企業がポッドキャストを始めるのは、なぜ？ じわじわ効く「声」の力（1/6 ページ）

企業のポッドキャスト活用が広がっている。なぜ今、企業は「声」に注目するのか。認知や採用、ファンづくりにつながる音声の強みと、継続する上での課題を解説する。

[富山真明，ITmedia]

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　ワイヤレスイヤフォンを着けた人を、街で見かけることが増えた。とりわけ若い世代の姿が目立つ。読者の多くも、思い当たるのではないだろうか。

　これは単なる実感だけの話ではなく、データにも表れている。クロス・マーケティングの調査によると、直近1カ月にイヤフォン・ヘッドフォンを使った人は全体で45％、20代では61％。20代のワイヤレスイヤフォン保有率は65％に上る。

耳に関する調査（2024年）。直近1カ月にイヤフォン・ヘッドフォンを使った人（出典：クロス・マーケティング、以下同）

使用タイプと使用シーン

　ただ、その全員が音楽を聴いているわけではない。実は、ポッドキャストなどの「トーク番組」に耳を傾けている人が、思いのほか多いのである。

どれだけ聴かれているのか

　それを裏づけるのが、音声広告を手掛けるオトナル社と朝日新聞社の調査だ。月1回以上ポッドキャストを聴く人は18.2％、人口にすればおよそ2000万人にのぼる。とりわけ15〜29歳では、その利用率が非常に高く、15〜19歳の40.5％、20代の28.8％が聴いており、若年層の3〜4割が利用している。

調査は2025年12月に実施。ポッドキャストの利用率は18.2％で、全31メディア中10位（出典：オトナル、朝日新聞）

　なんとこの世代ではTikTokやTVerをも上回っている。「動画やSNSの陰にある地味なメディア」というイメージとは裏腹に、すでに主要メディアと並ぶ位置まで来ているのだ。

　彼らはやがて消費の中心へと移っていく。いま若い世代に根付きつつある「耳で聴く」習慣は、そのまま次の時代の常識になっていく可能性が高い。

　この構図は、10年前の米国と重なる。当時15％前後だった米国の利用率は、10年で50％を超えた。日本も同じような伸び方をするとすれば、市場が伸びないシナリオのほうがむしろ想像しにくい。市場規模はまだ小さいものの、着実に成長している。いま広がりの初期にあるメディアだといえる。

　しかも、その聴かれ方は「ただの聞き流し」では終わらない。同じ調査では、番組で紹介された商品やサービスを検索した人は6割超、実際に購入したり店舗に足を運んだりした人も半数を超えた。数字だけを追いがちなWeb施策では、なかなか見られない反応の濃さだ。いま、企業やマーケターたちがこの事実に注目し始めている。