企業の6割がAIを内製する時代へ？ ガートナー、テクノロジー人材「5つの動向」を発表

ガートナーは、2019年から2022年までの国内のテクノロジー人材動向を発表。ユーザー企業の6割以上でIT担当者がAIを自ら開発運用するスキルを習得すると予測される一方、人材の育成に取り組まないIT部門は8割が縮小するなど、企業の明暗を分ける変化が起きると見ている。

[金澤雅子，ITmedia]

　ガートナー ジャパンは2019年4月2日、国内のテクノロジー人材に関する展望を発表した。2019年から今後3〜5年間の注目すべき変化を、5つの動向として予測している。

　テクノロジーは、かつてない高度化、進化の様相を呈しており、デジタルビジネス、デジタルトランスフォーメーション（DX）など、今後の企業ビジネスを大きく変える変化や、「バイモーダルIT（※）」などの新しいIT戦略のフレームワーク、AIをはじめとする先進テクノロジー、オープンソースソフトウェア（OSS）などは、今後、これまで以上に重要なものになっていくと説明。

　それに伴い、企業におけるテクノロジー人材の重要性も増加しており、今後は、テクノロジーを駆使する人材がいる企業とそうでない企業で、競争力が大きく変わっていくという。企業はテクノロジー人材関連の重大な影響を認識し、早期に取り組むべきとしている。

※バイモーダルIT：ガートナーが提唱する概念で、「攻めのITと守りのIT」や「SoR（System of Record）とSoE（System of Engagement）」などと称される2タイプのITを、「モード1」と「モード2」とし、両両モードを共存、連係させた運用を推奨している。

　ガートナーが予測した5つの動向は以下の通り。