、顧客のニーズはどんどん進化・変化していくもので、それらに合わせて体制を変えていく可能性もあります。そうした開発体制すらも変化させられる柔軟性があるからこそ、メドレーは質の高いプロダクトを継続的に提供できると考えています。

ユーザーに寄り添うエンジニアとプロダクトドリブンな文化

――メドレーのエンジニアには、どのような特性があるのでしょうか。どのような考え方で、プロダクトの開発に取り組んでいますか。

田中：　メドレーで働くエンジニアが最も重視しているのは、開発する機能やサービスが「お客さまのためになっているか」ということです。エンジニアがよいと考える独りよがりな機能を押しつけていないか、このアップデートは本当に医療従事者や患者から求められているのかということを徹底的に考えています。

　メドレーのエンジニアには「何かをただ作るだけ」という人はいません。顧客とのミーティングに参加して課題や要望を直に聞き、プロダクトへ反映させるケースも多くあります。真にお客さまのことを考えていないと、ニーズを満たすプロダクト開発はできません。エンジニア同士の情報共有も重視しますし、役割を超えた議論も活発です。こうした“プロダクトドリブン”な取り組みが、メドレーの開発力につながっていると感じています。

稲本：　メドレーでは、プロダクトはエンジニアのみが開発するものではないと考えています。セールスやカスタマーサポートなど、全てのスタッフがメドレーのプロダクトドリブンな開発を支える重要なメンバーです。

　会社によっては、エンジニアと営業担当者などの相互理解が課題になっているという話も耳にします。しかし、営業活動やカスタマーサポートを理解できないエンジニアが、顧客のことを理解できるはずがありませんよね。もちろん、その逆もしかりです。互いを理解し、尊重するからこそ価値を返し合うことができる――それがメドレーの文化ではないでしょうか。

最良のプロダクトのために、エンジニアの成長と働き方を支援

―― どのようなエンジニアが医療IT領域で活躍できると考えますか。また、メドレーではどういった働き方を実践していますか。

稲本：　メドレーでは、1つの技術や言語に特化しようという考えはありません。価値を提供するために最適な技術はなにか、どんな言語であれば個々のエンジニアが最良の結果を生み出せるかという、プロダクトドリブンな考え方が浸透しています。

　そもそもテクノロジーは、さまざまな科学技術や工学などの要素が複雑に絡み合って構成されているものです。得意分野があることは有益ですが、関連する周辺領域にも知見を広げなければ、最適なプロダクトを作ることが難しくなります。ゆえに私たちは「何か特定のことしかやらない」「○○はできない」というのではなく、エンジニア個々人も会社の特性と同様に、柔軟性を持つ必要があると考えています。

田中：　メドレーでは、エンジニアそれぞれの希望に合わせて、得意な領域を伸ばしたり、不得手な技術を学んだりできる機会を設けるようにしています。現在はエンジニアが自主的にナレッジを共有し、スキルの向上に努めてくれていますが、将来的には新しい制度を設けて、組織としてもエンジニアの頑張りに応えられるような支援環境を整えていきたいですね。

　また、働き方の面では、集中したい業務があるときはリモートで、対面でのコミュニケーションの方がスムーズに進む業務はオフィスワークでといったように、個々人で違いはあるものの、リモートと出社を組み合わせたハイブリッドでの勤務をしている人が多いです。開発組織の仕事はリモートワークの方が効率的な業務もある一方、エンジニア同士の信頼関係の構築や相互理解を促進できるように、社内勉強会を開催するなど直接コミュニケーションを図れる機会も設けています。

強力な開発体制で医療DXの未来をけん引するメドレー

――最後に、これからのメドレーについて展望をお聞かせください。

稲本：　人材プラットフォーム事業では、海外展開を含めた事業拡大を推進しているところです。日本とは異なる文化圏で事業を成功させるために、多様な働き方を支援したりエンジニア職のジョブディスクリプションを再検討したりと、新しい施策にも取り組んでいます。

田中：　医療プラットフォーム事業は、まずは国内の医療ITに集中し、日本の医療DXを推進していきたいと考えています。国内では、ITそのものに不慣れな医療機関も少なくありません。そういった課題に寄り添いながら、医療機関と患者、双方のニーズに応えた利便性の高いシステムを提供し続けていきます。

　社内に向けては、持続的な企業の成長とイノベーションの創出を推進できるよう、一人一人が個性を生かし、能力を発揮できる働きやすい職場環境を提供していきます。

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　医療ITは、私たちの生活に欠かせない医療ヘルスケアを支える仕組みとして、IT業界の中でも特に重要な位置を占める。メドレーは、今後もエンジニア、開発体制の強化へ積極的に投資して、よりよいプロダクトを作ることができる働きやすい職場環境を維持し、医療DXを推し進めていく。メドレーがけん引する医療ヘルスケアの未来に期待したい。