基本的なサイバー脅威、経営幹部の10人に1人「知らない」:知識不足と思われたくない
カスペルスキーはサイバーセキュリティに関する調査を実施。24カ国・地域の非IT・ITセキュリティ部門の経営幹部2300人が対象。その結果、約10人に1人が基本的なサイバーセキュリティ関連用語を「知らない」と回答したことが分かった。
セキュリティソフトウェアの開発・販売などを行うカスペルスキー(東京都千代田区)は、24の国と地域の非IT・ITセキュリティ部門の経営幹部2300人に、サイバーセキュリティに関する調査を実施した。その結果、約10人に1人が基本的なサイバーセキュリティ関連用語を「知らない」と回答したことが分かった。
調査対象の経営幹部は全て、ITセキュリティマネジャーとセキュリティ関連の課題について定期的に話し合う機会がある。しかし全体の約10%が「ボットネット」(全体12%、日本27%)、「APT攻撃」(全体11%、日本37%)、「ゼロデイエクスプロイト」(全体11%、日本33%)といった脅威について「聞いたことがない」という結果となった。
一方で「スパイウェア」(全体81%、日本73%)、「マルウェア」(全体84%、日本67%)、「トロイの木馬」(全体82%、日本79%)、「フィッシング」(全体83%、日本89%)という用語に対する経営幹部の理解度(「この用語を知っており、詳しく正確に説明ができる」「この用語を知っており、何らかの大まかな説明ができる」の合計)は全体で80%を超えた
サイバーセキュリティ用語については、約10%の経営幹部が「DevSecOps」(全体13%、日本38%)、「ゼロトラスト」(全体11%、日本22%)、「SOC」(全体11%、日本32%)、「侵入テスト」(全体11%、日本32%)を聞いたことがないと回答した。
調査対象者全体の22%(日本16%)は、ITもしくはITセキュリティ部門との会議中に理解できないことがあっても、それを伝えることをためらうと回答している。
理由として、「会議後にその関係者に確認したい」(全体50%、日本63%)、「自分で解決したい」(全体38%、日本50%)が半数近くを占める一方で、「IT担当者から分かりやすい説明があるとは思えない」(全体37%、日本44%)、「IT担当者から知識不足だと思われたくない」(全体33%、日本63%)という意見もあった。
今回の調査は24カ国・地域の非IT・ITセキュリティ部門の経営幹部かつ、年に1回以上IT・ITセキュリティ担当者とセキュリティ関連の会議をする2300人を対象にインターネットで実施。調査期間は22年10月5〜19日。
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