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人間を雇うより、どれだけ安上がり? サイゼにすかいらーくも導入「配膳ロボット」の人件費効果を計算してみた(1/3 ページ)

コロナ禍以降、外食産業で一気に配膳ロボットの導入が進んだ。各社の現在地や、実際に見込まれる削減効果をまとめていく。

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著者プロフィール

山口伸

経済・テクノロジー・不動産分野のライター。企業分析や都市開発の記事を執筆する。取得した資格は簿記、ファイナンシャルプランナー。趣味は経済関係の本や決算書を読むこと。 X:@shin_yamaguchi_


 すかいらーくを筆頭に、外食大手では配膳ロボットの導入が当たり前となった。人件費削減も目的の一つだが、そもそも人が足りていない状況であり、各社は労働力として活用している。焼肉業界では各社が導入し、カフェ、居酒屋と外食ではもはや当たり前の存在になりつつある。各社の導入状況と費用対効果を調べてみた。


人力に頼っていたサイゼでも、導入が始まりつつある

すかいらーくは7割の店舗で「猫型ロボット」を導入

 ガストやしゃぶ葉などを運営するすかいらーくホールディングス(HD)は、2021年8月に配膳ロボットの導入を開始し、現在は約2100店舗に展開。グループ全体のおよそ7割を占め、ガストではほぼ全店に導入済みだ。

 同社は2021年に新株発行で428億円を調達し、その資金を配膳ロボットやセルフレジなどのDXに充てた。配膳ロボットには中国メーカーの「BellaBot」を導入している。事業者向けECでは300万円超で販売されているものだ。


すかいらーくが導入しているロボット

 配膳ロボットは労働力を補完しながら、「外食=きつい」というイメージの低減につながり、シニア採用が増える効果もあったという。同じファミレス業界ではゼンショー系のココスとオリーブの丘、九州地盤のジョイフルでも導入事例がある。

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