エンタープライズBIを実現する最適解Cognos 8 BI×HP Integrityサーバ

全社規模でBIシステム基盤を構築するエンタープライズBIが注目されている。そこでは、データウェアハウスやデータマートを対象とするだけでなく、標準プラットフォームとしてリアルタイム性や変化への柔軟な対応も求められる。Cognos 8 BIとHP Integrityサーバは、そのための最適解となるはずだ。

» 2006年09月28日 10時00分 公開
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 BI(Business Intelligence)に向けた企業の要求が大きく変化している。

 社内に蓄積されたデータをレポーティングという形態で見やすく加工して提供することやビジネス局面に応じた様々な角度から分析することが目的だったBIは、1990年代から多くの企業で導入が進んできた。しかし、部門や利用するユーザーごとに部分最適化されたシステムとして構築されてきたため、いくつかの問題が指摘されている。

 システムごとに利用するデータ生成にタイムラグが生じる。部門間で異なるシステムを用いるために得られた数字が本当に正しいかが分からない。システムごとに個別の技術を採用しているので、データソースの変更が発生すると改修に大きな手間がかかる。このようなことが起こっているのだ。90年代であればこれでも良かったのかも知れないが、現在のダイナミックなビジネス環境では、市場の変化のスピードについていくのは困難になってきている。

エンタープライズBIに求められるシステムの標準プラットフォーム

 これら問題を解決すべく、最近のエンタープライズBIでは、全社規模でのBIシステム基盤として「全体最適化」された環境が求められている。そこでは、ERP、SCM、CRMなどの先行投資を有効に活用できるオープンかつ柔軟なサービス指向のアーキテクチャーを持ち、また1つのシステムで経営者層から管理者層、現場、IT部門のあらゆるユーザーのあらゆるBIのニーズに応え、そしてグローバルな展開も視野にいれた信頼性と拡張性の高い強力なシステムが求められている。さらにはBAM(Business Activity Monitoring)やBPM(Business Process Management)など企業のパフォーマンス・マネージメントへの要求も高まっており、これまで以上に「リアルタイム性」や「変化への柔軟な対応」が欠かせない。

 Cognos 8 BIは、まさにこの全体最適化されたエンタープライズBIを可能にする標準プラットフォームを実現するために生まれてきた。コグノスは従来から用途にあったBIツールを提供し、使いやすいインタフェースと高度な分析機能が市場から評価されてきたが、個々のツールとしての評価が高くても、これらを組み合わせてBI環境全体を最適化するには、特に大規模なシステムではかなりの労力を要していた。そこでCognos 8 BIでは、アーキテクチャーから再構築を行い、新しいBIシステムの標準プラットフォームとして生まれ変わった。

Cognos 8 BIのアーキテクチャー。Cognos 8 BIは、エンタープライズBIのプラットフォームとして機能するように進化した

 Cognos 8 BIでは、レポーティングの標準プラットフォームとしてWebサービスを基盤テクノロジーに採用した「Cognos ReportNet」をベースに、分析やスコアカード、ビジネスイベント管理といったBI機能を新たなサービスとして実装している。これにより、様々なBI機能に対するリソースを集中管理できるだけでなく、広範なデータソースに対するメタデータ管理が一元化され、どのBI機能を利用しても、データの整合性を保ち、内部統制にも対応する新たなエンタープライズBIの標準プラットフォームとなっている。

成長するシステムを支える柔軟なプラットフォーム技術

 BIの仕組みが企業でうまく機能し始めると、PDCA(Plan-Do-Check-Act)のサイクルが回り始め、BIシステムにも変化や成長が求められてくる。このようなときに1から作り直さなければならないシステムでは、いくら分析能力が優れていても、継続的に利益をもたらす仕組みにはならない。そこで、BIに求められる成長を支えるプラットフォームの選択が非常に重要になってくる。

 特にエンタープライズBIの最適なプラットフォームになると思われるのが、「HP Integrityサーバ」だ。HP Integrityサーバは、標準ベースの64ビットテクノロジーを搭載し、仮想化技術を備える。さらに、Windows、Linux、HP-UXという異なる3つのOSを1台に共存させることができ、最大64プロセッサ/128コアというスケーラビリティで、物理的なサーバ統合を可能にしている。

