調査リポート
スマートデバイスの出荷台数、2015年度に4000万台突破――ICT総研調べ:調査リポート
ICT総研が、スマートフォンとタブレット端末の出荷台数が2015年度に4000万台を突破すると予測している。
ICT総研が6月25日、スマートデバイスの今後の市場規模を推計する調査の結果を発表した。
調査によると、2011年度のスマートフォンの出荷台数は2352万台で、2016年度には3290万台に拡大する見込み。タブレット端末の2011年度の出荷台数は276万台で、2016年には920万台に増加するとICT総研では予測している。
スマートデバイス全体に占めるタブレット端末の比率は、2011年度は10.5%にとどまっているが、ICT総研では2012年度以降はタブレット端末の出荷の伸び率がスマートフォンを上回ると見ており、2016年度にはスマートデバイス全体の2割超(21.9%)を占めるとみられるという。
なお、スマートデバイスの法人比率は、セキュリティ面の課題や通信コストの高さがハードルとなっていることから、2011年度は4.9%(129万台)にとどまっている。しかし、2012年度以降は通信キャリア各社が法人向けの取り組みを強化させることから導入が進むと予測。2012年度には242万台(前年比1.8倍)、2013年度は343万台(同1.4倍)規模に拡大するとみており、2016年度には法人比率が1割を超える(12.6%)と予測している。
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