2Dから3Dへ ビジネスの“ゲームチェンジ”とクリエイターの挑戦を支援するAdobe Substance 3D購買欲・サステナビリティ・CX向上

» 2022年10月03日 10時00分 公開
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 縦横の平面である2Dに奥行きを持たせた3D技術は、1980年代から開発競争が続いており、ゲーム機やエンタメ領域を中心に進化してきた。もちろん、ビジネスの商品映像としても利用されていたのだが、そのニーズが近年、特にコロナ禍になって大きく盛り上がってきた。

 しかし、「3DCGのビジネス」活用といわれても、どんなことが可能なのか、何を実現できるのかが想像できなかったり、あるいは巨額のコストがかかりそうというイメージがあったりと、導入のハードルが高く、手を出しあぐねている企業も多いことだろう。

 そんな中、アドビは2021年に3DCG制作ツールソリューション「Substance 3D Collection」(以下、Substance)をリリースした。3DCGに初めて触れる人でも気軽に使えるようなスイート製品で、多くの企業がこれまでと比べて、早く、安く、より持続可能な状態で3DCGの制作を行えるようになった。

 本記事では、業務効率化やコストダウンだけでなく、CX(顧客体験)やサステナビリティといったキーワードも絡めながら、企業が3DCGを活用するポイントや、Substanceの強みについて解説していく。

ゲーム・エンタメで先行した3DCG活用 ビジネス活用でのメリットは?

 そもそも3Dという言葉はとても幅広い意味を持ち、さまざまな業界で使われている。基本となるのは、2次元の縦横ではなく、奥行きを含めた3次元の中に仮想的な立体物を配置するという考え方だ。その後で、表面に色を付けたり素材を当てはめたり、背景画像を組み合わせたり、場合によってはアニメーションとして動きをつけるといった手法で、よりリアルに仕上げ、成果物として出すことになる。

 3DCGがいち早く導入され、そして技術を進化させていったのが、ゲームやエンターテインメント業界だ。アドビでSubstanceを担当する加藤修一氏(デジタルメディア事業統括本部 営業戦略本部 クリエイティブクラウドスペシャリスト)によると、こうした業界で技術が浸透したのは、制作した成果物自体がそのまま商品になったことが理由だという。

 「当時は『ポリゴン』と呼ばれる技術が使われており、現在の3DCGと比較すると、面が少なく、リアリティーがあまりありませんでした。それが、どんどん細密な面を取れるようになり、よりリアルなグラフィックとして描写できるようになりました。これは、制作側はもちろん、3DCGを受け止めるユーザーや視聴者が持っている機材や端末の処理能力が格段に進歩しているためです。例えば、現在スマートフォンの性能はとても高く、3DCGを気軽に表示できるようになっています。これまで以上に3DCGが普及する素地ができていると考えています」(加藤氏)

 これまでは2Dで表現していた物体を3Dで表現するメリットは、「見る人が認識する差分をなくすこと」だと加藤氏は話す。どういうことか。

 2Dの映像は、対象物を正面から描写している場合、裏側が見えない。そうすると、人は意識の中で補完するのだという。アートやゲームであればこれがメリットになることもあるが、商品などを扱う場合は、「購入後にイメージと違った」という事態が起きかねず、CXを損ねるきっかけにもなる。3Dであれば、360度どんな角度からでも商品を見られるので、意識のずれを減らせるのだという。

 こうした点から、ニーズが高いのはパッケージデザインだ。社内外や顧客にプレゼンする際、2Dの画像を見せるよりも、立体的な3D映像を見せた方が納得してもらえるケースが多いという。

コロナ禍でビジネスが一変 導入を前提にした問い合わせが増えた

 最近でこそ、上述したようなポイントで興味を持つ企業も増えたが、以前は企業に3DCGの活用を訴求しても、反応が鈍いことが多かったと加藤氏は振り返る。3DCGソリューションはユニークで便利だという興味は持ってくれるものの、導入には結び付かない。それは、企業の実業務の中、もしくはマーケット展開する中で、どんな風に実用性を持って活用できるのか、というイメージが浮かばなかったからだった。

 この状況は19〜20年にかけて劇的に変化した。いうまでもなく、コロナ禍によってビジネス構造が一変したのだ。アドビ側からアプローチするのではなく、企業からの問い合わせが増え、しかも、3DCGの導入は前提で、どうやって市場のインパクトを勝ち取るのか、といった内容の問い合わせが多かったという。

