平 行男

「Microsoft 365 Copilot」が進化し、業務自動化の可能性を広げている。日本マイクロソフトが開催したセミナーでは、従量課金制のエージェント機能を追加した「Copilot Chat」や、アプリ連携による効率化の最新事例が紹介された。

「Gemini」は「Google Workspace」に標準搭載された生成AIだ。そのカスタマイズ機能「Gem」を使えば、業務効率化を促進できる。G-genのウェビナーで解説されたGemini Gemの活用方法を紹介する。

2025年2月のアップデートは、「操作性の向上」「コミュニティーエンゲージメントの強化」など、全体としてユーザビリティの向上と業務効率化を目指した新機能が搭載された。

Notionの共同創業者兼CEOのアイバン・ザオ氏に、AIを軸とした今後の展開について聞いた。

情報システム部門における業務の属人化や人材不足などの課題は深刻化している。しかし、株式会社クラウドネイティブの齊藤愼仁氏は「属人化は悪ではない」と考える。同氏の考える、正しい属人化とはいったいどういったものだろうか。

2025年1月のアップデートは、「Microsoft 365アプリ」の名称が「Microsoft 365 Copilotアプリ」に変更となるなど、Microsoft 365アプリとCopilotの融合がさらに進んだ。

今、企業に求められているのは、AIを「導入する」ことではなく、AIと「協業する」という発想だ。Zoomが開催した働き方改革サミットでは、世界の第一人者たちが、AIと人間が共に成長するための新しいビジネスモデルを提示した。

デジタル化の促進とデータ量の増大により、従来型のファイルサーバの限界に直面する企業が増えている。その解決策として注目されるのがオンラインストレージサービスだが、どれを選べばよいのか。最新動向をふまえた選定ポイントや運用のコツを解説する。

生成AI導入の成否は、いかに全社員に使いこなしてもらえるかにかかっている。コンサルティング大手の船井総研グループは、その難題に真正面から挑んだ。

2024年12月のMicrosoft 365は、リモートと対面での仕事が混在する職場環境を支援する新しいアプリケーションが登場するなど、注目すべきアップデートがあった。

博報堂DYグループのデジタルコア新会社として発足したHakuhodo DY ONEは、「Notion」と「Notion AI」を導入し、情報資産の活用に取り組んでいる。グループ内の膨大なデジタルマーケティングのナレッジやリソースをどのように集約しているのか。

急成長を続けるSansanが、1700人超の組織のコミュニケーション基盤として「Notion」および「Notion AI」を選択。「局所最適」から「全体最適」へと転換を図る同社の組織改革の舞台裏と、その成果を探る。

「導入したいが何から始めればいいのか分からない」といわれるIT系BPOサービス。そんな声に応えて、導入準備から選定基準、経営者説得のノウハウまで、実践的なポイントを解説する。

2024年11月の「Microsoft 365」のアップデートは、Teamsで3つの注目アップデートがあった。Formsにおける、回答を自動でExcelに転記する機能も注目だ。

キッティングからヘルプデスクまで、IT系BPOサービスを活用している企業はどんな効果を得ているのか。また、「ノウハウが蓄積されない」「コストが割高」など、企業が抱える不安や不満に対してサービスベンダーはどのように考えているのか。

アウトソーシングの認知度は高いにもかかわらず、利用率が低いのはなぜだろうか。最新の実態調査結果から、IT系BPOサービスの現状と課題を探る。また、主要なIT系BPOサービスの基本や各特徴についても紹介する。

コロナ禍を契機に普及が進んだオンラインホワイトボードだが、成熟期を迎え、より幅広いシーンでの活用が進んでいる。市場の動向と選定時の重要ポイントを解説する。

2024年10月の「Microsoft 365」のアップデートは、TeamsやOneDrive、SharePointなどで幾つかの機能が追加された他、Copilotを活用するための新しいツールが展開された。

Asanaが「AI Studio」の提供を開始した。業務のワークフローにAI機能を組み込み、さまざまな作業を自動化できるという。一体どのようなものなのか。

AIによるイノベーションを追求するZoomは、2024年10月10日（現地時間）に開催された年次イベント「Zoomtopia Japan Virtual 2024」で「Zoom AI Companion 2.0」を発表した。Zoomの生成AIアシスタントはどのように進化し、従業員の生産性や顧客の体験を支援するのだろうか。

オンプレミスのIDおよびアクセス管理を担っているサービスとして「Active Directoryドメインサービス」（以下、AD DS）がある。しかし、クラウドシフトが進む中、企業にとってID管理におけるアップデートが必要となり、AD DSとは異なるディレクトリサービスが求められている。

2024年9月の「Microsoft 365」のアップデートは、Microsoft 365自体のHome画面が新しくなるなど7つのアプリケーションで新機能が追加された。

Gemini for Google Workspaceに2024年8月のアップデートで「カスタムGems」が搭載された。進化を続けるGemini生成AIを活用することでクラウドネイティブな働き方を実現するヒントを紹介する。

Google Workspaceを導入したものの、ファイルの管理やドライブの移行が進んでいないとの声も聞かれる。Googleドライブ運用のポイントやGoogle Workspaceの高度なセキュリティについて各分野のエキスパートが解説した。

