西野弘

日本のデジタルトランスフォーメーションを見ると、日本企業特有の“症状”が見られるという。本連載最終回となる本稿では、その3つの症状を明らかにし、それに対する“処方箋”について説明する。

国際経営開発研究所（IMD）が発表する「IMD国際競争力ランキング」では、ここ数年、日本は25位前後を推移する。上位を占めるのは北欧の中堅国だ。日本のIT投資額は年間10兆円を超し、その金額は北欧各国が束になってもかなわない額だ。しかし、なぜ世界から思うような評価が得られないのか。

世界が大きくデジタル変革の動きを見せる中、日本と世界では大きな温度差があった。その差はどこから生まれたのだろうか。“ガラパゴス化”したデジタルトランスフォーメーションとならないためにも、いま日本企業が考えるべきことは何か。

デジタルトランスフォーメーション（DX）とは、一般に「ITを活用して社会や生活をより良いものにするもの」という意味である。しかし、今の日本企業が進めようとするDXはこの定義から懸け離れているようにも思える。グローバルで考えられているDXとどこが違うのか。