「Nintendo Switch 2」が“転売ヤー”の餌食に　多言語版の買い占め→「プレイ50時間」条件復活

　任天堂は2026年6月11日、マイニンテンドーストアにおける「Nintendo Switch 2（多言語対応）」の販売を一時停止し、今後の購入条件に「Nintendo Switch」のプレイ時間が50時間以上という内容を再び追加したと発表した。直近の購入条件緩和と国内向けモデルの値上げに伴い、多言語対応版への買い占めが疑われる事態が発生したためだ。SNS上では任天堂の迅速な対応を称賛する声が相次いでいる。

条件緩和と価格改定が招いた騒動　時系列に沿って整理

　Nintendo Switch 2は2025年にも転売ヤーによる買い占めが相次ぎ、メルカリでの転売が多く見られ批判の的になっていた。条件の一時的な緩和により再び転売ヤーの餌食になったと思われる。

　この背景には、複数の要因が絡んでいる。事の発端は5月25日、任天堂が公式ストアにおけるNintendo Switch 2の購入条件を変更したことだ。以前は既存ユーザー向けにプレイ時間50時間以上という厳しい条件を設定していた。しかし変更後はこの条件を撤廃し、アカウントがあれば「日本語・国内専用」と多言語対応版を各1台ずつ購入できるようにした。

　購入条件を緩和した同日、任天堂は国内向けの日本語・国内専用モデルの価格を4万9980円から5万9980円へと値上げした。重要なのは、多言語対応モデルについては価格変更の対象外としたことだ。誰でも購入できるようになったタイミングで、多言語対応版だけが相対的に1万円安い状態になった。これが転売目的の買い占めを招く引き金になったと推察できる。

　条件緩和から約半月が経過した6月11日、任天堂は多言語対応モデルについて買い占めの疑いがある注文を複数確認したと発表し、販売を停止した。販売再開にあたり、購入条件として5月31日時点でNintendo Switchのプレイ時間が50時間以上というルールを再び厳格化した。

“ファン”優先の企業姿勢に称賛

　任天堂が発表した販売停止と条件の再設定について、ネット上では同社の対応を支持する声が多く上がっている。SNSのX（旧Twitter）では「他社のように売れれば誰でもいいという姿勢は衰退につながる。本当に欲しい人はどんな制限にも引っかからない」という意見が見られた。商品を単に売るだけでなく、ゲームを遊ぶ文化を守るための毅然とした対応として評価するユーザーが多いようだ。

　また、別のユーザーからは「あえて言わなくてもいいことを報告してくれる姿勢がすてきだ。転売をさせないという崇高な考えを感じる」といった声も寄せられている。買い占めを完全になくすのは難しくても、実際に遊んできた人を優先する条件にはユーザーも納得している。便利さよりも公平さを選ぶ任天堂の判断は、転売が社会問題化する今の時代において非常に重要な意味を持っているといえる。

　転売対策として単に値上げするのではなく、実際に遊んでいる人を優先するというシンプルな条件が最も効果的だったと評価する声も多い。利益や利便性よりも、ゲームをプレイする文化と本物のファンを守ろうとする同社の姿勢に共感が集まっている。