セキュリティ企業の英Sophosは2月1日、コンピュータセキュリティの動向に関する2010年版の報告書を発表し、TwitterやFacebookなどのSNSを狙ったマルウェアやスパムがこの1年で激増したと伝えた。
Sophosによると、SNSでスパムを受信したことがあるというユーザーは全体の57%を占め、前年比で70.6%増加した。SNSでマルウェアが送られてきたことがあると答えたのは36%となり、同69.8%増えた。
企業約500社を対象にした調査では、72%が従業員のSNS利用に対して不安を抱いていることが判明した。会社や会社のインフラが危険にさらされたり、重要情報が流出することを懸念しているという。
そうしたリスクが大きいSNSとしては、米大手のFacebookを挙げた回答者が最多の60%を占めた。次いでMySpaceが18%、Twitterが17%だった。
Sophosの上級技術コンサルタント、グラハム・クルーリー氏は「SNSやそのユーザーは、組織犯罪から身を守るための防御をさらに固める必要がある。そうしなければ、なりすましや詐欺、マルウェア攻撃などの被害に遭う恐れがある」と警鐘を鳴らしている。
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