地図×人流×リサーチのビッグデータで「未来予測」 自動車、スマートシティ、マーケティング――3種のデータでビジネスはどう変わるのか？

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　データ活用の注目度が高まっているものの、有効に活用できている企業は少ない。そんな中、自社が蓄積している膨大な地図や人流、リサーチデータを掛け合わせて“未来予測”をする企業がある。それがジオテクノロジーズだ。

　予測できる範囲は「人のいるところであれば全て」。これまでデジタル地図やコンシューマー向けアプリを提供してきた同社が、それらの事業で収集したビッグデータを活用して人やモノの動きを予測し、ビジネス課題や社会課題を解決していくという。既にオートモーティブやスマートシティ、マーケティングなどの分野でパートナー企業や自治体と協創し、成果が出始めている。

　未来を予測するとは具体的にどういうことで、どのように予測するのか。ジオテクノロジーズの豊田俊作氏（執行役員 メタバースBU Application 統括）と秋本和紀氏（執行役員 GPマーケティング営業本部 本部長）に話を聞いた。

（左から）ジオテクノロジーズの豊田俊作氏（執行役員 メタバースBU Application 統括）、秋本和紀氏（執行役員 GPマーケティング営業本部 本部長）

デジタル地図から未来予測へ　膨大なデータの新たな使い方

　「未来予測とは、分かりやすい例を挙げると渋滞予測や需要予測があります。渋滞を予測して一番すいている道を通ることができれば、効率的な配送やCO2削減が期待できます。需要予測では、店舗前の道路が、休日に多くの人が通るから仕入れを多めにして平日は減らそうなどと調整でき、店舗の売り上げ増加やフードロスの削減になります。未来を予測することで、さまざまな課題解決につながるのです」（豊田氏）

　こうした未来予測を実現するソリューションとして同社が提供しているのが「Geo-Prediction Platform」（GPP）だ。

　GPPの基盤となるデータとサービスは、「地図」「人流」「リサーチ」の3種類に大別される。これらのデータをどのように収集し、どのくらいの規模で保有しているのかを知るには同社の生い立ちを見ると分かりやすい。

日本全国の地図データは30年分

　ジオテクノロジーズはもともとパイオニア株式会社の子会社「インクリメントP」として1994年に創業し、2021年に独立。当初は主にカーナビ用のデジタル地図を制作、販売してきた。コンシューマー向けにも「MapFan」という地図サービスを展開している。創業以来、約30年にわたって蓄積してきた日本全国の道路や施設の膨大なデータは、地図を構成する地理的データが約8億レコード、施設のスポットデータ（POI）は600万件以上にのぼる。

コンシューマー向けアプリで人の“動き”が分かる

　2020年には移動距離に応じてポイントがたまるコンシューマー向けアプリ「トリマ」をリリースした。23年10月時点で1500万ダウンロードを突破しており、MAU（月間アクティブユーザー）は400万人を超える。

　「トリマは、ユーザーの動きをGPSで高頻度に取得しています。全国にいる400万人の日常の行動がリアルタイムに分かるというわけです。連続した細かいデータが取れるので、人流データとしての質が高いのが特長です。データが細かいと分析がしやすくなります。『ある人が、どこから来て、どの店に入り、何分滞在したか』ということを継続的に追うことができます。こうしたデータをこのボリュームで持っている会社はほとんどありません」（秋本氏）

　トリマはユーザーにアンケートも取れる。位置情報を利用して特定の範囲にいるユーザーだけにアンケートを配信することも可能なので、あるイベント会場に訪れた人にイベントの満足度を聞く、といったこともできる。回答するだけでポイントが付与されるため回答率が高く、秋本氏によれば「多いときは24時間で全国から10万件の回答を得たケースもある」。

　豊田氏によれば、この3種類のデータを1社で保有している企業は珍しいという。

　「一口にデジタル地図といってもさまざまな要素のデータがあります。地図の見た目から、道路ネットワークデータというナビゲーションに使うためのデータなど、いろいろなレイヤーがあります。それらを全て持っていて全国レベルで整備している企業はほとんどいません。それにトリマによる質の高い人流データとリサーチデータを組み合わせられるのは当社のユニークな点です」（豊田氏）

何を未来予測している？　幅広い分野で先進事例が続々

　既にオートモーティブやスマートシティ、マーケティングなどの分野でGPPを活用した協創が進んでいる。

　オートモーティブ分野ではAIを使った高精度な「AI渋滞予測モデル」の開発に成功した。

　「従来の渋滞予測では、渋滞が何キロあって何分後に到着するかといったことを計算しているのですが、事故などが発生した際に再計算をするのが難しいという課題がありました。予測の幅も数時間単位だったり、高速道路や主要幹線道路に限定されたりしていました。AI渋滞予測モデルは、最新の深層学習モデルを組み込むことで一般道も含めて5分単位の予測を可能にしました。物流業界からも、これを配送センター周辺の渋滞問題の解決に使えないかという相談を頂いています」（秋本氏）

