Antigravityを他社AIから操作すると「垢BAN」? 注意点をGoogle Cloud日本法人に聞いた

 「Google Antigravity」(以下、Antigravity)をサードパーティのAIツールを介して利用すると規約違反でアカウント停止の可能性――米Googleが定めたこのような規約が話題だ。一部のユーザーの間ではAntigravityをヘッドレスで起動できる「agy -p」コマンドなどの利用で「Googleアカウント全体が停止されてしまうのでは」という懸念が広がり、有志のXユーザーが状況を整理したポストの表示回数は49万回に達している。

Xユーザー、金のニワトリ氏が整理した内容(同氏の許諾を得て掲載)

 本稿では、公開されている規約とグーグル・クラウド・ジャパンへの取材を基に、ユーザーが注意すべきポイントを整理する。

「個人向けプランでは」他社AI経由の利用に要注意

 話題となっている規約「Google Antigravity 追加利用規約」の6条では「サードパーティのソフトウェア、ツール、またはサービスを使用して本サービスにアクセスすること(例:OpenClawをAntigravity OAuthとともに使用すること)は、本契約の違反となります」と記載されており、「このような行為は、お客様のAntigravityアカウントおよび/またはGemini CLIアカウントの停止または終了の理由となる場合があります」とされている。Googleはその理由について、Antigravity公式のFAQで「正規の製品ユーザーのエクスペリエンスを著しく低下させる」ためとしている。

 グーグル・クラウド・ジャパンに詳細を確認したところ、この規約は個人ユーザー向けのものであり、FAQに書かれている「正規の製品ユーザー」とは主に法人向けプランユーザーのことだという。個人向けの無料プランまたは比較的安価な「Google AI Pro」プランにおいて、サードパーティツール経由でAntigravityを「不正利用・過剰利用するユーザーが現れると、システム全体のキャパシティが圧迫され、法人向けプランユーザーのエクスペリエンスを著しく低下させる恐れがある」(同社)とのこと。

 上記の理由から、グーグル・クラウド・ジャパンは「コンシューマー版Antigravityをご利用の際は、サードパーティのソフトウェア、ツール、またはサービスを使用して本サービスにアクセスすることをお控えください」と注意を促し、法人向けプランを通じてAntigravityを使用する際は別の利用規約が適用されるため、コンシューマー向け規約に基づくアカウント停止措置は発生しないとしている。

ユーザーに求められる対応

 では、ユーザーはどのようにAntigravityを利用すれば“安全”なのか。

 まず、個人向け「Google AI」プランユーザーは、他社のAIエージェントからAntigravity CLIをヘッドレスで起動するなど、サードパーティツールからAntigravityを利用することを避ける必要がある。規約違反が確認された場合「Antigravityアカウント」の停止につながるとされる一方、XではGoogle DeepMindでAntigravityの開発を担当するヴァルン・モハン氏が日本のユーザーに対して「Googleアカウントに影響することはない」と発言している。

金のニワトリ氏に対する、Google DeepMind担当者の発言

 Googleは、Antigravity CLIのヘッドレスモードが「直接のスクリプト実行とCI(継続的インテグレーション)ワークフロー向けに設計されている」とし、サードパーティのコーディングエージェントなどで「Gemini」を利用する際は「Gemini Enterprise」や「Google AI Studio」で発行したAPIキーを利用するよう勧めている。

 一方、法人向けプランユーザーには今回話題になっている規約は適用されず、Google CloudやGemini Enterpriseの規約が適用される。

 筆者が確認した限りではこれらの規約に「サードパーティツール経由でのAntigravityの利用」に関する記載はないが、Google Cloudの「Service Specific Terms」内「Service Terms」19条には「サードパーティのAIエージェントの使用に起因する一切の責任をGoogle Cloudが否認する」とある。また、「AI/MLサービスにアクセスするサードパーティサービスに起因する一切の責任を否認する」ともされている。つまり、サードパーティのサービス経由でGoogle CloudのAIツールを使う場合、Google Cloudが損害などに対する責任を負うことはないものの、そういったユースケース自体は想定されているということだ。

 Antigravityにおいては、あくまで法人向けプランユーザーが「正規の製品ユーザー」であるため、サードパーティツール経由での利用が認められないとする強い根拠はなさそうだ。ITmedia AI+は現在、法人プランにおいてサードパーティツール経由でのAntigravity利用が認められるのかどうか、グーグル・クラウド・ジャパンに再度確認を取っている。回答があり次第、本稿に追記する予定だ。

 現在、Googleの新モデル発表が相次ぎ、その性能の高さが話題となっている。これに伴ってAntigravityのユーザーも増えているだろう。本稿の内容も参考に、自身の契約プランとユースケースを今一度確認してほしい。

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この記事の著者

村田知己
村田知己

ITmedia AI+ 編集記者。市場調査会社でのエンジニア職を経て、2022年アイティメディア入社。キーマンズネット編集部、社内のデータ分析基盤構築担当、ITmedia エンタープライズ編集部を経て現職。

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