「おもてなし以外」はAIで――多忙化する美容部員、資生堂はGeminiでどう変えたか

 化粧品販売の接客業務は、一人一人の悩みに向き合う大切な仕事だ。しかし、その裏では商品知識の習得や、SNS投稿の表現チェックといった膨大な作業が美容部員の時間を奪っている。化粧品大手の資生堂は、この「おもてなし以外」の負担をAIでどう取り除こうとしているのか。

 資生堂の美容部員は90年以上にわたって役割を変えながらも、顧客への「おもてなし」と「共感」を核に据えてきたという。2022年には名称をパーソナルビューティーパートナー(以下、PBP)に改めた。

 一方、商品のバリエーションが増え、顧客の好みも多様化する中で、PBPには学習や確認作業の負担が重くのしかかる。資生堂グループの販売を統括する資生堂ジャパンの永盛達也氏(DX&AIX戦略部 部長)と鶴重光葉氏(DX&AIX戦略部 データサイエンスグループ)がグーグル・クラウド・ジャパン開催のイベントに登壇し、AIでPBPを支える取り組みと今後の構想を語った。

「おもてなし」に専念できない現実

 近年、資生堂は店頭で接客するPBPに加えて、SNSなどで活動する「オムニPBP」も展開している。

 店頭PBPは、増え続ける商品や美容法を覚え、多様な顧客層に合わせた接客を求められる。オムニPBPも、発信がWeb上に残るため慎重に言葉を選ぶ必要があり、薬機法に照らしたチェックにも時間がかかる。

 「おもてなしだけに従事できないところがあり、その負担をAIで取り除きたいと考えました」と永盛氏は振り返る。同社はこれを、店頭PBPを支える「強化」、オムニPBPの役割を広げる「拡張」、新たな顧客接点を生む「創出」の3段階で進めている。

資生堂ジャパンの永盛達也氏|筆者撮影

研修資料は音声に、店舗への配置はAIで

 店頭PBP「強化」の取り組みの一つが学習の効率化だ。普段の業務もある中で、文章や動画、研修で知識をキャッチアップするのは大きな負担だった。そこで、社内資料をポッドキャスト風の音声に自動で変換し、通勤中や開店準備中に「ながら聞き」できるようにした。

 音源の制作はエンジニアの手を借りず、現場主導で完結する。「Gemini Notebook」(旧「NotebookLM」)に社内のPowerPoint資料を読み込ませて構成案と対話形式の台本を作り、「Google AI Studio」で修正し音源にする。最後は担当者が確認、編集して配信する。

学習用音声の作成フロー|資生堂ジャパンの登壇資料

 Gemini Notebookにも音声解説機能があるが、「この言い方だけ変えたい」「ここの発音が少し違う」といった微修正が難しいため、Google AI Studioを併用していると鶴重氏は説明する。

資生堂ジャパンの鶴重光葉氏|筆者撮影

 また、店舗へのPBPの配置案作成にもAIを活用する。従来はPBPが毎日同じ店舗に固定で勤務する形が基本で、需要の波に対応しきれず、顧客を待たせるなどの機会損失が生じていた。

 ただ、1人が日によって3〜4店舗を巡回するシフトを手作業で組むのは至難の業だ。そこで、過去の売り上げやキャンペーン情報から店舗別、日別の需要を予測し、必要な人数を算出した上で、誰をどこに割り当てるかまで、AIで決める仕組みを作った。休みや研修、5連勤以上の禁止といった制約も反映してスケジュールを組む。

PBPの店舗配置をAIで効率化|資生堂ジャパンの登壇資料

 これらの取り組みは既に成果も出ているという。音声による学習の効率化は、利用したPBPの90%がアンケートで「とても有益」と回答している。シフト配置の仕組みでは、2026年内に約5.3万時間の業務時間削減を見込む。

オムニPBPを支える3つのエージェント

 オムニPBPの「拡張」で対象にしたのは「Instagram」や「YouTube」への投稿だ。個人のアカウントで自身の肌質や得意なメイクなど個性を前面に出して発信する一方、投稿の質とスピード、量の両立や、薬機法や社内ルールの確認にかかる時間と精神的なプレッシャー、ノウハウの属人化などが課題だった。そこで資生堂ジャパンは、「Gemini Enterprise」(現在の名称は「Gemini for business」)を基盤に3つのエージェントを開発した。

 1つ目は「投稿文ドラフトサポートエージェント」。アカウント名と紹介したい商品などのメモを入力すると、投稿文の案を作る。過去の投稿履歴からPBPごとのペルソナを作り、絵文字や文末表現といった各PBPの“クセ”まで反映させる。「AIに任せることで、その人たちの個性がなくなることは避けたいという強い思いがありました」と鶴重氏は語る。PBPからは、ゼロから書くより楽になり、使うほど自分の個性の型ができていくといった声が寄せられている。

 2つ目の「ネガティブチェックサポートエージェント」は、投稿文を社内ルールや薬機法の指摘集と照合し、修正が必要な箇所を示す。使ってよい表現や商品名、価格などを手作業で調べる手間を減らす。

 3つ目の「PDCAサポートエージェント」は、SNSの実績データと連携した振り返りの相手だ。反応が良かった投稿を集計し、その理由をPBPと一緒に考える。イベントでのデモでは、単なる商品紹介ではなく、等身大の自己開示があった点を成功要因として言語化する様子が紹介された。

Gemini Enterpriseで構築した3つのエージェント|資生堂ジャパンの登壇資料

 3つのエージェントは、ルールや過去の指摘集など5つの社内データソースを目的別に参照している。「PBPは美容のプロではあっても、投稿の制作やアカウントの運営には素人です」と鶴重氏。そのPBPをインフルエンサーに育てるノウハウを、属人化させずデータに基づいて蓄積する狙いだ。

次の段階は「AI美容部員」

 今後のステップである「創出」について、永盛氏は2つの取り組みを挙げた。一つは、早朝や夜間など店頭に行けない時間にも顧客の相談に応える「AI PBP」。もう一つは、ライブ配信中に寄せられるコメントへの、過去の履歴や視聴者の属性に応じた応答を支援する「AI Liver」だ。ただし、AIだけで接客を完結させるつもりはないという。

 「人によるおもてなしを、コアコンピタンスとしていきます。効率性と情緒、AIと人をいかに混ぜていくか。なかなか解はありませんが、チャレンジを続けています」(永盛氏)

 AI PBPに寄せられた相談の文脈を人のPBPに引き継ぎ、店頭でイチから説明せずに済む体験を描いている。

AIによる接客と人の接客をつなぐ構想|資生堂ジャパンの登壇資料

 永盛氏は、接客時間の短縮よりも「いかに感動を与えるか」といった数字で測りにくい部分にAIの利用価値を探していると話す。作業はAIに任せ、おもてなしの担い手はあくまで人に置く。資生堂はこの線引きを現場とともに探りながら、AIの活用を広げようとしている。

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この記事の著者

編集:村田知己
編集:村田知己

ITmedia AI+ 編集記者。市場調査会社でのエンジニア職を経て、2022年アイティメディア入社。キーマンズネット編集部、社内のデータ分析基盤構築担当、ITmedia エンタープライズ編集部を経て現職。

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