生成AIが登場してから約2年がたち、現在は実用フェーズへ移行する企業も増えている。生成AIをビジネスの現場でどのように活用し、競争力を高めればいいか、日本マイクロソフトの担当者が実践的なヒントを紹介した。

NTTデータでは、2023年から一部の部門でNotionおよびNotion AIを導入し、情報共有の課題解決に取り組んできた。同社の利用部門の担当者が効果的な使い方を解説した。

UiPathの自動化プラットフォームが、Microsoft 365 Copilotと連携した。Microsoft 365ユーザーの視点から見て、何がどう便利になるのか、チェックしてみよう。

生成AIに期待をしていたが「思っていたほど良い回答が得られない」「期待したほど効果を得られない」といった声が聞かれる。Copilot for Microsoft 365の効果を最大化する方法を専門家が解説した。

「エンジニア不足でアプリ開発が思うように進まない」「システム開発に莫大な費用がかかる」などの悩みを抱える企業は少なくない。事業部門の従業員自らがノーコードでアプリを開発し、さまざまな業務課題の解決に取り組んでいる2社の事例を紹介する。

2024年8月の「Microsoft 365」のアップデートは、TeamsやSharePointなどで多くの新機能が追加された。Microsoft 365の専門家である太田氏が特におすすめのアップデートを紹介していこう。

青森県のりんご農家を支えるJAつがる弘前。年間150億円規模のりんご販売における在庫管理の精度向上と効率化をどのように実現したのか。

2024年7月の「Microsoft 365」のアップデートは、Teamsでカスタム絵文字が登録できるようになるなどUX向上に着目したものが目立っていた。

Googleの生成AIモデル「 Gemini 1.5 Pro 」を搭載した Google Workspace とはどのようなものか。サイドパネルから誰でも簡単に利用できる機能と、その活用シーンを詳しく解説する。

東京大学が、オンライン教育の急速な普及に対応するためのサポート体制を「Zoom Contact Center」で構築した。これにより、チャットやメール、Zoomを通じた問い合わせに一元的に対応できるようになった。

Microsoft 365のセキュリティ機能を見直すことで、増大するセキュリティ運用負荷やコストを最適化する方法がある。年間1000万円のコスト削減に成功した企業の例もあるという。

企業変革に取り組む塩野香料で、Boxは導入半年で全従業員の97%が毎日活用するツールとなった。しかし、導入当初はさまざまな壁に当たったという。どのように乗り越えたのか。

ランサムウェアの脅威が深刻化する中、従来のバックアップ対策では十分な防御ができなくなっている。データ保護戦略と、効果的なバックアップソリューション選定の勘所を探る。ランサムウェアへの考え方をバージョンアップしよう。

1942年にゼロ戦の部品のメーカーとして創業し、戦後に小型ホッチキスを世に出した機械メーカーのマックス。コラボツールの乱立を防ぐために導入したサービスとは。

2024年6月の「Microsoft 365」のアップデートTeamsやSharePointなどで数多くの新機能が追加された。業務効率化に役立つ機能はどれか。

ビットキーは、2022年にNotionを導入し、部門ごとに分断していた情報の集約に取り組んでいる。同社の情報システム部門担当者が、NotionやNotion AIを実際に導入してみて分かった導入メリットや活用方法を本音で語った。

ビデオ会議ツールの「Zoom One」が、AI機能を備えた統合コラボレーションプラットフォーム「Zoom Workplace」へと進化を遂げた。その狙いや特徴は。

農林中央金庫は、業務プロセスの分断とコンテンツの分散による生産性の低下に悩んでいた。そうした中、同社はあるサービスを組み合わせて新しい情報共有基盤を構築した。その刷新プロジェクトの全貌とは？

Microsoft 365、Office 365からMicrosoft Teamsが分離された。ユーザーは今後、Teamsあり／なしどちらのプランを選択するべきか。検討のポイントを専門家に聞いた。

Copilot for Microsoft 365は多くの関心を集める一方で、企業からは「業務での活用の仕方が分からない」という声も聞かれる。日本マイクロソフトの担当者が操作方法や活用シーンなどを紹介した。

「Microsoft Copilot」（以下、Copilot）には無償で利用できるものや、「Copilot for Microsoft 365」のライセンスで利用できるもの、データ保護が可能なものなど幾つかの種類がある。それぞれのサービスの違いやライセンス、データのセキュリティについて解説する。

働き方改革で人手不足が顕著な建設業界において、コミュニケーション環境のデジタル化と改善が進む。Teamsを使う大成建設はなぜ別のツールを導入したのか。

かつて炭鉱を支える事業で発展し、今は宇宙産業に挑戦している釧路製作所。同社のDXは、従業員の時間をじわじわと奪っていた3つの課題をITによって解決するところから始まった。

2024年5月の「Microsoft 365 Apps」のアップデートについて、内田洋行の太田浩史氏（エンタープライズエンジニアリング事業部）がウェビナーで紹介した。明日から使いたい、注目の機能を紹介する。

Windows 11への移行に当たっては事前準備を進めるだけでなく、アップグレードファイルの展開が失敗した時にも備える必要がある。

赤ちゃん本舗では2021年からノーコード開発ツールで業務のデジタル化に取り組み、社内のアプリ開発者が業務のIT化を促進させてきた。担当者がDXに取り組む中で「特に大切だ」と感じたことは何だったのか。