 BIシステムにおいては、負荷のピークが利用者や業務に応じて異なることが知られているが、さまざまなソースからデータウェアハウスにデータを集約するETL処理は、1日の中で主に夜間に行われ、通常の分析作業は昼間に行う、時期的にも月末には営業関連の分析が集中し、キャンペーンを行えば顧客動向分析に負荷が集中するなどと、システムごとに負荷のピークが異なって発生しやすい。システムが分散していれば、ピークに合わせ、それぞれのシステムで余裕を持ってリソースを準備する必要が出てくる。これではリソースに余分が生まれ、効率的な活用は期待できない。

 HP Integrityサーバであれば、システムの負荷状況に応じダイナミックにリソースを割り当てられる。夜間はETL処理に多くのプロセッサを割き、終了したら分析用にプロセッサを割り当て直すといったことが、システム停止なしに行えるのだ。

BI機能やリソースを必要に応じて即座に追加

 さらに柔軟な運用も可能だ。iCAP(instant Capacity)プログラムを利用すれば、当初は4プロセッサでスモールスタートし、要求が増加した際に、新たにライセンスを購入するだけで、8プロセッサ、16プロセッサと必要に応じてコンピューティングリソースを利用できる。リソースが不足してからハードウェアを購入する稟議を通し、新たなシステム導入手続きを踏んでいたのでは、現状のビジネス変化のスピードについていけない。iCAPであれば、タイムラグなしに新たなシステムが導入できるのだ。

 また、このような機能をCognos 8 BI側でも備えている。BIシステムの標準プラットフォームとしてCognos 8 BIを導入すれば、レポーティングから小さく始め、バランススコアカードを利用したいという段階で、その機能をオンすれば、即座に利用できる。当然、その機能を利用するまで、当該のライセンス費用は発生しない。

 あらゆるBIニーズに対応した標準プラットフォームであるCognos 8 BIと、ハイエンドなHP Integrityサーバを組み合わせて導入するからといって、最初から莫大な費用が発生しないというのはユーザー企業にとっては大きなメリットだ。スモールスタートで徐々にかつ柔軟に拡張し、拡張時にも無駄なリソースやコストを発生させない、こういった環境を作り上げることが可能だ。

Cognos 8 BIとHP Integrityサーバで実現するBIコンソリデーション

最新技術をBI統合で生かす

 実際のところBIシステムは、Cognos 8 BIだけでなく複数ベンダーのソフトウェアが混在するヘテロジニアスな構成となる。このようなヘテロな環境であっても、前述したメタデータの一元管理により、Cognos 8 BIを核にしたソフトウェアによる水平統合が可能だ。とはいえ、システムが分散したままではパフォーマンスも十分発揮できないし、何よりも運用管理の面で大きなハンディとなってしまう。

 そこで、HP Integrityサーバの持つ仮想化技術を用いることで、ハードウェア的にも統合を進められる。集約による管理コストの低減と同時に、HP Integrityサーバが搭載するデュアルコア化した最新のインテル® Itanium® プロセッサ9000番台の性能を十分に活用することができる。データ量の増加はもちろん、全社規模でBIを活用となると、分析やその結果の表現で多角的な切り口が必要になるため、命令を可変長で実行でき複数命令を効率よくプロセッサ内で処理するItanium® プロセッサの機能は、並列処理の面でも威力を発揮できる。しかも、従来よりも低消費電力でこれらを実現できるのだ。

 HP Integrityサーバの最新ラインアップ HP Integrityサーバの最新ラインアップ

 さらに今後は、BIがエンタープライズ・サーチと連携することなどにより、より多くの処理性能が必要になる可能性は高い。基幹系システムとの連繋によるリアルタイム性、ビジネスイベントを管理してアラートを上げる機能など、システムにとってより厳しい条件も出てくる。今後のItanium® プロセッサのロードマップにも対応を表明しているHP Integrityサーバは、その点でも安心感がある。


 BIの分析環境が使いやすいほど、ユーザーは予想もしなかった使い方をするものだ。これらに対応するために、サーバを追加していてはいくら予算があっても追いつかない。Cognos 8 BIとHP Integrityサーバの組み合わせは、統合化して効率的なBI環境を構築する。エンタープライズBIを実現する上で、有力な選択肢となるだろう。

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ビジネス・インテリジェンスに最適なアーキテクチャ

効果的なエンタープライズBIの基盤として、Cognos 8 BIのアーキテクチャの持つ優位性をわかりやすく解説。


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提供:コグノス株式会社
制作:ITmedia エンタープライズ編集部/掲載内容有効期限:2006年10月27日