「遊園地・テーマパーク」の成長が鈍化 コロナ禍以降の好調にストップをかける不安材料とは？：東京商工リサーチが調査
東京商工リサーチが全国の主な遊園地・テーマパークを運営する企業122社を調査したところ、2025年度の売上高合計は1兆931億円（前年比3.4％増）で、4期連続増収だった。
遊園地やテーマパークの運営企業の成長が鈍化している。
東京商工リサーチが全国の主な遊園地・テーマパークを運営する企業122社を調査したところ、2025年度の売上高合計は1兆931億円（前年比3.4％増）で、4期連続の増収となった。5期の比較が可能な121社の利益の合計は1577億円（同3.0％増）で、こちらも4期連続の増益だった。
利益伸長率は鈍化 不安材料も複数あり
利益が判明した121社の2025年度の最終損益は、黒字が95社（構成比78.5％）、赤字が26社（同21.4％）だった。増益企業は63社（同52.0％）と前年度から6社増加した。減益企業は56社（同46.2％）と3社減少したが、2023年度からは14社増加しており、東京商工リサーチは「収益の落ち込みが顕在化している」と指摘する。
122社の2025年度の売上高は増収が74社（構成比60.6％）と約6割を占めたが、前年度の84社から10社減少した。一方、減収は46社（同37.7％）で、前年度の34社から12社増加した。
122社のうち、売上高トップは東京ディズニーリゾートを運営するオリエンタルランドで、5881億7100万円（前年度比2.9％増）だった。
ナンジャタウン、浅草花やしきを運営するバンダイナムコアミューズメントの975億4900万円（同5.8％減）、東京ドームシティアトラクションズを運営する東京ドームの615億1300万円（同6.5％増）、鈴鹿サーキットやモビリティリゾートもてぎを運営するホンダモビリティランドの443億9100万円（同43.4％増）が続いた。
コロナ禍が落ち着き、国内旅行とインバウンドが活発になると同時に、遊園地やテーマパークの業績は改善した。しかし物価高や人件費高騰で原価やサービス価格が上昇し、値上げだけでは利益の確保が難しくなっているようだ。
東京商工リサーチは「人気の施設では収容可能客数が限界に達し、客数の増加による業績拡大が見込めない局面を迎えている。こうした状況を背景に、遊園地やテーマパークは、客数増加に頼らない成長に向けた施策が問われている」とコメントした。
調査は、東京商工リサーチの企業データベース（390万社）の日本産業分類（小分類）「遊園地」「テーマパーク」「動物園・植物園・水族館」から、2025年度（2025年4月期〜2026年3月期）を最新期とし、5期連続で売上高が比較可能な122社と、当期純利益が比較可能な121社を抽出・分析した。「博物館・美術館」は対象外としている。
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