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2008年03月06日 10時00分 更新

サイバーグッズに囲まれて、ベンチマーク気分で体調管理 (1/3)

「特定健診」の実施などで、真剣に考えなければいけなくなった“メタボリック対策”。データによる診断には、データによる管理で対抗しよう。オススメは、インターネットを利用した健康管理サービス「ライフキャリア」だ。

 多くの人は、“メタボリック”という言葉を聞くと気になるものの、「おそらく自分(だけ)はだいじょうぶ」と根拠のない判断を下し、意識の外へ追いやっているに違いない。特に働き盛りのわれわれは、第一にそんなことを気にかける暇もなく、また、「たしかに定期的な運動などはしていないけど、こんなに仕事をこなしているんだから……」と結論づけてしまいがちだ。

 しかし、そうも言っていられない事態が刻々と近づきつつある。現在、国民の高齢化、経済の不調といった社会環境の変動にともない、医療保険財政はきわめて不安定な状況だ。これを受けて、政府・厚生労働省では医療制度改革を推進しており、その一環として、生活習慣病対策への具体的な取り組みを開始する。つまり、今年4月から40歳以上75歳未満を対象に、メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)の早期発見、および“改善”を目的として、「特定健診」「特定保健指導」の実施が義務づけられるのだ。

 これまで“自己診断”で問題なかった人でも、この「特定健診」の実施により、メタボリックは否応なしに公に判定されてしまい、さらには、その結果レベルに応じた「特定保健指導」まで受けなければならない。

 また、「会社と社員の健康」というテーマにおいては、かなり以前から「米国の企業や国内の外資系企業では、喫煙者や肥満の人は自己管理ができていないと見なされ、よほどのビジネス実績がなければ管理職にしない」という噂が社会人の間で話題にのぼることが多かった。実際にどこの会社でどのレベルまで真実なのかはともかく、まったくの嘘でもなかったことは確かだろう。

 一方、「特定健診」「特定保健指導」の実施は、保健指導や罰則というかたちで健康保険組合(結果的には事業主と被雇用者)のコスト負担に直接かかわってくる。だからといって、「メタボ=解雇」「メタボ=不採用」などという短絡的な事態になるとは考えにくいが、実測データにもとづく「特定健診」の判定結果は表面的な喫煙や肥満以上に、企業と社員の関係における重要な“要素”ともなりうる可能性もあるだろう。

 では、われわれはどうすべきなのか? データによる診断には、自分の中でのごまかしやまやかしではなく、データによる管理で対抗すべきである。ただ、単純に誰かに管理されるのではつまらないし、抵抗もある。そこで試してみたいのが、インターネットを利用した健康管理サービスだ。

 これらのサービスは健康医療機器とPCや携帯電話との組み合わせで提供されるものだが、データ通信機能を備えたヘルスメーター(体重体組成計)に血圧計、さらには血糖測定器などといった機器には、ちょっとサイバーな香りも感じられる。逆にいっそのこと楽しむつもりで、こうしたグッズを駆使しまくり、自らのボディを定期的に“ベンチマーク測定”してやろうではないか。

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企画:アイティメディア営業本部/制作:ITmedia +D 編集部/掲載内容有効期限:2008年3月31日