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新型コロナで医師の7割が「東京五輪は延期すべき」:感染拡大を懸念(1/2 ページ)
収束の見えない新型コロナ騒動。医師の7割が「東京五輪は延期すべき」と回答。調査から判明。
新型コロナウイルスの感染拡大により、国際オリンピック委員会(IOC)は、東京五輪・パラリンピックの延期検討を決定したことを発表した。さまざまな意見が交錯しているが、とある医師へのアンケートによると7割強が、新型コロナウイルスの感染拡大防止の観点から「開催を延期した方がいい」と考えていることが分かった。
今回の調査は、医師向け人材サービスを手掛ける医師のとも(東京・渋谷)が3月19日〜24日にかけて実施。20代〜90代の医師1096人に対して行った。
「新型コロナウイルスの影響により、東京五輪の開催を延期させた方がいいと思いますか」という設問に対し、「延期した方がいい」が74.8%、「延期しなくてもいい」が10.6%、「分からない」が14.6%と、医師の大半が開催延期を支持している結果となった。
その理由として、「収束するか予測不能のため」「日本国内が落ち着いていても、再度諸外国から感染者が入国することによる感染拡大も考えられるため」「人の行き来を制限するべき時期に、無理な開催をするべきではない」「経済に影響があることを恐れて五輪を強行すれば、海外からの感染者流入につながり、日本がパンデミックの源になる」など、感染拡大を懸念する意見が大半を占めた。
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