 「コロナ禍で実際に店舗を訪れて、モノを手に取るという行為ができなくなり、店舗を持つような企業は危機的な状況になりました。その分ECを拡充するに当たり、掲載する商品の写真をたくさん撮影しなければいけないのですが、当然、感染防止の観点からスタジオのような場所にも集まりにくい状況です。そもそも、長時間をかけてたくさんの商品写真を撮影するのには多額のコストがかかります。そこで、3DCGで制作するという選択肢に気が付かれた企業が多数いらっしゃいました」(加藤氏)

3Dを使えば、写真のような画像もつくれる(アドビ資料より)

 3DCGコンテンツを採用することは、消費者の行動変容にも影響を及ぼすのだという。例えば、3Dでよりリアルな商品のイメージを確認できるようになると、購買欲の向上や、購入後の返品率の減少に関する効果が見込める。

 「例えば、かばんで考えてみましょう。2Dの写真などを基に認識するのと、3DCGを見ながら、色や材質、手触りの感じなどを想像できるのでは、商品の理解度が変わってくるはずです。また、家具であれば、AR(拡張現実)技術で部屋の中に3Dオブジェクトを置いて、実際にマッチするかどうかも事前に確認できるようになります」(加藤氏)

“Creative For All”をキーワードに3DCGをもっと身近なものへ

 もともとSubstanceは、仏Allegorithmic社にルーツがある。アドビは、従来自社で抱えていたサービス群とSubstanceとの親和性に着目し、19年にAllegorithmic社を買収。その後も、世界中の3DCG制作現場でSubstanceは活用され続けた。そして21年6月に、あらためてアドビファミリーとしてSubstanceをリニューアルした形だ。

 「アドビが買収する以前から、Substanceはゲームやエンターテインメントの世界で、ほぼデファクトスタンダードでした。同じく、映像制作業界で長らく使われてきた当社の『Photoshop』や『Illustrator』『Premiere Pro』『After Effects』といった製品と市場がマッチしているので、アドビファミリーとして迎え入れるのは、ある意味必然だったといえるかもしれません。

 当社は『Creative For All (全ての人にクリエイティブを)』というキャッチコピーをうたっていて、Substanceでは、これまでハードルが高いとされていた3DCGをより広くの人が使えるようにしていきたいと考えています」(加藤氏)

 加藤氏の話にあった通り、Substanceは、3DCG制作のハードルが高いと感じて一歩を踏み出せていないエントリーレベル向けの製品としてリリースされている。柱となるのは、「Substance 3D Sampler」「Substance 3D Designer」「Substance 3D Painter」「Substance 3D Stager」の4製品だ。いずれも相互に連携するのが特徴で、3DCG制作プロジェクトの最初から最後までサポートしてくれる。

提供している製品群(同前)

 例えば、3Dオブジェクトの質感(マテリアル)をつくり込みたい場合は、Substance 3D Designerが基本となるが、あまり慣れていない場合は、写真を基に簡単にマテリアル制作ができるSubstance 3D Samplerを使うといいだろう。表面の模様など「テクスチャ」を設定したい場合はSubstance 3D Painterを使う。Substance 3D Stagerでは、3Dのバーチャルスタジオとして、写真と3Dオブジェクトを合成するなど、いわゆるレンダリング作業ができる。それぞれあくまで入り口のハードルが低いだけで、3D制作のプロフェッショナルにとっても満足できるような仕上がりになっている点も書き添えておく。

「モデリング」が難しい? それなら発想の転換をしてみては

 このように、さまざまな機能を搭載したSubstanceだが、そもそも3DCG制作を行うには、あらかじめ3Dモデルが必要になる。実は、この3Dモデルを制作する「モデリング作業」のハードルが高く、チャレンジできないという人も多いのだという。

 「3Dモデリングが難しく、なかなか3D制作に手を出しにくい、という声はよく耳にします。例えば、2Dのデザイナーとして活躍されている方などは、これまで平面を扱ってきたのに、いきなり360度あらゆる角度からモデルをつくり込むというのは、確かにハードルが高いなと感じます。

 ここで重要なのは、視点を変えることではないでしょうか。例えば、インターネット上ではさまざまな3Dモデルを公開、販売しているWebサイトがあるので、取りあえずそこからモデルを手に入れるのもいいですし、クライアントがある制作会社であれば、そのクライアントから3Dデータをもらうなども考えられます。まずは難しいモデリングを飛び越えて、Substanceを活用しながら、3DCGの面白さ、奥深さを体験してほしいと考えています」(加藤氏)

