スマホ「最新機種だから購入」は少数派に 中古スマホ好調のゲオモバイルが品質担保の秘密を公開（1/3 ページ）

ゲオモバイルが中古スマホを検品、初期化する過程をメディア向けに公開した。ゲオモバイルは、独自に「スマホ相談員」という資格制度を導入し、専門知識と接客スキルを持った人が接客に当たることを強みにしている。買い取ったスマホに保存された個人情報は復元不可能なレベルまで消去できるという。

[村元正剛，ITmedia]

　中古スマホを取り扱う「ゲオモバイル」が9月29日にメディア向けの事業説明会を開催。買い取ったスマホの検品・初期化作業も公開した。中古スマホ市場で存在感を示すゲオモバイルは、どんな過程を経て生まれ、中古スマホの品質をどう担保しているのか。

ゲオモバイル店舗でユーザーから買い取った中古スマホを検品、初期化する過程をメディア向けに公開した

2025年7月に800店舗を突破したゲオモバイル店舗

　ゲオモバイルは、ゲオホールディングスの中古スマホ事業のブランドだ。2025年7月に全国800店舗を達成し、中古スマホ・タブレット市場で好調を維持している。そんなゲオモバイルの歩みについて、店舗を運営するゲオストアの�M野敏郎社長が説明した。

ゲオストア 代表取締役社長の�M野敏郎氏

　ゲオグループは1986年に愛知県豊田市でビデオレンタル店として創業。現在は愛知県名古屋市に本社を構えている。中古スマホやゲームの他、DVD、CDなども取り扱う「ゲオ（GEO）」をはじめ、古着や中古家電を扱う「セカンドストリート（2nd STREET）」、高級腕時計やブランド品を扱う「OKURA（おおくら）」など、幅広いリユース事業を展開。グループ全体で約2000店舗を運営しているという。

ゲオグループの事業概況

　なお、40周年を迎える2026年10月に、社名をセカンドリテイリングに変更することを発表している。2035年までに5000店舗体制にし、グループ売上高1兆円を目指しているという。

　携帯電話事業は2002年に、北海道で家電量販店を買い取る形でスタート。当初は携帯電話の契約代理業で、新品だけを扱っていた。しかし、iPhoneの登場やSIMカードの普及などで中古スマホのニーズが徐々に拡大したため、事業を中古スマホに転換し、2014年に名古屋市の大須に、現在のゲオモバイルの前身となる「Smart&Collection」をオープンさせた。ちなみに、大須は東京の秋葉原、大阪の日本橋と並ぶ電気街だ。

　Smart&Collectionは月間500万円の売上目標を設定していたが、わずか3日でその目標を達成。中古スマホのニーズの高さに驚かされたという。翌2015年には、屋号を「ゲオモバイル」に統一し、全国に店舗を拡張。2021年に全国47都道府県への出店を果たし、2025年7月に800店舗を突破。さらに出店を進め、1000店舗体制を目指している。全国で携帯電話のキャリアショップは減少する傾向にあるが、対照的な展開となっている。

携帯電話事業は2002年に北海道でスタート

2015年以降の10年で大きな成長を遂げた

スマホ購入の決め手が「最新機種」の人は少数派に？

　ゲオの中古スマホ事業はなぜ好調を維持しているのか。ゲオ モバイル販売推進部 ゼネラルマネージャーの藤巻亮氏は、ゲオモバイルが2025年8月に行ったアンケート調査の結果などを元に、中古スマホ市場の市況について説明した。

ゲオ ゲオ事業本部 モバイル販売推進部 ゼネラルマネージャーの藤巻亮氏。2002年の北海道での携帯電話事業の立ち上げに携わり、以降、ゲオグループの中古スマホ事業を率いている

MM総研の調査結果を用いて、中古スマホ市場の現況について解説した

　同社のアンケート調査によると、スマホを購入する際の決め手として「最新機種」を挙げる人はわずか4.8％にすぎず、予算や必要な機能の有無を重視する人が多かったという。

ゲオモバイルの調査結果によると、スマホを選ぶ上で、最新機種であることを重視する人は非常に少ないようだ

最新機種ではないスマホを購入した経験がある人は46.7％もいたという

　自分の使い方に合ったスマホを求める傾向が強まっており、中古スマホ市場は今後も成長する見通しだという

　2025年上半期の中古スマホの販売と買い取りランキングも発表した。ベスト10ではiPhoneが多いが、ゲオモバイル全体でのiPhoneとAndroidの比率は、市場シェアと同等とのこと。iPhoneはいろいろな機種にニーズがあるが、Androidは比較的安価な機種が人気で、イヤフォンジャック付きやmiroSD対応の機種の需要も高いという。

ゲオモバイルでの2025年上半期の販売・買い取りランキング