2024年3月はTeamsを中心にViva Engageなどでもアップデートがあった。Microsoft 365の月例アップデートの内容を紹介する。
ダスキンは、ノーコード開発ツールで内製化体制を構築し、会計システム周りの業務の標準化やペーパーレス化、電子帳簿保存法対応を一気に成し遂げた。担当者が3つの成功の秘訣を語った。
情報のサイロ化や情報共有の工数に悩む企業に人気のツール「Notion」。関心を持つ企業が多い一方で、「導入してもうまく活用できないのではないか」「情報がNotionの中で埋没しないか」といった不安の声も聞かれる。3社の事例を基に、こうした懸念の向き合い方や、導入前後に議論すべきことなどを解説する。
ナレッジ管理はメンバーの「知識」や「経験」を共有し、チーム全体の生産性向上を図るために非常に有効な手法だが、蓄積した情報は時間と共に必ず陳腐化する。Notionで情報をアップデートし、ナレッジを最適化するポイントを解説する。
Teamsを中心に2024年2月は「Microsoft 365 Apps」の新機能追加や改善が数多く行われた。これまでのTeamsに対する不満や希望を払拭するような「かゆいところに手が届く」機能がめじろ押しだ。
2024年1月にはNotion Labs Japanから「Notionカレンダー」追加の発表があった。「Google カレンダー」などが思い浮かぶが、Notionカレンダーを使うことでどのような優位性があるのか。
2024年1月は「Copilot for Microsoft 365」の購入条件に大幅な緩和があった他、バーチャル空間でTeamsの会議を実施できるような機能など、幾つかの注目アップデートがあった。
Boxのコンテンツを基に生成AIを活用できる「Box AI」の具体的な機能、セキュリティ、コンプライアンスのリスクを排除する仕組み、NRIでの活用事例について解説する。
企業の多くが導入している適性検査にもコロナ禍を経て変化の波がある。製品トレンドや選定ポイント、採用活動以外の活用方法を解説する。
「Microsoft 365 Apps」は毎月のように何らかのアップデートが加わる。2023年11月の月例更新で展開された新機能や変更点をおさらいしよう。
業種や規模などは関係なく、どんな企業にもビジネスに生かせるデータはある。だが、その価値に気が付かずに蓄積したままでは意味がない。データを価値あるものへと変えるために必要なこととは。
老舗企業を「婿経営者」として承継し、複数社の経営統合やコロナ禍での売り上げ減という問題に立ち向かった文明堂東京の宮﨑社長が、内田洋行が開催したイベント「UCHIDA ビジネスITフェア2023」に登壇し、変革の舞台裏について語った。
Sales Cloudの情報をSlackに統合することで、商談状況の確認や更新の作業を効率化する「Slack Sales Elevate」。製品概要とセールスフォース・ジャパン社内での活用事例を紹介する。
商船三井は2019年11月から3年間かけて基幹システムを刷新し、2022年4月に利用を始めた。新システムのデータ連携基盤には、InformaticaのAI搭載データマネジメントクラウド「Intelligent Data Management Cloud（IDMC）」を採用した。どのような苦労があったのか。
オムロンは、俊敏さと市場競争力を兼ね備えた「データドリブン経営」への進化に向けた全社改革を目指して、10年にも及ぶ大規模なプロジェクトを推進している。オムロンが進めるDXと経営改革とは。
情報処理推進機構（IPA）が中心となり、産官学の英知を結集させて「Society 5.0」実現を目指す取り組みを進めているという。Society 5.0で実現する企業間取引とはどのようなものか。
要件に応じてコンポーネントを組み合わせることができる「コンポーザブルERP」に注目が集まっている。コンポーザブルERPは日本企業にどのような価値をもたらすのか。
2023年2月のリリース後、話題を呼んだNotion AI。いち早くNotion AIの利用を開始したNotionユーザーである NTTデータとSansan が、Notion AIの導入の決め手やメリット、活用戦略について語った。
アプリケーション開発者やデータサイエンティストなどに対して幅広いAIサービスを提供しているMicrosoft Azure AIが、生成AIによってさらに進化した。
