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2014年4月のPC出荷台数、悪材料を跳ね返し前年同月超え:XPサポート終了で一段落も
JEITAが2014年4月度の国内PC出荷台数と金額を発表した。Windows XPからの乗り換え需要の落ち着き、消費税の8%への増税など、出荷台数に悪影響と与えるできごとがあったものの、前年同月比では良い数字を残した
電子情報技術産業協会(JEITA)は2014年5月21日、2014年4月度の国内PC出荷台数を明らかにした。前年同月比で出荷台数は約47%増の95万4000台、金額は約59%の788億円となった。Windows XPからの乗り換え需要の盛り上がりや、消費増税前の駆け込み購入など、好材料が続いた前月(164万2000台、1312億円)と比べるとかなり数字を落とした。
とはいえ、4月度の数字は悪いものとは言えない。Windows XPのサポートが2014年4月8日に終了し、消費税が5%から8%に上がるという悪条件が重なるためかなり悪い数字になると予想できたが、台数、金額ともに前年同月比超えという良い結果となった。
出荷台数を伸ばしたのは単体デスクトップ(77.7%増)とA4型・その他のノート型(58.4%増)。Windows XPサポート打ち切りに間に合わなかった分の入れ替え需要と考えられる。とはいえ、オールインワンのデスクトップやモバイルノートも数字を伸ばしており、消費税増税がさほど影響していないことも分かる。
統計に参加している企業は、アップルジャパン、NEC、セイコーエプソン、ソニー、東芝、パナソニック、日立製作所、富士通、ユニットコム、レノボ・ジャパンの10社。外資系大手のデル、日本ヒューレット・パッカード、ASUSTeK、エイサーなどは参加していない。
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