震災で紙おむつの仕様を変更――ユニチャーム、供給不足時代への対応(2/2 ページ)
東日本大震災で懸念されている原材料・部品の調達難。しかし、実は震災以前から企業レベルでは今まで容易に手に入ったものが入手できなくなる時代を迎えていた。今回は、そうした時代への対処に参考となるユニ・チャームの東日本大地震の被災における対応を紹介する。
生き残るのは変化に最も適応できるもの
モノを入手するということは、見方を変えれば、入手しようとするモノのQ(Quality:機能、品質)、C(Cost:価格)、D(Delivery:デリバリー要件)、M(Management:マネジメント要件)のバランスを取ることである。QCDMのバランスを変えれば、手に入らないと言われていたモノを手に入れられることも、反対に、これまで入手できていたモノが手に入らなくなることもある。
例えば、モノが逼迫(ひっぱく)した時により高い購入価格を提示すればモノを回してもらえることもある。品質管理の基準や価格条件を厳しくすれば、長年付き合っていたサプライヤでも対応できないこともある。バランスを取るということは、実は答えは1つだけでなく、さまざまな形がありえるものだ。
反面、さまざまな形があるがゆえに、会社としての優先順位をはっきりさせた方が現場は動きやすい。特に、モノの調達・購買のように多くの人間が関わる場合にはなおさらだ。今回のユニ・チャームは、D(商品供給)を優先させ、Q(機能、品質)の優先順位を下げた。
モノやサービスを提供しないことには、ビジネスは始まらない。確かに中途半端なものを提供しては信用を損なうリスクはあるが、それを恐れて自社のモノやサービスを世に問うことがなければ、損なうことを恐れている信用すら得られない。メーカーとしての供給責任を第一義に考えるという同社の選択は1つの判断として支持できる。そして、「自社として供給責任を優先すべき」というこの指針をはっきり早めに打ち出したことが、今回の同社の迅速な対応につながったのだろう。
経営環境の変化への対応の重要性の警鐘として、進化論を引き合いに「生き残るものは、最も強いものでもなく、最も頭の良いものでもなく、変化に最も適応できるものだ」と言われる。東日本大震災の対応に追われ、吹き飛んでしまった感があるが、日本企業は、資源への価値シフト、コントロールの強化という中期的な変化にも対応していかなければならない。今回のユニ・チャームのケースは、危機への対処のみならず、そうした中期的な経営環境の変化への対応においても参考になる。(中ノ森清訓)
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