非営利団体がシニア人材に求める「人物像・資質」 「コミュニケーション能力」などが上位に:非営利法人の代表者らに聞いた
日本NPOセンターは、「非営利団体のシニア人材受け入れの現状と今後のニーズ」について調査を行った。シニア人材が「社会貢献事業や非営利法人の活動に参画・活躍」することを歓迎すると答えた団体は7割に上ることが分かった。
NPOの活動などを支援する日本NPOセンター(東京都千代田区)は、「非営利団体のシニア人材受け入れの現状と今後のニーズ」について調査を実施した。シニア人材がセカンドステージとして社会貢献事業や非営利法人の活動に参画・活躍することについて、「歓迎する」と答えた非営利法人は78.7%だった。内訳は、「歓迎する」が58.7%、「やや歓迎する」が20.0%だった。
日本NPOセンターは、同調査においてシニア人材のことを「セカンドステージとして、社会貢献事業や非営利法人の活動に参画・活躍を希望する、民間企業、行政などの外部組織で長年働いてきた、さまざまな経験・知見をもつ60歳前後(定年直前・直後)の人」と定義した。
シニア人材を受け入れる?
今後、実際に自分の団体の活動を支える人材として、シニア人材を受け入れる意向があるかどうか聞いた。すると、「ぜひ受け入れたい」が24.4%、「やや受け入れたい」が23.1%という結果に。
今後、シニア人材に求める「人物像・資質」を聞いた。最も多かったのは、「団体のビジョンに共感する人」が78.5%、次いで「コミュニケーション能力に長けている人」が62.9%、「これまでの文化・思考・行動などとの違いを理解し受け入れられる人」が57.8%だった。日本NPOセンターは「これまでの出身と異なる領域で、世代も異なる非営利団体の職員とスムーズなコミュニケーションを取り、ミッション達成に向けて活躍できるかどうかに課題を感じている団体が多いことがうかがえる」とコメントした。
今回の調査は、全国の非営利法人の団体代表者、理事、事務局長などを対象にインターネットで行った。期間は2021年5月12日〜6月1日、有効回答数は865団体。
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