SmartNews、生成AIで複数記事を要約する「スマニューAIまとめ」提供 国内ニュースアプリで初 多角的な視点で迅速に把握可
スマートニュースは7月24日、ニュースアプリSmartNewsにおいて、生成AIを活用した新機能「スマニューAIまとめ」の提供を開始。国内のニュースアプリとしては初の試みとなる。提携メディアが報じる同一テーマの主要ニュースを、生成AIが記事ごとに個別に要約し、複数の要約を1つの記事にまとめて構成する。
スマートニュースは7月24日、ニュースアプリSmartNewsにおいて、生成AIを活用した新機能「スマニューAIまとめ」の提供を開始した。これは国内のニュースアプリとしては初の試みで、提携メディアが報じる同一テーマの主要ニュースを、生成AIが記事ごとに個別に要約し、複数の要約を1つの記事にまとめて構成する。
提携する全国紙や民放キー局など、合計53メディア(2025年7月24日時点)の記事を対象に、生成AIが個別に要約を行い、1つの記事として提供する。これにより、ユーザーがニュースの全体像を迅速かつ多角的に把握できるようになるという。
「本当に知るべき情報」を効率よく多角的に把握──この新体験の実現理由は?
近年、デジタル空間における情報量は爆発的に増加しており、ユーザーは膨大で分散した情報の中から「知るべき情報」を効率よく選び出し、その内容を理解するまでに多くの労力を費やしている。さらに、偽情報や誤情報の拡散も社会課題として顕在化しており、限られた時間の中で世の中の出来事やその背景を正確に把握するためには、信頼できる情報を整理された形で届ける仕組みがこれまで以上に重要になっている。
こうした情報環境の変化に対応するため、スマートニュースは生成AIの進化に着目した。この数年で生成AIは多様な情報を分析し、要点を抽出・再構成する技術が著しく発展しており、同社はこれらの技術をニュース領域で適切に活用することで、ユーザーに良質な情報を届けられるという。
スマニューAIまとめの主な特長と利用方法は?
ここからは、スマニューAIまとめの主な特徴を具体的に紹介するとともに、使い方を解説する。
スマニューAIまとめでは、記事の冒頭で「何が起きたか(出来事)」「なぜ起きたか(背景)」「これからどうなるか(展望)」といった3つのポイントを示し、多角的な視点からニュースの全体像を提示する。個別の記事要約には、出典メディア名が明示され、元記事へのリンクも設置されているため、興味を持ったユーザーはワンタップで各社の元記事を閲覧できる導線が用意されている。
なお、提携メディアの記事は要約の生成と編成のためにのみ使用され、生成AIの学習データには使用されないとのことだ。
利用方法は簡単で、SmartNewsアプリのトップ画面上部に設置された「スマニューAIまとめ」ブロックからアクセスできる。気になるニュースを選択すると、生成AIが複数の記事を個別に要約し、テーマごとにブロック化した1つの記事として読める。さらに詳しい情報を知りたい場合は、出典リンクから各社の元記事を直接確認することが可能だ。
SmartNewsアプリのトップ画面にある「スマニューAIまとめ」から、気になるニュースを選ぶと、生成AIが複数の記事を要約・整理し、テーマごとの1つの記事として表示する。元記事へのリンクも確認できる。
新キャラクター「マーキュリーさん」が登場、今後のAI体験も拡充へ
スマートニュースはスマニューAIまとめに続き、今後も最新のAI技術を活用し、SmartNewsの機能やサービスをアップデートしていく考え。これらの新しいユーザー体験全体を「スマニューAI」と総称する。この体験をナビゲートする新キャラクター「マーキュリーさん」が登場し、今後提供するスマニューAIまとめをはじめとするAIを活用した各種機能やサービスでは、アプリ内や各種マーケティング施策を通じて、マーキュリーさんが登場し、スマニューAIに関する情報をユーザーに分かりやすく伝えていく予定だ。
同社は、スマニューAIまとめに続き、生成AIなどの最新技術を積極的に取り入れ、プロダクトとサービスの進化を一層加速させていく方針を示している。ユーザーの利便性をさらに高めるとともに、国内のメディア各社との協業も一層深め、「世界中の良質な情報を必要な人に送り届ける」というミッションの実現を着実に目指していくとしている。
スマートニュースの歩み──国内のニュースアプリとしては最大級のユーザー数
スマートニュースは2012年6月15日の設立以来、「世界中の良質な情報を必要な人に送り届ける」をミッションに掲げ、日本と米国でニュースアプリSmartNewsを開発し、国内のニュースアプリとしては最大級のユーザー数を誇る。2023年末からは初のサブスクリプションサービス「SmartNews+」を開始し、子会社のスローニュースとともに、良質な報道や多様なコンテンツを一人でも多くの利用者に届けることに注力している。
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