2度目の緊急事態宣言でコナミやエニタイムの対応に差 通常通り営業を続けるチェーンも:オリコン調べ(2/2 ページ)
政府が1都3県を対象に再発出した緊急事態宣言。前回の緊急事態宣言では、各スポーツクラブが臨時休業や営業自粛の対応をとったが今回は各社で差が出ているようだ。
1年以内に退会した人の4割が「コロナの影響」
新型コロナウイル感染拡大はジムの利用にも影響を及ぼしている。oricon ME(東京都港区)が、3年以内にフィットネスクラブに通ったことのある男女5206人を対象に調査を実施したところ、1年以内の退会者のうち44.1%が「新型コロナウイルの影響があった」と回答した。
退会者全体の回答でも「新型コロナによる影響」は最も多く、全体で30.9%、男性が31.5%、女性も30.3%が回答した。次いで「時間が合わなくなったから」(全体:20.3%、男性:21.8%、女性19.0%)、「生活習慣が変わったから」(同10.8%、9.3%、12.1%)と続いた。
また、男性は女性に比べて「お金が思ったよりかかった」(男性8.8%、女性5.9%)、「利用できるお金がなくなった」(同7.3%、4.3%)と、コスト面の割合がやや高い傾向にあった。
コロナ禍で施設の利用頻度も減少
現利用者の利用頻度にもコロナ禍の影響がみられた。週4回以上利用していた人の割合を比較したところ、営業再開後は営業自粛、臨時休業前に比べて、男性が5.9ポイント減。女性は7.7ポイント減と、男女ともに低い状況となった。
一方、現在利用している人の継続意向は男女ともに高く、「とても利用し続けたい」「まあ利用し続けたい」の合計がほぼ全員を占めた(全体:97.1%、男性:96.9%、女性:97.6%)。
また、コロナ禍で利用を中止した人・3年以内退会者に「状況が変われば、現在通っている、または通っていた『フィットネスクラブ』を再度利用したいと思いますか」と尋ねたところ、「とても利用したい」「まあ利用したい」との回答が、男性91.8%、女性85.8%と高く、3年以内退会者のうちコロナの影響で退会した人の意向も7割以上となった。
新型コロナウイルスの影響による営業自粛や臨時休業の後、利用施設から営業再開や感染対策などの「各種通知・案内」があったか尋ねた。
現利用者では「来館にあたっての感染対策のお願い・注意事項」の通知があったと回答した割合が男性72.1%、女性78.0%。「店舗で実施している感染対策の説明」の認識率が男性71.6%、女性78.9%となり、男女ともに感染対策への認識が7割以上と高いことがわかった。また、「3年以内退会者」のうち「コロナの影響があったから」退会した人についても、退会者全体に比べて「各種通知・案内」への認識率が高い状況となった。
調査は、2020年11月2〜6日にインターネットを使って実施。3年以内にスポーツジムフィットネスクラブに通ったことがあり、料金を把握している18〜84歳の男女5206人を対象とした。登録モニターから調査対象となる人を抽出し、対象者を回収した。
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