日本人の4人に3人はリモートワークに積極的 対面のコミュニケーションを重んじる一方で、生産性向上の結果も:選択できる柔軟性を持ちたい
ライムライト・ネットワークスの調査結果によると、リモートワークについて47.0%が「状況に応じてリモートワークを選択できる柔軟性を持ちたい」、28.1%が「リモートワークがスタンダードになり、ずっとリモートワークを続けたい」と回答。4人に3人はリモートワークに積極的と判明した。
4人に3人はリモートワークに積極的――ネットワーク事業社のライムライト・ネットワークスがそんな調査結果を発表した。47.0%が「状況に応じてリモートワークを選択できる柔軟性を持ちたい」、28.1%が「リモートワークがスタンダードになり、ずっとリモートワークを続けたい」と回答。合計すると日本人の75.1%がリモートワークに積極的という状況が明らかになった。
対面のコミュニケーションを重んじる日本
一方で、同時に調査した韓国・シンガポール・インドと比べて、日本は「リモートワークを続けたくない」と回答した人の割合が9.8%と最も多く、「リモートワークをスタンダードにしたい」人の割合(28.1%)も最も少ないことが判明した。
特に日本では対面のコミュニケーションを重んじる風潮が強く、「コミュニケーションはテクノロジーで代替できるものの、対面も必要で、バランスが重要」という回答が56.1%と半数以上を占めた。「テクノロジーは対面の代替にはならない」と答えた割合は17.1%で、調査各国の平均と比べて10.3ポイント高かった。
労働時間は「変わらない」か「短くなった」が多いものの、生産性は向上
労働時間については、30.5%が「オフィス勤務を比べて、リモートワークの方が短い」と回答した。各国の平均(17.3%)と比較しても13.2ポイント高く、労働時間が短縮されていた。
「リモートワークの方が仕事の生産性は上がる」と実感した割合は65.2%。労働時間は以前と変わらない(47.0%)か、短くなった(30.5%)ケースが合計77.5%を占める中でも、半数以上が生産性の向上を実感した結果となった。
調査は20207月、ライムライト・ネットワークスが「ロックダウンの際リモートワークを行った」と回答した計1000人(日本:300人、韓国:200人、シンガポール:200人、インド:300人)を対象に実施した。
関連記事
- リモートワーク、社員をどう管理する? 4つの成功ポイント
在宅勤務が広がる中、社員のコンディションが分からない、仕事の進捗がみえにくい、パフォーマンスが下がりがち、といったマネジメント上の課題が浮き彫りに。代表的な取り組み事例から、リモートワークを成功させるポイントをみていく。 - コロナ後もテレワーク、「オフィス消滅」企業が続々
コロナ対応で進むテレワーク化。終息後も思い切って「オフィスを無くす」企業が続々と登場。本当に職場は不要か、意外なメリットにも迫る。 - あなたの会社がZoomではなくTeamsを使っている理由
「Zoom飲み」といった言葉をSNSでも度々見かけるほど、ごく普通に使われる、ビデオ会議ツールのスタンダードになってきたZoom。ところがついに自社にもWeb会議ツールが導入されると思ったら、ZoomではなくSkypeやTeamsだった――。その理由には、マイクロソフトのビジネスモデル戦略があった。 - KDDIの「社内副業」、社員側のメリットは本当にある?――担当者に直撃
KDDIが「社内副業制度」を導入。本業と別の業務に志願できるが別枠の給与がもらえる訳ではない。その真の狙いと意義とは? - リモートワーク中に“さぼった”ことありますか? 調査で明らかに
リモートワークをしていて、「悩みがある」人はどのくらいいるのだろうか。現在、リモートワークをしている人に聞いたところ……。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.