23個のAIツールを9カ月でスピード開発──ZOZO、生成AI活用に前のめり 大量展開のコツを聞いた（2/2 ページ）

ファッションECサイト「ZOZOTOWN」を運営するZOZOは、生成AI活用に積極的な姿勢を見せており、独自のAIツール23個を約9カ月で開発、全社で展開している。同社が実行している「生成AI業務活用プロジェクト」の裏側について話を聞いた。

[松浦立樹，ITmedia]

AI・アナリティクス本部AI事業戦略部生成AI推進ブロック ブロック長の川田心さん

　プロジェクトの旗振り役で、ZOZOのAI・アナリティクス本部AI事業戦略部に所属する川田心さん（生成AI推進ブロック ブロック長）によると、同プロジェクトでは「対象領域の選定」「生成AIの調査」「簡易PoC」「ニーズ調査」「PoC対象選定/準備」「PoC」「企画化」「大量開発」の8つにフェーズに分けて段階的に取り組むことで、9カ月でのスピード開発を実現させたと話す。

　「当社ではChatGPTの登場から、生成AIに業務効率化の可能性を感じており、会社としてもAI活用には前のめりの姿勢だった。生成AIといってもさまざまな種類があるので、まずは対象領域の選定から入った」と川田さん。まずは文章生成AIと画像生成AIで業務活用をすることを決め、市場に出回っている各AIサービスの調査を開始し、プロジェクト内で簡易PoCを進めたという。

　この結果を基に、ZOZOのビジネス部門23部署に所属する86人にニーズ調査を実施し、計261件の意見をリストアップした。その後PoCの対象として、業務時間が明確なものや解決イメージが湧く意見を3つ選び、実際にツールを作成。PoCの検証結果から、24年3月末までに対応すべきニーズを261件の意見から改めて企画として選び大量開発を進めたところ、そのうち50件のニーズを満たす23のツールの開発に成功した。

　川田さんはこの8つのフローのうち、特にニーズ調査は時間をかけて行ったと話す。「生成AIが結局どれだけのことができるのかが分からなかったため、ニーズのヒアリングを丁寧に行った。時間はかかるが、各部門の部員と対面でミーティングを重ね、業務課題や現状の業務フローを一つずつ聞いていった」

　具体的に意見が上がったのは「社内の問い合わせ対応を減らしたい」というニーズだ。情報システム部門に同じような質問が頻繁に来たり、稟議書のひな型の場所を聞いたり、ありふれた質問を自動化したいという要望が多かったという。

　「ヒアリングに時間をかけたおかげで、実際の業務フローの中にAIツールを組み込むことができて、利用率はかなり高い状況。現在はさらに追加の要望をもらい、既存のツールの改善と新ツールの開発を進めている」

画像生成AIのビジネス活用は、引き続き模索

　一方でプロジェクトを通して見えた課題もある。文章生成AIを利用したツールについては多くのニーズに応えられているが、画像生成AIを使ったツールについては想定していたほど社内のニーズには応えられていないのが現状という。

　画像生成AIへのニーズの具体例としては「ZOZOTOWN上に掲載するバナーのを作りたい」「社内用のポスターへの文字入れが難しいので、AIを活用したい」などの声があった。しかし現状の画像生成AIでは、思った通りのテイストでの画像の出力や、日本語の文字出力が思うようにコントロールできないと説明する。そのため、画像生成AIの業務活用方法は今後も模索していきたいと川田さん。

　「このプロジェクトで開発したツールの利用者からは、生成AIへの理解が深まったという声も上がっている。そこで深めた知識を活用し、おのおのが企画する仕事でも応用する人が増えている。実際にツールを触ってもらったのは、社内のリテラシー向上という意味でも意味があったと感じている」

ITmedia デジタル戦略EXPO 2024夏 いよいよ開幕！

経営×IT×事業のコラボレーション――変革を進めるためのオンライン展示会

いよいよ開幕した「ITmedia デジタル戦略EXPO 2024 夏」。デジタル経営戦略やAI活用、業務効率化など10カテゴリーをラインアップし、ビジネスパーソンが"今"知りたいデジタル戦略の最前線を探求します。

事前登録はコチラ！