　地図データの情報を生かして、安心・安全な交通を実現する取り組みも行っている。

　「当社は地図データを整備するために日本全国に車を走らせて道路の画像をずっと撮影しています。その独自の道路走行調査システムやデータ、AI画像処理技術などを組み合わせ『この道はガードレールがあるから安全だ』とか『ここは道幅が狭い』とかいった危険度を診断します。最近ではそれに人流データも掛け合わせて人通りも分析することで、危険度診断の精度を高めています」（豊田氏）

未来予測でスマートシティを作る――市民はどこを通っているのか

　GPPをまちづくりやスマートシティ構築に生かす取り組みも進んでいる。

　横浜市は、花火大会での群衆事故を避けるために人流データを活用して人の流れを可視化した。

　「横浜市も激しい混雑が起こっていることは当然把握していたものの、具体的にどのくらい増えているのかは分かっていませんでした。人流データを分析したところ、みなとみらいエリアで平常時の約13倍の人混みがあることや、各駅の混雑するピークのタイミングがずれることが分かりました。」（秋本氏）

　23年2月からは東京大学と連携して歩行者の移動を分析する共同研究を始めている。トリマで取得した人流データと歩数データを利用し、歩行者がよく歩く地域や歩行行動の要因などを分析している。

　「今後は地図データと組み合わせて、人が歩くときには最短ルートを通るのか、気持ちのいい整備された道なら遠回りしてでも通るのかなどを可視化し、自治体や企業がまちづくりのためにした設備投資の効果検証をしたいと考えています。こうした分析はスマートシティを評価する上で重要なKPIになると考えています」（秋本氏）

地方から都心まで“全国津々浦々”のマーケティングを最適化

　マーケティング分野では、小売や飲食業界などを対象に、広告配信と効果測定に活用することも見込んでいる。テレビCMやデジタル広告を打った際、それによって来店客が増えたかどうかのコンバージョンが人流データから分かる。さらに店舗に来店したユーザーに対して、トリマでアンケート配信して満足度調査などもできる。こうした広告配信のプランニングから効果検証までとセットにした「Geo-Prediction Ads」を提供開始している。

　最近では、電通とLIVE BOARDの3社でOOH^※の最適化を図る共同プロジェクトも実施。秋本氏によると、屋外大型ビジョンでは、これまで広告の効果を正確には測定できていなかったという。そこで、配信中の広告に対する認知率やデザインに対する評価を、地図と人流データとアンケートを組み合わせて分析した。

　人流データで、どのビジョンに何人が接触したかが分かる。さらに、その地点を通過した人のみにアンケートを配信して広告を見たかどうか、2種類の広告デザインのどちらが認知率がよかったかを調査した。その結果、認知率が悪いビジョンやデザインは配信を停止して認知率が高かった方に振り替えるなど、OOHを従来の予約型から運用型にする使い方が可能になったという。

　「都心に限らず、全国チェーンのような郊外に多くの店舗を持つクライアントからご相談を頂くこともあります。トリマのユーザーは全国津々浦々にいます。都心に限らず地方も含めて、広告配信の最適化に向けたマーケティングの支援ができると考えています」（秋本氏）

※交通広告や屋外広告、商業施設での広告など、家庭以外の場所で接触する広告媒体の総称

未知のデータと掛け合わせ、予測の範囲を拡大

　ジオテクノロジーズは前述の分野にとどまらず、さまざまな業界、分野のパートナー企業と連携して未来予測の範囲を拡大したいと考えている。

　「まだまだ予測ができることはたくさんあると思います。当社にはない独自のデータを持つ企業と連携し、さらにソリューションを拡大したいと考えています。例えば、小売店のPOSデータとGPPを連携させられれば、生活者の購買行動をより深く分析できます。もちろんデータを持っていなくても、未来予測によって社会課題やビジネス課題の解決を目指すという方々と一緒に取り組みを進めていきたいです」（豊田氏）

　オートモーティブやスマートシティ、マーケティングをはじめとしてGPPで未来を予測できる範囲は幅広い。ビッグデータを活用して人やモノの動きを予測し、ビジネス課題の解決を目指したい企業は、ジオテクノロジーズに相談してみてはいかがだろうか。

ジオ・オリエン

　「ジオ・オリエン」は、ジオテクノロジーズが持つ様々なビッグデータやソリューションを使って、企業や自治体が抱える課題を一緒に解決しようというプロジェクトです。

　「地球を喜びで満たそう」をミッションに掲げるジオテクノロジーズが、人に優しい、企業に優しい、地球に優しい世界を創造するために、広く皆様から課題やアイデアを募集します。

「OOH広告の自動最適化」についてのWebセミナーを配信中

　ジオテクノロジーズ・LIVE BOARD・電通3社によるWebセミナー「OOH広告の自動最適化を目指した共創プロジェクト Ver. 1」を配信中です。

　ジオテクノロジーズ社・LIVE BOARD社・そして電通OOHの共創プロジェクトメンバーで、新しいOOH広告の未来について語ります。