インタビュー
オフィス縮小移転で年間6000万円削減、浮いた費用どう使う？ “やせ我慢”しないと決意した会社の例：ClipLineの事例（2/2 ページ）
1回目の緊急事態宣言を受け、全社員を在宅勤務体制へと移行し、オフィスを縮小移転したClipLine。年間6000万円ほどのコスト削減を見込めるというが、圧縮した賃料は何に投資するのか。
関連記事
驚異のテレワーク率「9割超」 営業利益16倍の企業は、生産性が「下がった」社員をどのようにケアしたのか
「ほぼ」完全テレワーク体制を確立し、本社オフィスのスペースを半減したアステリア。社内では10〜11％の人が「生産性が下がった」と回答したそうだ。彼らに対し、どんな対策を実施しているのか。
固定席廃止でも、社員の“戸惑い”を払拭できたワケ フリーアドレス前提へシフトする企業に聞く
「AJINOMOTO」ブランドの食用油で知られるJ-オイルミルズが、本社管理部門を対象に、大胆なオフィスリニューアルを敢行。フリーアドレス化した。あえて固定席へのこだわりが強い管理部門から着手した結果は……？
社員2000人「7割がリモートワーク」実現 KADOKAWAが“出社前提・紙文化”から脱却できた理由──きっかけは「マンガ」作戦
2020年11月、ところざわサクラタウン内に新オフィス、所沢キャンパスをオープンしたKADOKAWA。所沢キャンパスの稼働時をめどに、ABW（Activity Based Working）を掲げ、場所にとらわれず充実した働き方を目指す改革を約5年かけて進めてきた。出社して紙の原稿を回す文化の大規模出版社が、コロナ禍で社員2000人の7割リモートワークを実現するまで、どのような軌跡があったのか。
内定辞退が減少、時間や金銭面も効率化！ ユナイテッドアローズが挑むオンライン研修の舞台裏
コロナ禍で迎える2度目の入社シーズンに向けて、企業は研修体制の抜本的な見直しが迫られている。ユナイテッドアローズでは、オンライン研修を取り入れたことで新人と“密”なコミュニケーションを取れただけでなく、内定辞退率の減少や、実店舗での素早い戦力化につながっているという。また、管理者向けの研修では、大幅な時間削減と、コストカットを実現した。具体的な研修方法やオンライン研修による成果について聞いた。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.