乱立するXiaomiスマホから見える、日本市場のローカライズ戦略 おサイフケータイの採用基準はどこにある?:石野純也のMobile Eye(3/3 ページ)
Xiaomi Japanが1月15日に発売した「REDMI Note 15」シリーズは、Proモデルのみがおサイフケータイを採用している。2025年から、自社ストアのXiaomi Storeに注力し、スマホもオープンマーケット版が大多数になった。そうした背景から、ローカライズにも濃淡をつけている。
各セグメントを1機種ずつローカライズ、深さとバリエーションのバランスは取れるか
Xiaomiは「おサイフケータイのモデルがあまりないというお声をいただいているが、コアポートフォリオでは1モデルずつ対応している」(同)という。Xiaomiのラインアップは、ハイエンドのXiaomi、ミッドレンジのREDMI Note、エントリーのREDMIに大別される。これとは別に、原則としてオンライン専用のPOCOを別軸としてラインアップに加えている。
コアポートフォリオに1モデルずつというのは、Xiaomi、REDMI Note、REDMIに各1機種、おサイフケータイ対応モデルを用意しているということ。これらは、いわば各セグメントの代表選手。最も幅広いユーザーに届き、販売台数も多いモデルを選びつつローカライズをかけている。新たに発売されたREDMI Note 15 Pro 5Gは、REDMI Noteの代表というわけだ。
実際、Xiaomiシリーズの中では、2025年9月に発売された「Xiaomi 15T Pro」がおサイフケータイに対応。Xiaomi 15Tシリーズのベースモデルとなる「Xiaomi 15T」は、REDMI Note 15 5Gと同様、日本市場向けのローカライズなしで販売された。また、3月に登場した「Xiaomi 15 Ultra」や4月に発売された「Xiaomi 15」も、グローバル版とほぼ同仕様で投入されている。
エントリーモデルでは、2025年12月に販売を開始し、ソフトバンクも取り扱っているREDMI 15 5Gがおサイフケータイ対応モデルだ。REDMI 15シリーズは、現状、派生モデルが導入されていないため、このクラスではおサイフケータイなしのモデルは存在しないが、この機種も価格を抑えて数を追うための端末。ソフトバンクでは2万円台前半で販売されており、端末購入プログラムも適用されない。
2025年は全11機種と投入モデルが多く、ローカライズしていない端末も目立ったものの、おサイフケータイ対応のモデル数に絞って見れば、「他メーカーと大きくは変わらない」(同)ラインアップになっている。他社が投入モデルを絞り込み、1台1台をローカライズするのに対し、Xiaomiはグローバルモデルとして発表された端末を持ち込んでバリエーションを増やしつつ、その中で特に販売量が見込めるモデルだけをカスタマイズしているというわけだ。
日本市場に特化した売れ筋のモデルと、端末バリエーションの豊富さを両立させるのが、2025年から続くXiaomiの新しい戦略といえる。とはいえ、日本はオープンマーケットの市場規模が小さく、全体の1割から2割程度。この市場に向け、1メーカーが10機種以上を投入するのは効率が悪いようにも見える。過去に前例がないビジネスモデルなだけに、今後もこのバランスを維持していけるのかは未知数といえそうだ。
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