ニュース
富士通、富士電機システムズと共同で環境配慮型DCの構築技術を開発
富士通と富士電機システムズが共同開発した環境配慮型データセンターの構築技術は、環境監視センサーネットワークシステムからの情報を基に効率的なエネルギー活用や空調制御を行うものだ。
富士通と富士電機システムズは9月29日、共同で開発した環境配慮型データセンターの構築技術を発表した。
今回発表された構築技術は、「データセンター省エネ運転マネジメントシステム」「局所空調システム」「垂直防音壁面への太陽光発電設置」。今回開発した技術を用いると、富士通の既存データセンターの2007年度時点の設備で同様のコンピュータ能力を運用した場合と比較し、二酸化炭素の排出量を約40%削減可能であるとしている。
核となるのはデータセンター省エネ運転マネジメントシステム。富士通研究所で開発された小型省電力の温度・風速センサーを用いた環境監視センサーネットワークシステムにより、データセンターの特別高圧受電設備からサーバラックまでのエネルギーの使用状況や、サーバラックごとの温度・冷気供給量を可視化、その情報をベースに効率的なエネルギー活用や空調制御を行う。
このシステムに付帯する形で、サーバラック上部の余剰空間を活用した「局所空調システム」と、垂直防音壁に設置した太陽光パネルからの発電を利用し、データセンターのエネルギー効率を最適化する。
今回発表された技術は、同社が2009年11月に開設予定の「館林システムセンター新棟」に適用される予定。
関連記事
- 経営戦略と環境戦略は不可分――富士通 高橋常務理事(前編)
国内企業における環境負荷低減への取り組みで一歩先を行く富士通。そのCGO(チーフ・グリーン・オフィサー)ともいえる高橋常務理事は「経営戦略と環境戦略は不可分。環境負荷低減を進めることがビジネスを活性化する」と指摘する。 - 環境意識により変化した社会で、存在感を示すのはIT――富士通 高橋常務理事(後編)
環境意識の高まりによる社会の変革を予測する富士通CGO 高橋氏。そこで存在感を高めるであろうIT産業の視点から、行政に対する要望も指摘する――。 - 不況下でも強いデータセンタービジネスの今
企業のIT投資意欲は不況の影響で減少している。だが、情報システムの運営コストや管理負担を減らせるとして、データセンターを積極的に活用する動きは今後も継続する。不況下でも強いデータセンタービジネスの現在を分析する。 - 高電圧直流給電――データセンターは交流から直流へ
データセンターにかんするトピックは、今、IT業界で注目を集めるトピックの1つです。データセンター全体のエネルギー効率を改善する動きが盛んですが、その1つの方法として、これまでの交流給電に代わり、直流給電を用いようとする動きが活発化しています。
関連リンク
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.