今回は、登場間近の最新サーバOS「Windows Server 2008」の注目機能のご紹介と、既存レガシーサーバOS からお得に最新サーバOSに移行できるライセンスの購入方法をご紹介します。
この記事は、マイクロソフトが発行するIT ソリューション マガジン「IT's Power(イッツパワー)創刊号」の内容を一部改訂し、掲載したものです。関連する情報はこちらでご覧になれます。
今や企業システムに欠かせないサーバOSであるWindows Server。現在の「Windows Server 2003」に続き、次世代のWindows ServerOS「Windows Server 2008」も、いよいよリリースに向けた最終段階に入っています。この「Windows Server 2008」が話題を集める一方で、Windows 2000 ServerやWindows NT 4.0 Serverといった旧世代のWindows Serverが、まだまだ現役で稼働している、という企業も少なくないでしょう。Windows 2000 Serverはメインストリーム サポート期間が終わり、延長サポート フェーズに入っており、Windows NT 4.0 Serverも2004年にすでにサポートが完全終了しています。しかし、企業システムに欠かせないサーバOSであるがゆえに、なかなか簡単には新しいWindows Serverへ移行することができない、というのが多くの企業の本音かもしれません。
とはいえ、セキュリティ更新プログラムの配布が終了してしまったサーバは、ウイルスやマルウェア、外部からの不正アクセスに悪用されるセキュリティホールの温床になりかねません。また取引先によっては、サポートの切れたサーバを使っているということ自体が問題になる可能性すらあります。
こうしたセキュリティの問題を解決するには、サポートの終了したWindows Serverを、最新のサーバへ移行することが必要です。次世代のサーバOS Windows Server 2008への移行は、単なるWindows Serverのサポート切れ対策だけではなく、数多くのメリットを企業にもたらします。
今年リリースされた最新のWindowsクライアントOS「Windows Vista」のテクノロジが導入されたサーバOSであるWindows Server 2008は、従来のサーバに比べ、管理機能の向上、柔軟性の向上、保護の強化という点で進化を遂げています。また、以下のような特長的な機能を持っています。
・企業ネットワークのセキュリティレベルを維持する「ネットワーク アクセス プロテクション(NAP)」
セキュリティ更新やウイルス定義の更新を行っていないクライアントPCが企業ネットワークに持ち込まれると、ネットワークのセキュリティレベルは低下してしまいます。こうした問題を避けるためWindows Server 2008では、サーバ管理者の定義したポリシーを適応していないコンピュータがネットワークと通信することを制限するフレームワーク「ネットワーク アクセス プロテクション」を備えています。クライアントのセキュリティレベルを保ちつつ、ネットワーク全体のセキュリティも維持する、という企業ネットワークの課題を克服します。
・最小限のコンポーネントで、専用サーバを構築する「Server Core」
Windows Server 2008では、サーバの役割に必要な最低限のモジュールのみをインストールする「Server Core」というインストールオプションが提供されています。Server Coreを使用すると、インストールされるコンポーネントが少ないためにサーバで実行できる役割が制限されますが、一方で脆弱性の影響を受けにくいというメリットがあります。さらに、管理やメンテナンス作業を軽減するのにも役立ちます。
・Windows Server 2008世代の仮想化技術「Windows Server Virtualization」
企業システムの維持管理コストの負荷やITリソースの削減という観点から、サーバの仮想化技術は高い注目を集めています。Windows Server 2008世代の仮想化技術として、より高速で安定的な仮想サーバを構築する、最新の仮想化テクノロジが「Windows Server Virtualization」です。大規模なサーバ環境におけるハードウェアの効率化や省スペース化、省電力はもちろんのこと、企業の基幹業務システムのプラットフォームとしても有力な選択肢になるでしょう。(Windows Server2008製品版の追加機能としてリリース予定)
・Windows Server 2008が引き出すWindows Vistaの先進機能
最新クライアントOSであるWindows VistaとWindows Server 2008は共通のテクノロジを数多く採用しています。そのため、Windows Vistaには、Windows Server 2008との組み合わせによってメリットを発揮する機能が数多く備わっています。グループポリシーの強化機能やNAPクライアントによる検疫強化、IIS 7.0なども、WindowsServer 2008を導入して初めて有効的に活用できるWindows Vista搭載の機能です。Windows Server 2008を使うことで、Windows Vistaの優れた最新機能を最大限に引き出すことが可能になります。
Windows Serverをはじめとするマイクロソフトのサーバ製品を使用するには、サーバライセンスとクライアント アクセス ライセンス(CAL)があります。CALには、ユーザーごとのアクセス権であるユーザーCALと端末(デバイス)ごとのアクセス権であるデバイスCALがあります。
サーバライセンス | |
【対象製品】Windows Server、SQL Server、Exchange Server、Systems Management Server、Small Business Server、Office SharePoint Serverなど | |
サーバ自体の使用を許諾するライセンスです。使用するサーバごとに1つのサーバライセンスが必要となります。 | |
サーバにアクセスするためのライセンス | |
クライアント アクセス ライセンス(CAL) | エクスターナル コネクタ ライセンス |
【対象製品】 Windows Server、SQL Server、Exchange Server、Systems Management Server、Small Business Server、Office SharePoint Server、Core CALなど | 【対象製品】 Windows Server、Exchange Server、Office SharePoint Server、Office Live Communications Server、Windows Rights Managements Servicesなど |
サーバへのアクセス権を許諾するライセンスです。ほとんどのサーバ製品では、サーバにアクセスするために、アクセスするユーザー、またはデバイスごとに、CALを取得する必要があります。 | ビジネス パートナーや顧客の方が、社内ネットワークにアクセスする際に必要なライセンスです。サーバごとに取得が必要です。 |
プロセッサ ライセンス | |
【対象製品】SQL Server、Internet Security and Acceleration Server、Content Management Server、Host Integration Server、Commerce Server、BizTalk Serverなど | |
サーバ内のプロセッサ ベース(物理CPUの個数ベース)で取得いただくライセンスです。ソフトウェアをインストールするハードウェア上のプロセッサ(CPU)ごとに、1つのプロセッサ ライセンスが必要となります。プロセッサ ライセンスが適用されたサーバには、サーバ ライセンスやCALは不要です。 |
「マイクロソフト ボリューム ライセンス プログラム」の中のメンテナンス プログラムである「ソフトウェア アシュアランス」は、ソフトウェアの[計画][導入][活用][運用][移行]のライフサイクルの各フェーズにおけるサービスを提供します。
「ソフトウェア アシュアランス」を利用することでライセンス コスト削減と計画的な予算化が実現でき、さらに最新バージョンへの無償ステップアップや導入計画サービスなどさまざまなサービスを利用可能です。
例えば、今、Windows Server 2003を「ソフトウェア アシュアランス」を利用せずにCALのみで導入した場合、将来Windows Server 2008へアップグレードする際には、必要数分のCALを買い直す必要がありますが、「ソフトウェア アシュアランス」を利用すれば、新たにCALを買い直す必要はありません。
マイクロソフトでは、Windows Server CALと「ソフトウェア アシュアランス」の出荷価格を30% OFFで購入頂けるキャンペーンを実施しています。この機会に次世代サーバを見据えた購入をご検討ください。また、他にも「3ライセンスから購入可能」「導入支援ギフト券プレゼント」といった特典を得られるキャンペーンも実施しております。この機会をお見逃しないよう、ぜひご活用ください。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
提供:マイクロソフト株式会社
企画:アイティメディア営業本部/制作:ITmedia エンタープライズ編集部/掲載内容有効期限:2007年12月11日