ドコモと富士通、サイレント障害の検出と発生区間特定技術を共同開発
NTTドコモと富士通が12月16日、検出が難しい「サイレント障害」の検出と障害発生区間を特定する技術を共同開発したと発表した。
NTTドコモと富士通が、IPネットワークで発生したサイレント障害を検出し、発生区間を特定する技術を共同開発した。サイレント障害の検出は、既存の技術では解決が困難とされている。
サイレント障害とは、ルータ装置内部の障害によって、IPネットワーク上でのデータ送受信が停止しているにもかかわらず、装置自身が故障を検出しないため、ネットワーク管理者にアラームが通知されない障害のことを指す。これを検出するためには、専用の監視装置を設置し、試験データを送受信して分析する必要があるが、両社が開発した障害検出技術は送受信結果だけでなくデータロス率や遅延状況なども合わせて分析し、障害発生の兆候も検出できるのが特長だ。
またサイレント障害が発生した場所を特定するためには、IPネットワーク内の全データ経路に対して障害検出結果に基づく計算をするのが一般的だが、ドコモと富士通の新技術では実際にデータが流れているネットワーク経路情報に基づいて障害検出結果を分割して処理するため、場所の特定に必要な時間が最大8割短縮できる。これに、従来の障害検出技術を用いて取得したルータの稼働情報なども加えて詳細な分析を行うと、通常の障害とサイレント障害を判別し、サイレント障害の発生区間を特定可能だという。
ドコモでは、2010年12月に予定するLTE(スーパー3G)の導入に向け、ネットワークのIP化を進めているが、今回の新技術により、IP化されたネットワークでの障害発生時にも、サービス復旧までの時間をこれまでより大幅に短縮できるとしている。
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