 とはいえ、「Creative For All」を標ぼうするアドビが、3Dモデリングのハードルの高さに対して何も手を打っていないわけではない。「Substance 3D Assets」というサービスでは、数千種のマテリアルとともに、数百種類以上の3Dモデルを提供しており、ダウンロードすることで利用できる。また、年内にも「Substance 3D Modeler」という製品を投入する予定だ。今まで3Dモデリングをしたことがない人でも、実際に粘土をこねて、クレイモデルをつくるような感じで3Dモデリングができるので、これまで以上に3DCGにチャレンジするハードルが下がるはずだ。

サステナビリティやCX向上にも貢献 大手企業でも導入続々

 既にSubstanceを活用している企業も多い。例えば、総合スポーツメーカーであるミズノだ。同社は以前、製品開発時にサンプルシューズを製作していた。大量につくったサンプルシューズを各国に送ってデザイナーたちとディスカッションしながらブラッシュアップしていくのだ。そして、デザインが決まれば、サンプルシューズは最終的に廃棄されることが多い。

 Substanceを導入したきっかけの一つが、サステナビリティへの対応だ。サンプルを大量に生産し、そして廃棄するのを見直すことで、昨今企業に求められる持続可能な社会に向けた取り組みへの対応が可能になると考えた。そもそもサンプルを製作する際には、素材が必要になるだけでなく、工場の稼働や、輸送用にタンカーの利用も伴う。大量に電気や水を消費し、また海水汚染という課題も発生する。これが、Substanceを導入してサンプル製作を3Dデータの共有へと移行することで、一気に解決した。

 さらに、想像していなかった効果も得られた。従来は、シューズのソール部分に刻まれているパターンを決めるのがとても難しかったそう。図面と照らし合わせながら溝の深さなどを職人と共有していたが、いざ製作してみると、想定したよりも溝の深さが足りない、といったことも起きていた。しかし、3DCGを活用すれば、実際の寸法がイメージしやすくなった。必要に応じて3Dプリンタで出力すれば、これまでのように何度も製作し直すコストをかけずに済むようになったのだ。

 腕時計「G-SHOCK」を手掛けるカシオ計算機も、導入企業の一つだ。CXの向上にフォーカスして3DCGを活用している。同社は21年にG-SHOCKのカスタマイズサービス「MY G-SHOCK」を開始。パーツを組み合わせることで好みに合わせたG-SHOCKをつくれるサービスで、パーソナライズを通してCXを向上させることが狙いのサービスだ。カスタマイズの組み合わせは約190万通りにものぼるといい、工場で190万種類ものサンプルを製造するのは不可能に近い。そこで、3DCGを活用している。

 「G-SHOCKの形は既に多くの方が認識していますが、透け感を付け足したい、メタリックな感じにしてみたいというとき、どういう仕上がりになるかは実際に見るのが一番です。そこで、Substanceを活用いただいています」(加藤氏)

「3Dは何となく苦手」はもったいない まず一歩をSubstanceで

 このように3DCGは、そもそものメリットである「イメージと実物の差分をなくすこと」だけでなく、サステナビリティやCX向上にも役立つ。コロナ禍で導入が進んだとはいえ、一般ビジネスにおける浸透はまだまだ過渡期といえるが、今後の進展が非常に期待できる領域だ。

 そのためには、3DCG制作に携わる人口の増加が欠かせない。加藤氏は次のように話す。

 「今はまだ3DCGに携わる人口が少なく、『何となく苦手』という方も多いと思いますが、非常にもったいないと感じています。当社のSubstanceのように、まず一歩を踏み出す環境があるのであれば、ぜひ踏み出してほしいですね。

 特に、これまで2Dデザイナーとして活躍されてきたような方であれば、新たなスキルを獲得することにもなります。今後は、メタバースという世界観が示されている以上、2Dよりも3Dに注目が集まり始めています。その際に2Dもできるし、3Dも扱える、という人材は非常に価値が高いはずです。ぜひ、これまで距離を置いていた方も、Substanceで3DCGにチャレンジしてほしいと考えています。

 そのために、アドビとしては制限を設けず、どんなキャリアの、どんな環境の方でも、そしてプロの方でも簡単に新たな領域にチャレンジできる環境を整え続けていきます」

 変化に富み、不確実性にあふれるこれからの時代においては、クリエイティビティが重要になるはずだ。そのクリエイティビティをさまざまな領域で役立てるため、アドビでは多彩なサービスを提供している。その一つとして、今回紹介したSubstanceを活用し、ぜひ3DCGの世界への一歩を踏み出してみてほしい。

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アイティメディア営業企画/制作:ITmedia ビジネスオンライン編集部/掲載内容有効期限:2022年11月2日

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