調査リポート
2024年上期のスマートウォッチ販売台数は5.3%減、端末価格上昇の影響も MM総研調べ
MM総研は「2024年度上期スマートウオッチ市場規模の推移・予測」の調査結果を発表。健康意識の高まり需要が一巡したことなどの影響で、2024年度上期(2024年4~9月)の国内販売台数は170.7万台(前年度同期比5.3%減)となった。
MM総研は、12月17日に「2024年度上期スマートウオッチ市場規模の推移・予測」の調査結果を発表した。
健康意識の高まり需要が一巡したこと、端末価格の上昇などの影響で2024年度上期(2024年4~9月)の国内販売台数は170.7万台(前年度同期比5.3%減)になった。メーカー別の台数シェアでもAppleが97.5万台(シェア57.1%)で1位となったが、前年度同期と比べ4.8ポイントシェアを下げた。
2位はHuaweiで17.4万台(シェア10.2%)、3位はXiaomiで16.3万台(同9.5%)、4位はGarminで11.7万台(同6.8%)、5位はGoogleで7.6万台(同4.5%)となった。
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同社は今後、本格的にスポーツに取り組んでいるユーザーや、医療や健康管理のために必要な主に高齢者や法人需要(従業員の健康管理など)などがターゲットになると予測。2024年度通期の販売台数を354万台(前年度比5.8%減)、2027年度には400万台、2028年度には422.2万台までの拡大を見込む。
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