企業がデータ分析に抱く“理想と現実”のギャップとは?:ITmedia リサーチインタラクティブ 第13回調査(3/3 ページ)
ITmediaは「企業のデータ分析」をテーマに読者調査を実施した。企業の意欲は高く、92.7%の企業がデータ分析を実施/検討している。反面、自社のデータ分析・活用が十分でないとの回答も多かった。
データ分析に対する来期予算は増加傾向
データ分析の活用に対する考えについて尋ねた結果が図6である。「データを分析し、十分に活用できている」と回答したのは3.4%にとどまった。これに「十分ではないものの、データ分析の結果を活用できている」(35.9%)を合わせても39.3%と、過半数がデータ分析を活用できていないとしている。
次に、データ分析に関する次期予算を今期比でどのように変化させるか尋ねた結果を図7に示す。
「増加」させると回答した企業は21.9%と、「減少」の12.3%を上回り、来期はデータ分析に注力する企業が増えることが見込まれる。
課題のトップは「費用対効果が不明」
企業はデータ分析を実施/検討する上でどのような課題を感じているのか。それについて尋ねた結果が図8である。
トップは「費用対効果が不明」(41.9%)。以下「データ分析スキルを持つ人員不足」(41.2%)、「データ活用に対する基本的な知識不足」(37.5%)、「新たなコストがかかる」(26.0%)、「システム運用管理が煩雑になる」(21.6%)だった。
図2で、売り上げ向上の効果を期待している企業が多いことが明らかになったが、投資を増やすことでどの程度の売り上げ増加を図れるかが試算しにくい。投資を踏みとどまっている企業も多かった。
図9に、企業が今後導入を検討したいデータ分析製品の種類を挙げた。「ビジネスインテリジェンス(BI)製品」(38.0%)、「アクセス解析ツール」(33.3%)、「データウェアハウス(DWH)製品」(24.3%)と続いた。
また、これらの製品をどのような形態で運用したいかを尋ねた結果を図10に示す。「クラウド」(31.2%)と「クラウドとオンプレミスのハイブリッド型」(24.6%)の合計が過半数に達するなど、クラウド型の製品でデータ分析を行いたい企業が多いことが分かった。
回答者プロフィール
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ITmedia リサーチインタラクティブ 第14回読者調査「次世代ITクライアント」
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