モバイルバッテリーの正しい捨て方は? 火災や事故を防止するために定期的な整理は必須(1/2 ページ)
増えがちなモバイルバッテリーの処分方法を解説。誤った廃棄は火災の危険も。メーカーや自治体、キャリアによる回収を紹介する。
スマートフォンやタブレット、ノートPCなどを出先で充電するのに欠かせないモバイルバッテリーは、次々と新製品がリリースされます。価格も手ごろになってきているため、頻繁に買い替えたり、買い足したりしている人も多いかもしれません。また、イベントなどでノベルティとしてもらうことも多いでしょう。
こうした事情もあり、いつの間にか手元に増えているモバイルバッテリーですが、いざ処分しようと思うと、その方法に困ることもあるでしょう。
小さいからといって一般ごみとして出してしまうのは論外で、絶対にやってはいけません。東京消防庁によれば、近年はリチウムイオン電池関連が原因によるごみ収集車の火災が増加傾向にあります。重大事故につながる危険もあるので、正しい方法で処分する必要があります。
そこで今回は、モバイルバッテリーの捨て方について、いくつかのパターンを紹介します。
JBRC会員メーカーのモバイルバッテリーの場合
JBRCは、小型二次電池のリサイクルを推進する団体です。会員企業や地方自治体と協力し、モバイルバッテリーを含む小型充電式電池の回収、再資源化を推進しています。
JBRCに加盟している企業のモバイルバッテリーであれば、家電量販店やホームセンターなどのリサイクル協力店に設置されている「小型充電式電池リサイクルBOX」に入れることで、無料で回収してもらえます。最近は店頭に回収ボックスを置かず、店舗スタッフに声をかけて回収してもらうところが増えているようです。
回収協力店は、JBRCのサイトで検索が可能です。
メーカーがJBRC会員かどうかも、同じくJBRCのサイトで検索できます。例えば、モバイルバッテリーでメジャーなアンカー・ジャパンやエレコム、CIO、Belkinなどは会員企業なので、JBRCによる回収(回収ボックスによるもの)が可能です。有名どころでも、UGREEN、SHARGEなどは非会員企業のため、JBRCでは回収できないので注意してください。
なお、会員メーカー製のモバイルバッテリーであっても、変形や破損、あるいはバッテリーが膨張しているような場合には回収対象外となります。その場合は、メーカーに直接問い合わせるか、居住地の自治体に相談してください。
自治体のルールに従って廃棄する
多くの自治体がJBRCと提携してモバイルバッテリーの回収を案内していますが、一部では独自に回収を行っている自治体もあります。例えば、東京都千代田区では「蛍光管等」という区分で収集、東京都奥多摩町では「有害ごみ」としてごみ収集ステーションに出すことが可能です。名古屋市などでも同様に回収を行っています。
なお、JBRCでの回収を案内している自治体であっても、破損したものなど、JBRCの回収対象外の製品も含めて独自に回収を実施しているところもあります。例えば、東京都江東区ではJBRCでの回収を案内していますが、区の集積所に出すことも可能です。膨張したモバイルバッテリーも回収してくれます。
全国の自治体を調べたわけではありませんが、リサイクル回収を基本としつつも、「燃やさないごみ」などで排出可能な自治体は意外と多い印象です。近くにJBRCの回収ステーションがない、会員メーカーの製品ではないという場合は、一度お住いの自治体のルールを確認したり、相談したりするのが良さそうです。
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