末政延浩

スパムにより急増するトラフィックの低減と法令で要求される機能を実現するには、管理コストがかさんでしまう。そこでメールセキュリティに必要な機能を1つに集約すると、現実的で即効性のある対策となり得る。

メールの送信ミスは誰にでも経験はある。だがそこに取引先の機密情報が含まれているとしたら――。このとき、重要なメールが社外に出ていく前に誤送信を見つけ、送信を「なかったことにできる」防止策が有効だ。

いくら判定精度が高くても、単一のスパム対策では押し寄せるスパムは減らせない。正規メールの誤判定や判定後の対応など、見えにくい問題を取り上げながらスパム対策製品の導入ポイントを探っていく。

ボットネットを介した分散送信を仕掛けられるなど、スパムメール撃退が困難を極める中、トラフィック増による管理コスト増大も企業を悩ませている。IPレピュテーションはこうした問題を経済的に解決できるという。

最後に、sendmailおよび「sid-milter」「dk-milter」を用いて、実際に送信ドメイン認証を実現するための詳しい手順を紹介しよう。

これまでの解説を踏まえ、今度は、企業のメールシステムに送信ドメイン認証技術の仕組みを導入する際の手順を解説していこう。

送信ドメイン認証技術は送信者の正当性を確認し、フィッシング詐欺メールに対抗していく手段として有効だが、一方で幾つかの課題が存在するのも事実だ。

現在の送信ドメイン認証技術には大きく分けて、IPアドレスベースのものと電子署名ベースのものの2つが存在する。その詳しい仕組みを紹介しよう。

フィッシングをはじめとする詐欺メールは企業ネットワークにもさまざまな悪影響を及ぼす。これまで提案されてきたいくつかの対策とその限界について見てみよう。