コラム
災害対応から有事まで――「Japan Drone 2025」で見た国内ドローン産業のいま（4/4 ページ）
6月に開催された「Japan Drone 2025」では、災害対応を軸とした技術革新が際立った。除雪ドローンやVTOL機の進歩、海外勢との競争激化など、ドローンが社会インフラとして定着する中で浮き彫りになった日本の現状と課題を現地レポートで解説する。
写真で振り返る「Japan Drone 2025」
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
積もる前に動き出す「除雪ドローン」の仕組みと狙い
「Japan Mobility Show」のスタートアップコーナーで面白いモノを見つけました。エバーブルーテクノロジーズの「除雪ドローン」です。
熱海の土石流災害、現場の3Dモデルを有志が公開 ドローン映像を基に作成
太平洋側での記録的な大雨の影響で7月3日に発生した、静岡県熱海市の大規模な土石流の発生現場を3Dで再現するTwitterユーザーが複数現れた。いずれもドローンの映像を基に作成したという。
ドローンに“5G通信中継局”搭載、京セラなど商用化 災害現場で活用
京セラなどが、ドローンにLTEや5Gの通信中継局を搭載した「移動通信中継局」を2021年度中に商用化する。災害現場など携帯電話の電波が届かないエリアでの活用を見込む。
「自爆ドローン」310機導入へ 2026年度に陸自、イスラエル製など候補
防衛省が、侵攻してきた敵の車両や舟艇を撃破する小型攻撃用無人機（ドローン）を2026年度に約310機導入する方針を固めたことが分かった。爆弾を搭載して体当たりする「自爆型」となり、自衛隊が保有するのは初めて。ロシアによるウクライナ侵略で両軍がドローンを多用している戦況などを踏まえ、配備が必要だと判断した。
高出力レーザーでドローンや無人機を迎撃 防衛装備庁の“レーザー砲車両”に潜入した
国内唯一の防衛・セキュリティ展示会「DSEI Japan」で、防衛装備庁が無人機やドローンを迎撃するための車載型レーザー実証機を展示している。