コロナ禍、企業の情シスはどのような課題に直面し、どう解決したのか。そしてアフターコロナの課題は何なのか。SNSで人気の情シスがこの3年間を振り返った。
AI開発で世界から周回遅れとなった日本だが、生成AI活用においてはスタートダッシュを切れたと東京大学の松尾氏は評価している。この流れを成果に結び付けるために必要な一手とは。
2022年にリリースされ、日本でも注目されている画像生成AI「Stable Diffusion」。性能が進化するとともに、広告やプロダクトデザイン、建築など各分野での活用事例が出てきた。
DXに取り組んだ企業のうちどの程度が期待した成果を得られただろう。DX銘柄に選定された先進企業4社の取り組みからみえる成功の道筋とは。
データガバナンスには攻めと守りの二つの側面がある。「攻め」のデータガバナンスには、データ利用の効果を最大化する狙いがあり、「守り」のデータガバナンスには、データ利用のリスクを最小化する狙いがある。企業が実践すべきデータガバナンスとは。
クラウドサービスの普及に伴い、Azure Active Directoryを認証基盤として活用し、ユーザーを効率的に管理する企業が増えている。そんな中、管理者が抱えがちな悩みが「ゲストユーザー管理」の問題だ。ゲストユーザーをコントロールする4つの方法を解説する。
村田製作所では、ブレストや思考整理の手段として模造紙や付箋を使った共同作業を全社的に実施していたが、テレワークの導入を機にそのプロセスの見直しが必要となった。テレワークにマッチした新しい手段として “あるツール”を導入したところ、業務のデジタル化が一気に進んだという。
サントリー食品インターナショナルでは、新規サービスの開発プロジェクトでNotionの活用をはじめた。その結果情報共有にかかる時間が圧倒的に減ったという。
Wiki、ドキュメント管理、プロジェクト管理などさまざまな機能を包含したコミュニケーションツールとして人気が高まっている。2月には「Notion AI」もリリースして話題になっている。Notion AIの特徴や、Notionの導入を成功させるポイントを解説する。
「コネクテッドワークスペース」を標ぼうし、多様な機能を持つオンラインツール「Notion」。「Notion AI」もリリースされ話題となっている。Notionの基本機能やメリット、事例、運用や移行のポイントなどを2回に分けて解説する。
アイダ設計とLIXILトータルサービスは、ノーコード／ローコード開発で業務改革に挑み、大きな成果を出した。両社の業務改革の成功の裏には、現場担当者を巻き込んで業務改革を進める際の“あるコツ”があった。
ユーザーに負担がかかるオンラインでの本人確認を、いかに簡素化、効率化するかは、金融機関など本人確認を必要とする企業にとってこの課題にアプローチするオールインワンの本人確認ソリューションをABBYY ジャパンが発表した。どのような強みがあるのか。
グループ全体のタッチポイントを生かしたデータドリブン経営を目指す三菱地所。同社はその前提となるデータの収集や整形、蓄積、分析の仕組みをiPaaSで構築した。
全グループでGoogle Workspaceを導入するTBSグループ。近年は、AppSheetやスクリプトベースの業務自動化ツールGoogle Apps Scriptを積極的に活用し、業務プロセスの変革を進めている。TBS独自の活用方法を担当者が語った。
大日本印刷（以下、DNP）はGoogle Cloudと「AppSheet」ハッカソンを開催した。老舗の印刷会社であるDNPがハッカソンを開催した目的と、AppSheetへの評価を語る。
パナソニックグループはSCM（サプライチェーンマネジメント）最適化に向けてオンプレERPから「SAP S/4HANA Cloud」への移行を進めている。そのスピードを早め、導入コストを抑える手段として「あるツール」を戦略的に利用しているという。
創業100年を迎えたヤマトホールディングスは、2020年からデータドリブン経営を掲げている。データドリブン経営を支えるデジタル人材の育成方法や人材配置の工夫について聞いた。
「UiPath 2022.4」が提供された。RPA実行環境としてmacOSをサポートした他、クラウドでもRPAを実行できるようになった。
私たちの生活や仕事を効率的にするAI（人工知能）はさまざまなシーンで活用が模索される。ただAIにもリスクがある。AIで失敗しないために、DX時代のAIガバナンスはどうあるべきか。