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オフィス移転計画中にコロナ襲来──混乱の中で1000人以上が一斉リモートワーク、KADOKAWA“総力戦”の背景KADOKAWA流働き方改革【後編】(1/2 ページ)

2020年11月、ところざわサクラタウン内にKADOKAWAの新オフィス所沢キャンパスが稼働を始めた。多くの出版社が集まる飯田橋エリアのオフィスと合わせ「本社2拠点体制」となる。新型コロナウイルスの感染拡大は、新オフィス稼働時を目指して働き方改革を進めるさなかに起こった。総務・人事・ICT部門の横串で作られたABW推進チームは、想定外の一斉リモートワークをどのように乗り越えたのか。また、コロナ禍にオープンした所沢キャンパスは、現在どのように活用しているのだろうか。

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 2020年11月、ところざわサクラタウン内にKADOKAWAの新オフィス所沢キャンパスが稼働を始めた。多くの出版社が集まる飯田橋エリアのオフィスと合わせ、都心と近郊外の「本社2拠点体制」となる。

 前編では、所沢キャンパスの稼働時を見据え、5年間かけて推進した働き方改革の軌跡を紹介した。特に場所にとらわれずに働く「ABW」(Activity Based Working)を掲げ、出社前提の働き方を変える取り組みとしてコミュニケーションツールの統一やリモートワークのガイドラインの策定を行った。

 働き方改革を推進するさなかに、新型コロナウイルスの感染拡大が起こった。緊急事態宣言を受け、約2000人で約7割のリモートワーク率を実現し、その後もリモートワークを続けているという。1000人以上という想定外の規模での一斉リモートワークをどのように対応したのか。また、コロナ禍にオープンした所沢キャンパスは、現在どのように活用しているのだろうか。

 働き方改革の立て役者であるABW推進チームの荒木俊一氏(KADOKAWA グループ戦略総務局 総務企画部 ファシリティ担当部長)、鈴木寛子氏(KADOKAWA グループ人事局 人事企画部 人材開発課 課長)、渡辺基子氏(KADOKAWA Connected Customer Success部)に話を伺った。

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KADOKAWAの新オフィス、所沢キャンパス(画像提供:KADOKAWA)

在宅環境の不備やコミュニケーション不足……どう対応した?

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