ニュース
LINE、一般ユーザーが公式アカウントと通話可能に 問い合わせを効率化 ビデオ通話もOK
チャットアプリ「LINE」に、一般ユーザーが公式アカウントと無料で通話できる新機能が登場。ビデオ通話にも対応するが、オンライン診療は禁止。チャットだけではニュアンスが伝わりづらい問い合わせなどでの利用を見込む。
LINEは7月3日、チャットアプリ「LINE」に、一般ユーザーが企業や店舗の公式アカウントと通話できる新機能「LINEコール」を追加した。音声通話の他、ビデオ通話も可能。チャットだけではニュアンスが伝わりづらい問い合わせなどでの利用を見込む。
一般ユーザー側に設定変更の必要はない。公式アカウントがプロフィール画面やトーク画面に通話ボタンを設定している場合は、タップすると通話を始められる。
公式アカウント側は、管理アプリかWeb版のLINEで、LINEコール機能をオンにするとユーザーと通話できる。特定のユーザーに「通話リクエスト」を送り、企業側から発信することも可能。プロフィールやトーク画面に通話ボタンを表示するか否かは、企業側で設定できる。
料金プランやアカウントの種類を問わず、全ての公式アカウントがLINEコールを利用できるが、オンライン診療は禁止している。
同社は「新しい生活様式で求められる非対面コミュニケーションをより快適にする」としている。
関連記事
- LINE上で動く「ミニアプリ」、登録受け付けスタート 注文アプリなどLINE内に集約
LINEが「LINE」アプリ上で企業が自社サービスを展開できるWebアプリケーション「LINEミニアプリ」の登録を受け付け始めた。 - LINE、スタンプを「うれしい」「OK」など感情で探せるように カテゴリー別の表示に対応
LINEが、トーク画面でスタンプを「うれしい」「OK」といった感情ごとに分類するカテゴリー表示に対応した。タブの位置の変更や使用期限を示す印を付けるなど視認性の向上も図ったという。 - LINE、デジタルトレーディングカードに参入 ユーザー間の売買も可能 「コロナ禍に悩むクリエイターに新たなマーケットを」
LINEが、オンラインでトレーディングカードを収集できるスマホアプリを2020年夏にリリースすると発表。アイドルやインフルエンサーなどを映したデジタルカードを販売するサービス。ユーザー同士が自由にカードを売買でき、取引の際にはコンテンツの権利者にも収益が発生する。「コロナ禍に悩むクリエイターやコンテンツ事業者に新たなマーケットを提供する」という。 - LINE Payで東京都の固定資産税や自動車税などが納付可能に
LINE傘下のLINE Payは、モバイル決済サービス「LINE Pay」の「請求書払い」機能で、6月1日から東京都税の納付に対応する。 - PC版「LINE」のビデオ通話にバーチャル背景機能
PC版「LINE」のビデオ通話で、背景の好みの画像を合成できる「背景エフェクト」が追加された。
関連リンク
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.