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2002年5月28日　00:15 AM 更新

「マネされるほど好調だ」──J-フォン、写メールに自信

日本テレコムは28日、2002年3月期の決算を発表した。会場ではJ-フォンのGreen社長が、写メールについて、マネされるほど認知されていることを強調。6月に試験サービスを予定している第3世代携帯電話サービスの方向性についても触れた

　5月28日、日本テレコムの2002年3月期の決算説明会が開かれ、同時にJ-フォンの決算概要も説明された。J-フォンのDarryl E. Green社長は事業内容を説明すると共に、今後の展開について話した。

　発表によると、J-フォン単体で見た売上高は前年比22％増の1兆3510億円、経常利益は34％増の973億円だった。加入者数の伸びについても、2002年3月には一時的とはいえ2位に立つなど堅調に推移している（4月5日の記事参照）。

　好調の要因として、Green社長が真っ先に挙げたのは「写メール」の存在。対応端末の契約台数は既に500万台にまで達しており、その販売は売上に大きく貢献した（3月18日の記事参照）。

　Green社長は、この日NTTドコモがカメラ内蔵iモード「SH251i」を発表した（5月28日の記事参照）ことを受けて、「英語に、“Imitation is the highest form of flattery”（マネすることは、最高のお世辞）という言い回しがある」と紹介。「やっと向こうも、写メールがないとダメだと分かってきたようだ」と、追撃体勢に入ったライバルを揶揄した。

　Green社長はまた「もっともJ-フォンの写メールは、撮ってすぐ送り、すぐ見られるのが特長。ドコモのサービスは、（いったんサーバにアップロードするため）ワンクッションおいているところが使いにくい」ともコメント（5月28日の記事参照）。自社サービスの優位性をアピールすることも忘れなかった。

3G／GSMのデュアルモード端末も開発

　今後の展開については、「3Gこそ、J-フォンが勝負できる土俵だ」と力強く話す。J-フォンの3Gサービスは2度の延期を経て、本年6月30日から試験サービス、12月から本サービスを開始する予定（4月24日の記事参照）。Green社長は、2003年8月には3Gでも、現行のPDC方式のサービスと同水準のサービスエリアを達成することを明言。

　その展開にあたっては小型基地局を設置することで、建設に係わるコスト圧縮・投資効率向上を実現できるとした。

会場で示された3Gの小型基地局（右）

　また、3G/GSMのデュアルモード端末を開発する計画があることも併せて発表。これによってグローバル・ローミングを実現し、ユーザーのニーズに応えていくと話した。

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[杉浦正武, ITmedia]

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