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レノボがハイブリッドワークの実態を調査 テレワーク導入は微減傾向に
レノボ・ジャパンは、ハイブリッドワークに対する認知度や導入状況、利用状況についての調査結果を発表した。
レノボ・ジャパンはこのほど、ハイブリッドワークに対する認知度や導入状況、利用状況についての調査結果を発表した。
「ハイブリッドワーク」という言葉の認知度については、44.5%が「知っている」と回答。導入状況については、約4割の企業がテレワークを導入していると答えている一方、4.3%が「廃止された」と回答しており、テレワークの導入が微減傾向にあることがわかったとしている。
従業員数別では、3000人以上の企業では67.2%が導入しており、300人未満の企業の26%と比較して従業員の規模により約2.6倍の差がみられている。
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テレワークを行ったことがある場所としては、「自宅(リビング等の共有スペース)」および「自宅(テレワーク専用のスペース)」がそれぞれ52.3%/51.3%と回答する一方、「自社で所有するサテライトオフィスや支店」が15.1%、「コワーキングスペース」が14.7%と、自宅以外での活用も一定レベルで進んでいることが確認できる。
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