16年のウェアラブル出荷台数、25%増 シェア1位は?:IDC Japan調査
IDC Japanが、2016年の世界のウェアラブルデバイス市場の調査結果を発表。ベンダーの新規参入などが影響し、出荷台数は前年比25%増の1億240万台だった。
IT専門調査会社のIDC Japanは3月14日、2016年の世界のウェアラブルデバイス市場調査結果を発表した。出荷台数は前年比25%増の1億240万台と大きく成長。主要ベンダーが製品ラインアップを刷新したほか、新規ベンダーの参入が相次いだことが市場の活性化につながったとみている。
市場シェアトップは、活動量計を中心に手掛ける米Fitbit。2250万台の端末を出荷し、市場の22.0%を占めた。ただ、IDC Japanは「米国以外の地域では成長がみられるものの、自国では低コストの競合に侵食され、出荷台数の減少が起きている」とみている。
次いでシェアが多かったのは、スマートフォンから手を広げている中国Xiaomi(シャオミ)。1570万台の端末を出荷し、市場の15.4%を占めた。ウェアラブル市場では低コストの活動量計が人気を集めているが、近年は心拍モニターを搭載した高価格帯の製品へとシフトしている。同社は「更にシェアを拡大するには、中国だけでなく海外での認知度向上が課題」と分析する。
3位は米Apple。1070万台を出荷し、シェアは10.5%。GPSを搭載した第2世代の「Apple Watch」が好調で、エントリーモデルの価格を低く設定したことや、ユーザーインタフェース(UI)を改善したことが成功につながったという。
新規参入したのは、ファッション性の高いスマートウォッチを手掛ける米時計メーカーのFossilや、歩数計を搭載したシューズを展開する中国スポーツメーカーのLi-ning(リーニン)など。両社のほか、16年はさまざまな企業が独自のデバイスを発売する傾向が強く、耳に掛けて使用するデバイスや、センサーを搭載した衣類型デバイスの出荷量が特に増加していた。
IDC Japanは今後のウェアラブル市場について、「さまざまな強みを持つベンダーが新規参入したことによって、活況を維持する」と予想している。
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